不利な農業自由化をなぜ外資は求めてくるのか?その実態を証明した本が、今発売されている。世界資本経済の奴隷化の手口と、日本に対する危機とは?
小作農を潰す手口と、自民党町村派が演説した外資優遇政策。■「著書 ユータス マリーンズ より」
ロックフェラー財団による世界の農業の破壊絶滅工作。ロックフェラー財団が行なっている工作のなかで、重要なのにほとんど知られていないものの１つが、世界の農業を支配する手口である。財団の理事の一人ケネス・ヴェルニモントは、ロックフェラーの支配する農業計画をメキシコやラテンアメリカのいたるところで実行した。自主独立の農民は、世界権力にとって大いなる脅威である。というのも、独立農民はみずから生産し、その生産物を資本に転化することも可能であり、農民が自主独立することになるからである。ソヴィエト・ロシアでボルシェヴィキたちは、国民に対する全面的な支配を達成したと思いこんでいた。ところが、頑固に自主独立を守ろうとする小規模農民つまリクラークたちによって彼らの立てた計画が脅かされていることがわかり、愕然とした。そこでスターリンはＯＧＰＵ（合同国家保安部）に命令を下して、クラークの所有する食糧・家畜をすべて没収し、兵糧攻めにした。
１９３４年２月２５日のシカゴ・アメリカン紙は「ソ連で飢饉、６００万人が死亡」という見出しを掲げ、「農民の作物が没収され、農民と家畜が飢える」と第一面トップでこの事件を取り上げた。共産党も農民党も労働党も、農民を絶滅させ、労働者を奴隷にした。全体主義政治体制の多くは、小規模農民こそが体制にとって最大の障害だと思い知らされてきた。いま合衆国では、それと同じたぐいの絶滅戦争を財団が必死になってアメリカの農民に対して仕掛けている。土地があって労働すればやっていけるという農民の伝統的方式は、農民が感じている購買力の必要性、つまり農作業に必要な工業製品を購入するために、次第に変更されてきた。こうして資本金が必要になったために、農民はやすやすと世界権力の金利操作の餌食となっている。このために農民が破産しているのだ。いまアメリカの小規模農民は絶滅の危機に直面している。つまり、不本意ながら自耕地を手放し、トラストという名の巨大な農業ソヴィエト（かつてのソ連の政治単位ソヴィエトをもじってこういった）に使われる作男になれと迫られているのである。
※ここで注意すべき点は、著書の中に巨大農家に変更させるという手口が出ている。驚くことに、自民党の町村らが街頭演説した内容には、農家にばら撒きをする気ですか?改革を止めていいんですか?、これからは大きな農家に運営をさせる時代です。
と発言していた。しかし、前記した内容と比較すると、驚くことに、自民党の農業政策とユダヤ資本型が同一であることに驚きを隠せない。さらにこれらは、ソビエト式大規模化農園の図式と同じに見える。
2ちゃんねるに出没している切支丹系偽保守派の言い分によると、小作作付け農家を支援する方法の方が、共産主義であると宣。しかし、よく注意して調べ上げると、逆に大規模政策や輸入優遇政策の方が、共産主義であるとこれらの歴史が証明しているが、なぜこのようなデタラメな発言を自民党支援者の一派らは、平然と嘘を垂れ流すのかが意図がわからない。さらに、桜チャンネルの関係者も共産主義と同等の政策をよく推進していることに驚きを隠せない。その理由の一つに、キリスト＝メイスン＝ユダヤという構造がある。桜チャンネルはいわずと知れたユダヤ系切支丹の団体が集まる偽保守らである。このことからして、共産主義を創ったユダヤ勢力とキリスト系親米派偽保守派の意見が、自ずと合致してくるのは仕方ないことのようである。（ちなみにマルクスは、ユダヤ教徒切支丹である）
まず小口農家を粛清し、大型の運営に変更させること。次に、外資の食料メジャーを優先させて、市場を独占するパターン。そして農家にばら撒き反対と叫びながら、実際はソ連でやられたパターンに改革するという政策だ。よーく注意してみると、政府の政策が如何に共産主義と同等であるのか？という類似点が冷静に判断すればいくつも見つかる。その代表例が生産性原理主義や、競争原理主義などである。この思想は言わずと知れた共産圏の思想である。しかし、安倍を中心とする小泉チルドレンの一派は、これらをキリスト教徒の議員達にさせていたとという事実がある。このパターンは、国民にだけ競争をさせ、上位の支配層には競争をさせず温存するという政策そのものであることにも、注意しなければならない。
■農業自由化がもたらす人体への悪影響■
輸入食品に日本は潰される 山田正彦・著 青萠堂 ２００３年１０月。
なぜ腐らないのか、横浜に野積みされた輸入食品
●ある日、私の開いているホームページにメールが届いた。神奈川県の職員からである。そこには、横浜の埠頭に野積みされている、異臭をはなつ輸入食品を見てきたことが書かれてあった。
ビア樽みたいな青いポリタンクに入った、シメジ、なめこ、たけのこ、にんにく、ワラビ、きゅうり、ヒラタケ。一応塩漬けになっているものの、炎天下に何ヶ月も放置されていて平気なのだから、一体何が入っているのやら。さらに幌をかぶった部分では、一応空気が遮断されるので、こぼれたにんにくなどが腐敗したような強烈な異臭に襲われ死にそうになる。こんなのは序の口、真夏にはもっとすごいことに、と言われて、それだけはご勘弁をと思う。
本当だろうか。このメールを読んで私は、横浜の埠頭に野積みされている野菜を見に行くことにした。衆議院議員の視察ではこんなところは見せてもらえるものではない。
●２００３年８月２９日、炎天下、私は神奈川県庁前でミニバスに乗り込んだ。群馬県の婦人団体の見学に便乗させてもらったのだ。案内役の奥村さんは開口一番、「このごろは野積みの食品が前よりも少なくなりました。見学できない屋上とか奥の建物裏とかに移動したものが多いのです。この輸入食品には虫もつかないし、周りには鳩もカラスも寄りつきません」と物騒なことをいう。 トラックの行き交う山下埠頭を右に左に曲がって突端に近いあたり。グリーンのシートでできた粗末な小屋が数棟。その外に埃をかぶった青いポリタンクの列がぴっしりと並ぶ。なるほど本当に野積みである。あたり一帯は壊れかかった中古の重機がならぶ荒涼としたところだ。また、「ここにある食品は、食品というより貨物のひとつにしか過ぎないのです。食品を野積みにするのは日本だけでしょう。ほらここに〈ここはゴミ捨て場ではありません〉という看板があるでしょう」と、奥村さんは語る。
●車を降りて、早速手近にあるポリタンクのねじり蓋を開ける。物はゴボウだ。中からビニール袋に入った何かの液体に漬け込んだ白い切ったゴボウが現れる。いつ入荷したのだろうか。ポリタンクに日付が書いてあった。「１５４１４」とか数字が書かれてある。今年の４月１４日に入荷したものが、塩漬けというだけで、この炎天下に４～５カ月さらされていて、腐らないのだろうか。 それにしても、誰もが入ろうと思えば入れるこんなところに、誰でも蓋を開けられる状態で置いてあって、大丈夫なのだろうか。食の安全安心とはほど遠い状態ではある。 野積みの青いポリタンクは腰ぐらいの高さだが、それが２段３段と重ねてある。次々に開けてみると、中味は実にさまざまである。フキ、細竹、ナメコ、にんにく、シメジ。にんにくは「蒜米」、シメジは「姫茄」と書くらしい。どれも中国からである。さまざまに見える品目であるが、なにか共通点があるような気がする。もともと細いものか、もしくは細かく切ってあって、商品になって売っているときには、液体漬けで密封のポリ袋に入っているようなものたちである。
●変わったものがあった。タラの芽だという。液体漬けで茶色に染まっていて、あの青々としたタラの芽とは全く見えない。奥村さんは「これはスーパーの天ぷらになるものです。このような加工食品は、形さえあれば色や香りはあとからつけるので何とでもなります。大体、戻すときは水ではなく薬品で戻すそうです」と言う。まだまだある。山ごぼうの木の箱、きゅうり、セリ、えのき茸、なたまめ。高菜を開けてみると、すごい悪臭である。高菜や野沢菜など菜類の漬け物のおみやげ品は、怪しい。中国産のこのような怪しい液体に漬け込んだ状態で原料が入ってくるのである。原料が中国産といっても、青々とした菜っ葉の状態で輸入されるのではないのだ。安い駅前そばやの山菜そばの原料も怪しい。ロシア産のわらびもあった。ベトナムの塩漬けきゅうりもある。梅干し用の梅肉もある。紀州や小田原のトラックが買いにきているというが、ほんとうだろうか。わらびは福島や新潟、岐阜などと、それぞれ日本の産地のトラックがくるというのである。
輸入食品が奇形やアレルギーを生んでいる
●輸入食品はアメリカから日本に来るには２～３週間かかっている。中国はそれより近いとはいえ国土は広大で、国内のアクセスだけでも日本に出荷するまで膨大な時間がかかっていると思われる。そんなはるばる遠くから、腐ることなく旅してくる輸入食品の食品添加物で、日本人の健康は蝕まれているのではないか。最近、日本は奇形についての医学が特に進んでいて、ベトちゃん・ドクちゃんの治療を受け入れている。それ以上に、死産で処理されて統計に出ない奇形児出産が最近多いと噂されているのは本当だろうか。アトピー性皮膚炎が急増しているのは、日本人に食生活の歪みからアレルギー体質が蔓延しているからではないか。奥村さんの疑問は尽きない。奥村さんはよく、この野積みの輸入食品が山になっている横浜港を、「ここはふるさと食品のふるさとだ」と言う。日本各地の名産地に運ばれて、国産品に化けて出てくるという意味である。にわかには信じられないが、これらの大量の輸入食品は、いったいどこに運ばれて、どのようにして私たちの食卓に並べられるのだろうか。
戦争で開発された木の葉や草がいつまでも青々としている薬品？
●アメリカはベトナム戦争で、枯葉作戦で除草剤が使われたことが有名であるが、それとは逆に、木の葉や草が腐らない薬も開発したそうだ。兵隊がカムフラージュのために、頭や背中に雑草、木の葉などを背負って移動する。これらの木の葉や草をいつまでも青々とさせている薬を開発したというのである。もしかしたら「木の葉や草をいつまでも青々とさせる薬」を、食品防腐用の添加物に使っているのではないだろうか。この話は私が衆議院の同僚になる民主党の鮫島宗明議員から直接聞いた話である。確かな文献はないものの、鮫島さんは農学博士でもあるので、私は横浜の埠頭に野積みされていた腐らない野菜を見ては信じざるを得ない。食品を腐らせない、腐敗や変質を防ぐための添加物は、防腐剤、殺菌剤、酸化防止剤などがあるということだが、発ガン性を疑われるものもあり、多量にとったり、各種のものを重ねてとったりしたときに、問題が大きい。悪質な毒性をもつとして、これまでに禁止になったものも多いのである。 野積みでも数年も腐らない野菜類の塩漬け加工の輸入食品は、なにがどれだけ入っているかわからない恐さがある。
中国産冷凍ほうれん草に農薬クロルピリホス
●中国から輸入されていた冷凍ほうれん草に、日本の残留基準をはるかに上回る農薬クロルピリホスが検出されたと、初めて新聞で報道されたのは２００２年３月３日のことであった。この報道は、冷凍野菜の便利さを享受し、それに慣れ始めていた国民に大きな衝撃であった。また外食産業は安価な中国産野菜に大きく依存していたので、実際の影響が大きかった。ところで、これらの検査は輸入食品の検疫検査でわかったのかと思ったら、そうではなかった。この検査をして公表したのは、民間の農民連（農民運動全国連絡会）食品分析センターである。なんと厚生労働省は中国産の冷凍野菜について、モニタリング検査（一部を抽出して行なう検査）も何もして来なかったのである
●農薬クロルピリホスは有機リン系殺虫剤で、正常な神経伝達を妨げることによって殺虫効力を示す。リンゴやナシの害虫駆除、住宅のシロアリ駆除などに使われている。大量に摂取すると神経系に影響を与え、痙攣やめまい、吐き気、意識喪失をおこすことがある。また脂溶性であるがために動物の脂肪中に貯蔵され、長期にわたる障害や慢性毒性も報告されている。この報道を受けて、厚生労働省はあわてふためいて、初めて冷凍ほうれん草のモニタリング検査を行なうと発表した。驚くべきことには、冷凍品などの加工食品には残留農薬の基準値がないとの理由で、輸入時に何らの検査もなされず野放し状態だったのだ。
●ところであの広い中国全土で、クロルピリホスの禁止令など通用するのだろうか。中国で農家の庭先に行くと、「ＤＤＴ」の空き袋が積まれているといった噂は、今でも多く耳にする。（中略）以上のような経過で、中国産冷凍ほうれん草に農薬クロルピリホスがふんだんに使われていて、輸入自粛解除後にも、中国の検疫局が検査合格証明書を発行しているものにもクロルピリホスが検出される実態が明らかになった。これでは中国政府の証明書などは信じられない。しかし、それだけではなかったのである。２００２年１月に、厚生労働省は「中国産野菜検査強化月間」を設けて、１００％モニタリング検査を行なった。その結果、生鮮大葉や冷凍・生鮮ニラ、生鮮ブロッコリーなど９件に、基準値を超えるフェンバレレートやクロルピリホス、メタミドホスなどの農薬（殺虫剤）が検出された。（中略）こうして調べてみると、農薬に汚染された中国野菜が日本にどっと押し寄せているのである。
アメリカに頼っていて 本当に日本の食料は安心か●日本は少ない人口なのに世界の食料を食べ尽くしている。世界人口の２％しかない日本が、世界の農産物輸入の１１％（金額ベース）を輸入している。１位ＥＵ１８％、２位アメリカ１４％についで世界第３位の食料輸入国である。ちなみにＥＵは日本の人口の３倍、アメリカは２倍以上もいるのだ。しかも農産物輸入に比べてその輸出はたいへん少なく、輸入額から輸出額を差し引いた純輸入額をみると、１９８４年以降ずっと世界第１位の純輸入国となっている。１９９９年には純輸入額が３３６億ドル（４兆２千億円）であり、２位ドイツ１３４億ドル、３位イギリス１２７億ドルを大きく引き離している。
●逆に輸出額のほうが多い純輸出国は、オランダ、フランス、オーストラリア、ブラジル、アルゼンチン、アメリカなどとなっている。日本の農産物輸入の相手国としては、アメリカが３８％と断然多い。２位は中国１２％である。１９９０年にオーストラリアを抜いて上がってきたのだ。この１０年の間に全輸入額も２９９億ドルから３６９億ドルへと増大しており、中国からの輸入農産物の伸びはたいへん大きい。他の輸入相手国は、オーストラリア、カナダ、タイと続き、この上位５カ国で７０％近くを占めている。代表的な農産物別に見ると、小麦（世界の輸入額の７％）、とうもろこし（同２３％）、肉類（同２８％）について、日本が世界で最も輸入額が多い。そして、その輸入相手国は、いずれもアメリカがトップである。（中略）このように食料輸入はほぼアメリカ一辺倒といっていいほどである。本来なら日本は買い手であり、売り手のアメリカにクレームをつけることができるのに、逆に「買わせていただきます」といった感じである。
アメリカを信頼している日本は自給率が大幅に低下
●アメリカをはじめとした少数の特定の国に依存度が高いこのような構造は、国際需給の変動や輸入相手国の輸出政策の影響を受けやすい、もろい体質を持っている。１９７３年に、アメリカは一時的ではあれ大豆の禁輸をしたことがあった。そのために飼料価格が暴騰したが、そのようなことがいつ起こるかわからないのである。この１９７３年の出来事は、今調べてみると、ソ連（ロシア）が食肉の需要を満たすために、大量の穀物の買い付けに走り、アメリカは自国の穀物が不足して高騰するのをおそれて、穀物の輸出を規制したのである。それだけの理由だった。イラク戦争のいきさつを見ても、アメリカがいかに自国利益第一主義かがよくわかる。アメリカにとっては、わずか２カ月間の大豆輸出規制だったが、世界の穀物相場は、一気に４～５倍に高騰した。当時イギリスは食料自給率５０％を切り、ドイツは６５％、フランスはかろうじて１００％を維持していたが、ヨーロッパ各国は、食料が現実に輸入できなくなることを知り、愕然とした。その時から各国は穀物の自給をめざして動き出したのだ。それ以来、ＥＵ各国は農家の育成・保護に力を入れ、ＥＵ予算の半分をつぎ込んで、食料自給率の達成に努力してきたのだ。ひとえにアメリカが信用できないからであるといえる。その結果、２０００年にイギリスはカロリーベースで食料自給率７４％、ドイツは９６％、フランスは１３２％になった。データがとれる先進国の食料自給率を調べると、イタリアを除くすべての国が自給率を上げており、イタリアは６ポイント下落したが７３％となっている。そのなかで日本だけは、１９７０年の６０％から２０００年に４０％と、２０ポイントも下がっている。先進国のなかで最も低く、しかも一貫して低下し続けている。いざ食糧危機のときに重要になってくる主要食糧の「穀物自給率」に至っては、日本は２８％であり、ドイツもイギリスも、すでにこの２０年間で１００％を達成している。
いざ食糧危機になったとしたら日本はパニックに
●２００３年、オーストラリアは大干ばつで、あれだけの食料輸出国が輸入国に転落した。この年、日本の冷夏、ヨーロッパの猛暑、中国の大洪水と、異常気象はさらに続いている。いつ最大の食料輸出国アメリカが、輸出禁止せざるを得ないような状況に陥らないとも限らない。そうなったときに、アメリカに食料を依存している日本はどうなるだろうか。ブッシュ大統領は「食料を自給できない国は国でない」と語っているのだ。おそらく、アメリが輸出を禁止するらしいと情報が飛び交うだけで、小麦粉は暴騰して、すぐにパニックになり、スーパーに並んでも買えなくなるのではないだろうか。実際に、小麦、大豆、とうもろこしの輸入が止まったら、国家備蓄も少ないことから、すぐに酪農、畜産が大打撃を受けて、飼料は配給制になり、鶏卵搾乳は飼料の配給が優先されるものの、豚や肉牛は屠場に運ぶしかなくなるだろう。そうなればパン、菓子、豆腐、肉類はスーパーから姿を消し、レストラン、ハンバーガーの店も開店休業に陥ることになる。このように考えれば、消費者にとっても、食料、穀物の自給率はたいへんな問題であることは理解していただけると思う。そしてさらに、ヨーロッパ各国がなぜ穀物自給率の１００％達成に、なりふりかまわず取り組んできたかもわかろうというものである
★知られざる遺伝子操作食品の怖い噂★
遺伝子組換えの特集などが組まれないようなので、状況調査程度の隠されている情報を、ある民間のサイトから転載しておこう。以降無断転載になりますが、啓発運動として公表しようと思います。
ここで注意すべき点は、まず外国産の遺伝子改良飼料を食べた鳥などが体内濃縮され、そのまま食物連鎖を通じ人間の体内で炸裂するというこもありうるということです。ということは、日本産の食品でも危険ということだ。更に、食物連鎖などで人間の体内に入り込んだ場合、抗体にまで変化が生じると噂もされています。血球値・造血値・白血球値などにも影響があるのかもしれません。やたら血中異常が発見されている病人なども、食品から来る影響を一度調べてみる必要があるかもしれません。
その影響などで、まず不妊症・子宮内膜症、カビ毒性遺伝子ガン、発育障害などが発生すると十分考えられますね。
これは、何らかの「死のプログラム」であると思ってください。
日本では切支丹組織が立ち上げている医療会社が多数あります。「ミドリ十字製薬」も同じです。なので、キリスト教徒の教授などが言う「反論論説」などは、信用すべきでありません。
ダイオキシン問題などでも、やはりキリスト教徒の大学教授などらが誇大論文を発表したり、無害説を発表したりして、世論工作をしています。切支丹らの思想には「終末思想」や「ハルマゲドン」思想なるものがあるようでして、まれに狂信的活動を実行する著名人なども多いのです。オウム真理教事件などでもそうですが、あれは仏教に偽装したキリスト団体なのはその通りであり、やはりハルマゲドンを口走っていました。また米国大統領のブッシュなどもキリスト改宗者ですが、平然と他国に安全だといって劣化ウラン弾を使用したり、切支丹らは常人とはかなり思想が違うようだ。「あくまで、まれにですが・・・。」
この点から注意すべきことは、宗教思想家が蔓延る大学や医学研究所の関係者には、何かの組織によって生体実験を繰り返していると思うべきであります。肝炎問題・エイズ薬害問題、またクリスマシン製薬も全てキリスト関係者の団体などです。意外とこの点を調べる人たちが少ないので、注意してください。病人や死人が出ると、喜ぶ国際組織や結社、会議などが実際に存在してますから。
（文章はそのままなので、適当に検索かけてみてください）http://www.g-live.jp/shokuanzen/shokuanzen15.html
遺伝子組み換え作物とは 遺伝子組み換え作物（GMO [genetically modified organismｓ]とは、ある生物から有用な遺伝子を取り出し,それを他の生物の遺伝子に挿入することによって開発された作物のことです。特定の除草剤をかけても枯れない除草剤耐性作物や殺虫成分を作るようになった害虫抵抗性作物などが実用化されています。
日本では遺伝子組み換え作物はほとんど栽培が行われておらず、アメリカやカナダ、アルゼンチンなどが栽培の中心地です。日本では、１９９６年、遺伝子組み換え作物の輸入が政府によって認可され、現在、大豆、ナタネ、トウモロコシ、ジャガイモ、綿実、てんさいの６種が市場に出回っていますが、このほとんどが害虫抵抗性作物と除草剤耐性作物です。遺伝子組み換えイネも実用化段階に入っていると言われています。
★害虫抵抗性作物…殺虫成分を作る細菌の遺伝子を植物体に挿入して作られます。植物が常に殺虫成分を産出しているため農薬の使用量が減少するといわれています。Bｔ菌の遺伝子を挿入したものが有名です。バチルス・チューリゲン（Bt）という微生物が出すBtタンパク（特定の害虫を殺すタンパク）を作る部分の遺伝子を取り出して、農作物に導入したものです。一番よく知られているのが、Ｂｔコーンと呼ばれるトウモロコシで、トウモロコシにつくヨーロピアン・コーン・ボーラーという害虫に殺虫効果があります。ヨーロピアン・コーン・ボーラーがＢｔタンパク質を食べると、消化管の中で殺虫効果を持つ形に活性化され、消化管の細胞が破壊されてしまいます。このためヨーロピアン・コーン・ボーラーがＢｔタンパク質を食べると、死んでしまうのです。
★除草剤耐性作物…除草剤に耐えるバクテリアの菌からその遺伝子を作物に移すことによって、除草剤に耐性を持つ作物が作られた。作物への影響を気にせず、効果的に除草剤が散布できるので除草剤の使用量が減少するというのが売り文句です。モンサント社の開発した「グリホサート（商品名:ラウンドアップ）」という除草剤の耐性作物が有名です。 遺伝子組み換えと品種改良の違い今までの品種改良は、交配を繰り返すという方法で行なってきました。これとは違って、遺伝子組み換え作物では、遺伝子を直接入れかえるという方法で、まったく新しい品種を作り出していきます。長い時間をかけて交配して行くのと比べて、種の壁を越えてまったく違う種（例えば昆虫や哺乳類でも）の遺伝子を取りいれる事が可能になる点が、最大の違いです。
遺伝子組み換え技術を応用することで、生物の種類に関係なく品種改良の材料にすることができるようになりました。従来の人工交配による品種改良でも遺伝情報は混ぜられており、また人工的に起こした遺伝情報の突然変異を利用することもあります。しかし、生物の「種の壁」を越えることはできませんでした。 遺伝子組み換え技術が従来の品種改良と異なる点は、人工的に遺伝子を組み換えるため、種の壁を越えて他の生物に遺伝子を導入することができる点です。遺伝子組み換え作物による事故 遺伝子組み換え作物を巡る米国とＥＵの対立など、世界中で遺伝子組み換え作物についての賛否両論が渦巻いています。安全性や生態系への悪影響が懸念されているからです。いくつかの問題となった事例を紹介します。
トリプトファン事件・・・・・健康食品として販売されていた必須アミノ酸の一つである「Ｌ－トリプトファン」を食べた人が、「好酸球増加筋肉痛症候群」という症状を起こしました。1988～89年にかけて判っているだけでも米国を中心にして約1,600人の被害者を出し、そのうち38人が死亡するという食品公害がありました。
その「Ｌ－トリプトファン」製剤は、日本のある企業が遺伝子組み換えをした細菌に作らせて製品化したものでした。予期せぬ2種類のタンパク質が生成され、それがある体質の人に作用した結果のことでした。
ブラジルナッツ・・・・・ブラジルナッツの遺伝子を組み込まれたトウモロコシを飼料とした鶏肉を食べた消費者がアレルギーを起こしました。
スターリンク・・・・・フランスの大手化学会社が開発した遺伝子組み換えトウモロコシです。消化器で分解されにくく、人体にアレルギーを起こす可能性があるので米国では栽培禁止になりました。
英国の研究所・・・・ 1998年8月、英国のロウェット研究所のアーパド・パズタイ博士は、英国のテレビ番組で、遺伝子組み換えされたジャガイモにより、ラットに発育不全や免疫低下などがみられたと公表しました。この研究で使用されたジャガイモは、マツユキソウ中のレクチンという殺虫成分を産生する遺伝子を挿入したものです。この実験では、遺伝子組み換えジャガイモとその元となった非組み換えジャガイモ、及び非組み換えジャガイモにマツユキソウレクチンを添加した三種類の餌を、ラットに与えたときの影響を比較しています。結果、組み換えジャガイモの餌によりラットの一部の臓器や免疫系への影響が出ました。
害虫以外の蝶の幼虫が死んだ・・・・ 米国コーネル大学のジョン・Ｅ・ロゼイ助教授のチームは、英国科学誌ネイチャー5月号に殺虫成分(＝Btタンパク質)を導入した殺虫性トウモロコシが、チョウに被害を及ぼす恐れがある、との研究結果を発表しました。実験は、殺虫性トウモロコシの花粉を振りかけたトウワタという植物の葉を、オオカバマダラという米国では有名な蝶の幼虫に食べさせたところ、4日間で幼虫の44％が死亡し、生き残った幼虫も発育不全になったというものです。
生態系の破壊・・・・・従来種との交配で予期せぬ新種ができる心配があります。これを食い止めることは不可能で、実際に起こっています。
新種は風に流されたり、または鳥によって運ばれ世界中に飛散するのです。 遺伝子組み換えの問題点 1.人体への影響（一つの例）先に説明したＢｔコーンについて、作った側は、「人の場合は胃の中は酸性で、消化管内の環境が虫とは異なるため、消化酵素の働きでＢｔタンパク質は活性を持たない形に分解されてしまいます。」というが、果たしてそうか。
北欧のウイルス学者が、ミンダナオ島の遺伝子組み換えトウモロコシ（Ｂｔコーン）栽培場近くに住む農業従事者の免疫系統に異常が見られたと発表した。調査結果が裏付けられれば、GM作物に対する反対運動に発展する可能性も懸念される。ノルウェー遺伝子環境研究所のテリエ・トラビク教授がロイター通信に明らかにしたところによると、39人から採取した血液サンプルで3種類の抗体が異常増殖していたという。
また上述したように、米国コーネル大学のジョン・Ｅ・ロゼイ助教授のチームは、「殺虫成分(＝Btタンパク質)を導入した殺虫性トウモロコシが、チョウに被害を及ぼす恐れがある」、との研究結果を発表しました。このことからも、急性毒性はなくても、長期的に見た場合、人体への影響が懸念されます。
2.遺伝子組み換えは「技術」未満現在の遺伝子組み換えでは、生物の細胞から遺伝子を切り取ることや、生物の遺伝子を合成することはできるようになりました。しかし肝心の「組み込み」については、人間は制御できません。できるのは目的の遺伝子セットを目的の宿主生物の細胞に「潜り込ませる」だけで、その先の「組み込み」は、生物任せです。遺伝子セットが、宿主の染色体のどこに入るか、あるいはいくつ入るかは、全部偶然に頼っています。偶然に頼っていますから、同じ作物と同じ遺伝子セット使っても２つとして同じものは作れないのです。こうしたことを再現性がない、と言います。「技術」とは、再現性があり、私たち人間が制御可能であることが前提となります。もともと、目的の作物(動物)の遺伝情報(ゲノム情報)、染色体の遺伝子地図もほとんどがわかっていないのが現状です。どこに入ったのかもわからないのですから、元々あった遺伝情報をどのように変化させてしまったかということもわかりません。
3.組み換え事故は制御困難 遺伝子組み換えは、よく原子力発電に例えられます。うまく使いこなすことができれば、その生み出すものは大きいのですが、ひとたび事故が起きれば取り返しがつかない点が似ているからです。しかし、原発は人間が作ることを止めれば現状以上に増えることはありません。一方、遺伝子組み換え生物は、一度作り出され、環境に放出されれば、生物として増殖を続ける可能性が存在します。その点でも制御することが難しいのです。
4.既に事故が起きている 上の事例に見られるように、すでにいくつかの事故の報告があり、環境への影響も懸念されています。
5.ずさんな「安全性審査」 現在の安全性審査は、① 審査自身が開発者(輸入者)の任意であり、強制力はない。 ②申請者の提出した書類を審査するのみであり、第三者機関による試験ではない。 ③組み換えされた作物そのものの摂取試験は実質免除されている。 ④組み込まれたタンパク質も急性毒性試験だけ。
(長期的、慢性的毒性については免除)
以上のように二重三重のずさんな「審査」となっています。その結果、日本で「安全審査」されていない組み換え作物が出回っても何の規制もなく、現に多くの食品に未審査の組み換え作物が原料として使われています。厚生省はようやく安全審査を法制化し、強制力を持たせるとともに未審査のものは販売できないようにすることを準備していますが、現在の市場は野放し状態です。また法制化されても①が改善されるだけで、②③④の点は変えない意向のようです。これでは遺伝情報がどのように変わっているか判らない遺伝子組み換え食品の安全審査としては決定的に不十分です。
6.作物の「種子」が独占される（大手アグリビジネス企業による種子支配）大手アグリビジネス企業は、農家がGM作物のタネを知り合いに分けたり売ったりするのを嫌った。そこで、巨大企業は、タネが実らないＧＭ大豆を開発したのです。種子不稔技術という悪夢を、大豆に付け加えたのです。もちろん、農家は驚愕した。自分の畑でなった作物から、タネが採れないのだから。結局、農家は、大企業製GM大豆を使う限り、永遠に、毎年、タネを大量に買い付けなければならないことが、現実に起こっています。また、組み換え作物の開発メーカーは、次々と他の開発企業や種子会社を合併、買収しています。現実では生命に対する特許が張り巡らされ、作物の種子の独占状態が急速に広がっています。 ＥＵの現状
ＥＵは１９９８年１０月に、組み換え作物の新規認可を凍結し、遺伝子組み換え作物の栽培を許可していません。以来、さまざまなＥＵ規則を通じて組み換え作物の新規認可を先送りし続け、遺伝子組み換え技術を使った米農産物の輸入も規制してきました。食品としての未知なるリスクを恐れると同時に、アメリカの「武器」となりそうな、安価な作物を警戒してのことでもあります。また米国は、ＥＵ加盟国の一部は組み換え作物の輸入禁止措置を維持しており、こうした措置がＷＴＯの「衛生植物検疫措置の適用に関する協定」（ＳＰＳ協定）や農業協定に違反すると主張しています。
害虫への抵抗力強化などを目的とした組み換え作物をめぐっては、非政府組織（ＮＧＯ）などが、健康だけでなく、土壌や生態系など環境への影響を指摘しています。
また、米政府は０３年５月１３日、欧州連合（ＥＵ）が遺伝子組み換え作物の輸入を規制しているのは世界貿易機関（ＷＴＯ）協定違反だとして、ＷＴＯの紛争処理機関に提訴しました。通商筋によると、安全性を中心とする組み換え作物の是非がＷＴＯで本格的に争われるのは初めてとのことです。
米国とＥＵは、組み換え作物の認可基準や、組み換え作物を使用した食品の表示義務、さらには「疑わしきは認めず」とした「予防原則」などをめぐり対立を続けてきました。今回の紛争は「自由貿易と安全性・環境保持」の対立を軸に、国際機関が両者の主張に裁定を下すケースとなります。
日本の現状
日本国内では、遺伝子組み換え作物の栽培は許可されていません。日本国内で販売されている遺伝子組み換え食品の原料は、主にアメリカからの輸入品です。国内で販売されている伝子組み換え作物不使用と表示された３９品目のうち、１６品目から遺伝子組み換え農作物のＤＮＡが検出されました。（厚生労働省国立医薬品衛生研究所）食品の遺伝子組み換えの表示違反が４３３０件あり、そのうちの１６％にあたる７０４件は表示さえもしていませんでした。遺伝子組み換え作物不使用と表示されているのに、遺伝子組み換えのＤＮＡが発見されるとは問題外で、製造者のモラルが厳しく問われますが、消費者にとっては「遺伝子組み換え不使用」の表示を頼りにして買うしかありません。こんな信頼できないような現状で、しかも上記６種の農作物やその加工品の原料のほとんどがアメリカなどからの輸入品が大半を占めていて、国産品が少なく遺伝子組み換えの可能性が高いとすれば、表示のないもの、疑わしいものは絶対避けるべきです。このよう視点から、遺伝子組み換え作物の表示の問題についても、実例の中で詳しく説明しました。
福島で被曝した方の健康管理と食事療法
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福島では避難者も含めて多くの疎開をしてる。その中でも被曝した方にとっては検査もままならず、
自民党が買収した医師会によって、偽の検査データーが開示されていると聞く。
要は、被曝してませんよ、という工作をしているというのだ。
しかし、避難しても初期被曝した健康は自分で管理する他なく、検査だけでは
被曝からの癌に対...
11 年前
