上杉機関 2番館

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上杉機関 特別部

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地震は予知できる。東電は無能

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土曜日, 8月 22, 2009

★★★鳩山由紀夫は、天皇を犯罪者に仕立てようと計画している。

文章を一部訂正しまた。

民主党は今回の選挙で、政権交代した場合に天皇家を
罪人として裁くという意思があるという。
それはあの在日朝鮮人キリスト教徒らが計画したもので、
「戦犯法廷」という番組問題となった。

この民主・鳩山由紀夫代表の加入する最大機関は、
国際テロ組織「フリーメイソン」である。

この組織は過去に、フランス王妃を結社の友愛「思想運動」に基き、
一族全てを完全殺害した。この事は一昨年テレビで大幹部が
実際に公言して自供している。

由紀夫氏本人らの背後関係には、それ以外にも「部落解放連盟」
という公然「ヤクザ組織」が背後にいる。(警視庁でもマークしている)
この組織は思想再教育だとして、一般人や学生の拉致監禁・強姦未遂を起している
組織である。
また会員らが麻薬やコカインの使用で逮捕されているケースも目立つ。

この政党の内部の機関員には、こちらで確認したところ、
朝鮮総連青年機関との連動や、韓国民兵組織「民団」などの
仲介をしているメンバーが実在し、拉致を行った集団組織を長年手助けしている
対外組織のメンバーも実在する。
その機関長の一人は、こうした団体の補佐役として活動しており、
長年支援をしている。
(実名は公表しないが、民主党機関部の眼鏡をした男性である。)

この鳩山と小沢の率いるこの政党の背後は、国家テロ組織に認定されている
非公然テロ組織や広域暴力団組織が背後にいる。
さらに政党資金源や立党目的と大きく関っているのが、【9.11テロ】を
自国民に対して行った【全米教育委員会創設者・総会長】ロックフェラー財団であった。

党首だった小沢自身、自民党時代に金丸派に属し、拉致運動を推進して
隠蔽してきた総連シンパの強固な枢軸メンバーの一人であった。
このことは小沢本人が最も恐れている情報である。

その政党が呼びかけている思想テロ活動がある。
それはテロ組織の人権を保護しようとする【人権擁護法案】
という運動の制定である。

この法案の目的とは、反日・抗日思想家に逆らう団体・市民・皇室関係者
に対して、警察機関代理とする第三者公的機関を設け、
厳罰なる罰則を施行するという、「テロ組織」を保護するための法案である。

これらは人権という見せ掛けの言葉を利用したファシズム的なナチズム
の施行制定にある。この法案が危険視されていることは、【市民を連行】
できるというところにある。もし彼方の隣人が【異邦人】らの危険に犯されても、
それに対処する者は罰則規定であるとして裁かれる。
これらを推進しているのが、日本人拉致を国体運動として行っている
韓国民潭と総連らの合同機関である。この運動の最大ターゲットは、天皇である。

またこの組織の推薦者である【在日本北朝鮮総連】のメンバー数百人らは、
2002年ごろ、天皇家をターゲットにしたテロ活動を正式に行っている。
我々が確認したところ、事実<非公然活動家>らが皇室に対する計画を
集団で計画していたところを把握している。

これらは<戦線運動>として規定されており、全国で未だに活動している。
この情報は嘘・流布の類ではなく、事実こちらの関係者が本部の連中に
潜入して目の前で行っていた総連と民団の合同戦線運動であった。
他、総連学校教員も複数加盟している。
更に、華僑学校に入学した米国留学組みと指定されているという
中国系帰化人の3国籍取得者も数名関与している。
【この意味を一般市民の皆様はおわかりだろうか?】

未だ何も知らない市民の皆様、この団体の幹部が、
我々の機関員の目の前で、いったい何を発言していたのかを想像が出来ようか?
【戦慄のスローガン】を述べていたと言えば、これを理解できましょうか?
この計画に対して、一部の韓国人らが抵抗を試みたが、年々組織的に
活動範囲が広がっている。

この組織が仲介して日本人組織に行わせた運動が、天皇裁判番組
【天皇従軍慰安婦法廷】なる番組であった。

関ったメンバーの多くは、【基督教】の牧師や宣教師・教会の団体員と、
【民潭の関係者】、【他】、【総連学徒】のメンバーであった。
こちらでその団体の広域拠点、資金源、活動接点の内容を調査。
米国にもこの組織が存在している。他多数の日本人と外国人も
関与。

この事件はある団体らが情報をリークさせた結果、問題視されて
糾弾となったが、それらの対抗日情報機関の幇助・援助を行ってきた
のが実はこうした関係者の背後組織である。

この機関の中枢は、基督教施設という【治外法権的な立場】の
施設を利用し、基督機関を通じて施設員を大学や教育機関にまで潜入している
所にある。

一人は神戸の教会機関を組織の中枢としておる。そしてこれらの組織は既に、
全国で広域展開し、一部末端組織らは海外のテロ組織
とも連動している。また麻薬の売買ルートも仲介しているケースがある。

ある情報把握機関の情報によると、世界統一教会という宗教テロ組織の
中枢機関員の男性宅もある教会とも連動しており、他多数のイリーガル
活動を多方面から煽動しているという。少し関連している別の広域
組織には、日本で最もスパムを配信している連中も関与している。
これらの連絡用には、Ms社のWINではなく、リナックスを経由して
情報の伝達をしている。

これが民主党の中枢母体の一つである。
さて、このようなならず者に対してこの政党党首3名らは
援助すると公言している。
もし之が他の国であれば、即テロ支援組織として情報機関が
党首を更迭して逮捕をするだろう。

しかし、この国ではそれは出来ない。

なぜならば、宗教テロ組織世界統一教会らの
組織的ネットワークのシンパが、【政界や国家機関】の中枢を蝕んでいるからである。
故に拉致・テロを未然に防ぐことができないという失態を延々と繰り返している。
近代になり、松下政経塾を中心とした議員らもこれらの支援者となりつつある。
某市長もその末端メンバーとして韓国企業との癒着を行っていた。
現在その市長は豚インフルエンザの警報を解除しろと煽動していた
あの市長らの宗教関係者も背後で暗躍している。
この市長らが早期警戒解除をした影響で、感染者に対して現在多数の被害者と
死人をだしている。

ここ20年間、芸能界に蔓延る麻薬やコカイン事件の背後にも、
こうした教会と隣国外人の帰化人らをシンジケートにした売買ルートがあり、
芸能界の支配構造を打ち立ててきた。近代では、<資本家>を仲介することで
友愛会の傘下機関が所有する六本木ヒルズという「森ビル管轄」である
フリーメイソンビルを本拠地として芸能界の麻薬汚染が広がっている。

まだ大麻の吸引で未だ逮捕されていない女性タレントが数名活動している。
他にも格闘家の団体を仲介する韓国人と総連の組織の売買ルート、
他イラン人に仲介しているルート、イスラエルのスパイが運営する露店を
仲介して密売しているルートがある。中国系も最近は増えている。

さて、政党本部の党首が拉致を推進したり、それを保護しているという
実体がある。これは【左右の思想に関係】なく、【市民の安全】という立場から、
海外組織の手引する団体・組織の情報を掲載した。

之如何にして対処するか、皆様の鋭意に御預かりする次第である。

全ての一般人と全ての人々に対し、我々の意思は、
国民・市民の幸せ以外は一切望まない。

もし、今期から即、民主党がおかしな【在日外国人組織】の支援と手を切るのであれば、
大いに歓迎したい。

火曜日, 8月 11, 2009

★★★FTA締結の裏に、民主党の資金源組織である米国財団あり。

FTA締結の裏に、民主党の資金源組織である米国財団あり。

ある自衛隊関係者の情報によると、民主党の代表である小沢がアメリカの核兵器開発
期間の最大機関、ロックフェラー財団から資金を得ているとの情報がある。
これらのマニフェストはすべて、このアメリカの財団が用意
しているものだと宣言している。また小沢氏本人の著作でも、
同様のことが説明されている。
9.11を計画たし財団

その記事が紹介されているサイトをご紹介する。

◆民主党の小沢一郎代表は、アメリカの大財閥・ロックフェラー嫡流である
ジョン・デビットソン・ロックフェラー4世(民主党上院議員、
ゴールドマンスサックのオーナー)が描く世界戦略の下で、
いわゆる「国際貢献」と「日本経済活性化のための戦略」
の展開に乗り出していこうとしている。

残念ながら、日本は、事実上の日本の支配者である
ジョン・デビットソン・ロックフェラー4世に背くことはできない。
もし、叛旗を翻そうという野望を抱く者は、アメリカと一戦を交えて
殲滅されることを覚悟せねばならぬ。日本人は、当分の間、
アメリカの属国に甘んじざるを得ないのである。その責任は、
大東亜・太平洋戦争により亡国に
貶めた昭和天皇陛下と忠良なる臣民であったか否かは疑問ながら、
東条英機首相はじめ、戦犯に求めざるを得ない。

それとも、次の対米戦争で、こんどこそ勝つしかない。
もちろん、これまで全盛を誇ってきたアメリカの覇権が、
未来永劫続くずはない。いずれは、凋落し、その果てに没落する。
それが歴史の習いと言うものである。
◆小沢一郎は平成5年5月24日、自分の誕生日に合わせて、
著書「日本改造計画」を出版した。この本の英語版の序文を飾ったのが、
ジョン・デビットソン・ロックフェラー4世であった。つまり、
この英語版に貢献したのが、ジョン・デビットソン・ロックフェラー4世であったのだ。
そしてこの4世をバックに大統領選挙で当選し、見事大統領に就任したのが、
クリントンであった。クリントンは、ロックフェラー財閥第3世代の「4男」が、
ある女性(売春婦)に生ませた子であった。
その後、4男は、交通事故により死去した。

残されたその女性は別の男と正式に結婚した。
その男の名前はクリントンといい、連れ子の男の子の名前は、
ビル(ロックフェラー1世の父の名前=フランスから移住してきた貧しい行商人)と言った。
「ビル・クリントン」である。
ビル・クリントンは、ロックフェラー一族の「ご落胤」であったが故に、
ジョージタウン大学を卒業し、悪名高き帝国主義者であり
植民地主義者であったセシル・ローズ残した奨学金を得て英国ロンドン留学もでき、
ハーバード大学をも卒業でき、そのうえ、ケネディ大統領を尊敬し
政治家の道を歩むこともできたのである。

◆クリントン政権は平成5年(1993)1月20日就任していた。
この最大の支援者がジョン・デビットソン・ロックフェラー4世であった。
財務長官は、ゴールドマン・サックス社のCEОを務めたルービンであり、
財務副長官は、世界銀行から抜擢されたサマーズであった。

サマーズ二人の叔父(サミュエルソン教授とケネー教授)は、
ノーベル経済学賞受賞者である。この家系から国家の財政家という実力者が生まれたのである。
◆今回、アメリカでは、ゴールドマン・サックス社が、
勝利の酒に酔う立場に立っている。国際金融大戦争の大勝利者であるからである。
シティグループのディビッド・ロックフェラーへの立場に立てば、
ここは一発逆転し起死回生を期して再生を図りたいところであろうが、
戦いというものは、頭でいろいろ思いめぐらすほど、単純ではない。

http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/1391bab7a01035f91f53e9e69beac220

■新しいベンチャー東アフリカの民間セクター農業強化のため
()独裁支配の計画書
The Rockefeller Foundation's investment in Africa Agricultural
Capital will strengthen its own programs to help local
businesses deliver improved seeds and soil enhancement
packages to small-scale farmers, thereby advancing agriculture
and reducing poverty in Africa.アフリカ農業資本のロックフェラー財団の
投資の小規模農家に種子や土壌改良強化パッケージを提供し、
農業の発展とアフリカの貧困削減、独自のプログラムを地域のビジネス支援を強化する。

http://translate.google.co.jp/translate?hl=ja&sl=en&u=http://www.rockfound.org/about_us/news/2006/020606e_afr_fund.shtml&ei=Ix-BStfEN8b-kAX_w-DYCg&sa=X&oi=translate&resnum=2&ct=result&prev=/search%3Fq%3DRockefeller%2BFoundation%2Bfor%2BAgriculture%26hl%3Dja%26lr%3D%26rls%3Dig%26sa%3DG


■強発癌性農薬を使用した財団の遺伝子組換え食品を日本に買わせる意図とは?
http://translate.google.co.jp/translate?hl=ja&sl=en&u=http://www.globalresearch.ca/index.php%3Fcontext%3Dva%26aid%3D7529&ei=rx-BStL_HcqIkQXitPHfCg&sa=X&oi=translate&resnum=2&ct=result&prev=/search%3Fq%3DRockefeller%2BFoundation%2Bfor%2BAgriculture%25E3%2580%2580monsant%26hl%3Dja%26lr%3D%26rls%3Dig


■翻訳で確認したい方は、この財団の実態と、ベトナムで奇形児農薬を散布した
モンサント社の合同事業の数々をご確認ください。
総合リンクより。
民主党はここの団体を手本として活動している。
ということは、日本国民の生命も危険になるということだろう。
http://www.google.co.jp/search?hl=ja&rls=ig&q=Rockefeller+Foundation+for+Agriculture%E3%80%80monsant&lr=


■その友人が公開したビデオも紹介。



友人の発言した驚愕のビデオ↑







民主内部の告発による財団の911テロビデオ。

だから民主党の小沢は危険とみるべきだろう。
日本の農業政策や雇用政策が崩壊するのはまちがいない。
理由は、自民党の三角会議のトップがMITとして
金融工学を開発したからである。その開発元がこの財団の大学資金で運営されている
MITグループである。

これが敵の戦術、二元論手法である。