上杉機関 2番館

  • 福島で被曝した方の健康管理と食事療法 - 福島では避難者も含めて多くの疎開をしてる。その中でも被曝した方にとっては検査もままならず、 自民党が買収した医師会によって、偽の検査データーが開示されていると聞く。 要は、被曝してませんよ、という工作をしているというのだ。 しかし、避難しても初期被曝した健康は自分で管理する他なく、検査だけでは 被曝からの癌に対...
    12 年前

上杉機関 特別部

  • 日本でも明治維新から偽ユダヤ神話が拡散し、現在では日本でも伊勢神宮関係者や 小泉八雲の連中まで捏造するようになった。 伊勢神宮=ユダヤ教と説明したこの連中が 最初であり、八雲が紹介したのが最初だとされているのだが、そもそもユダヤ教そのものが カルト教団で贋作された偽宗教であり、ユダヤ人の教祖である史観もユダヤ人本...

日曜日, 5月 25, 2008

★★★★★イルミナティーが設立した思想主義機関











イルミナティーという結社は、フリーメーソンが設立された後にドイツ系学者を中心として
メーソンの上位団体として結合したという。現在のフリーメイソンは、ロッジといわれるカルト的
な総合儀式をする場所であるが、この団体に尽くし、「擬装」して社会を操作する力を持った者は、
ただちに「男女の性」を導入した「邪教儀式」とした「イルミナティー」という団体に配属されるという。

フリーメイソンの時は主に、「クリスチャン達」や「マホメット派」の一部の人たちが
結集して「三位一体」というキリスト形式の儀式を行う。その時利用される道具が
「剣」と「シナゴーク」の礼拝所である。この礼拝スタイルは、イルミナティーに昇格した
場合、別の意味で使われる。メーソンの時は「友愛」に擬装した「儀式」であるが、
後者に昇格した場合は、「スコテッシュライト」の18儀礼という「儀式」とユダヤ教最高の
悪神であるサタニズムの「儀礼」を行うという。この時の光景には、数名のクリスチャン系
スコティッシュライト達が剣を持ち「邪教の塊」であるユダヤの最高神「魔者」
であるバール、即ち、サタンを警護しながら「崇拝・降臨」させる儀式を行う。
イルミナティーのロッジによって多少儀式の様式は違うようだが、
この時はっきりと、<「ユダヤ教の悪魔」=「シナゴーク」=「バール」>を人間の背後に
設置し、左右に立てた「二本のローソク」、「ダビデとサタンの☆マーク」を意味する
シンボルと「シナゴーク」(ユダヤ教の悪魔の知恵)の経典を配置し、魔物を礼賛する。

こうした中、宗教学者の大半がユダヤ教が一神教だと説明するがそれは全て嘘である。
その実態を調べると、「ヤハウェ」と「神と戦った魔物」を意味するサタンの化身が
説明されていたはずだ。サタンはユダヤに魔の実を食べさせた、そして悪の知恵を
与えたと説明がある。ということは、少なくとも魔性の民族であるという証拠でも
あるのである。日本や世界の多神教とは違い、人を邪道に走らせる神を祭る
のはユダヤ教だけだろう(ブードゥ教でもこんなのはない)。金銭欲の塊という
印象受けるユダヤ教徒達だが、それも当然なのである。主義という人を惑わせる
思想や文化を次々と世界中に拡散させては戦争をさせている。それがユダヤ達である。
さらにユダヤ教徒に寄生したとされるのが、カナンの人々といわれている。
これをユダヤ学研究者達は「カナンの呪い」と説明し、学説の中で発表する。

このような幼稚なカルト儀式を行い、結社に対しての忠誠を誓うという。

この儀式の原点となるシナゴーク(ユダヤ教の神に逆らうための知恵の魔典)は、
メーソンの儀式でも初期の会員に対して行い、やはり二本のローソクもしくは、
三本のローソクを立てた場所に立ち、シナゴークを礼賛する。
メーソンの最初の掟は、社会を「騙す」ことから始まる。その典型が、擬装した博愛主義を
かかげており、そこで評価された場合、後日別の儀式を通じ昇格する。これがイルミナティーである。
このイルミナティーという結社は各国の大統領のほぼ全てが加入している殺人教団である。
二本では宮沢一族、米国ではブッシュ大統領を含む偽ユダヤ教徒系一族、
イランのマハネドメジャド大統領もメーソン系だ。さらにパレスチナの関係者
にも加入者がおり、ロシアの大統領も会員である。三極委員会も実はイルミナティー
の一つがおこなっている公式な会議である。ロスチャイルド財閥と関係していた宮沢喜一
も、この正式メンバーであり、現在では経済対策諮問会議のメンバーもこの機関
に属している。経団連や経済諮問会議の連中の中にもやはり正式に元共産ゲリラの
リーダーが配置されたり、ユッタ(ユダヤ人)シンパ系のキリスト教徒達で溢れかえっている。
昨今おこなわれている政治による国民狩りも、こうしたカルト機関の計画でおこなっている殺戮である。
その証拠に経団連や諮問会議と繋がる議員達は最近、国会で通した法案で次々と
国民が自殺したが、全て成功したと説明を公式に国会で何度も発表している。
本来国民が死んだというののは政策の失敗を意味しているが、今回は殺すのが目的
だったらしく、安倍・麻生・大田弘子・桝添・などのユダヤ人に選ばれた異教徒達は
全て同じ発言を繰り返している。特に有名な発言が、質疑で山井議員と討論した安倍
の公式発言だろう。「国民が死んだのは、全て成功したのです」という趣旨の発言を
繰り返し、また太田自身もそれが成功したと国会で発表し、笑顔で答弁した時が何度もあった。
この経済諮問会議の計画内容が、米国のユダヤ教徒達から強制された計画の数々で、
年次改革要望書であった。さらにその原点がネバダ・リポートである。今全政党が
国民を殺すことに熱心なのは、その団体の指令とゲームをしているためである。
野党の中にもこの団体の関係者がいる。小沢がその代表格だ。ようするに、
両者は同じ穴の狢(ムジナ)というわけだ。後期医療制度なる棺おけ法案を次々と
提出しているのが、ユダヤ人のフェルドマン率いる経団連と内閣府経済財政諮問会議議員の
メンバーである。そのボスがイスラエル人とユダヤ人達、そしてそれを動かす米国である。
(関連情報の一つ)
「済財政諮問会議のメンバーとは?」

■八代尚宏は正規雇用は「特権的」であるとし非正規雇用との待遇均等をもたらすため
終身雇用制の廃止等を主張しているが、自身が教員を務める学校での雇用形態は終身雇用である。
大学は基督大学出身で、残業代を払わせないため、労働過剰制度の合法化を提唱した狂人である。
さらに全国民を派遣業に導入しようとした計画も竹中平蔵と提唱した。非正規労働者が正しい競争社会だと
嘘の提唱し、ワーキングプアを大量に発生させ、数千人の自殺者をはじき出した。経済テロリストである。
奴のボスがユダヤ人のフェルネドマンである。他国ならば、死刑に相当する経済犯罪人である。
経済学者。国際基督教大学教授。この国際基督教大学には関係者として9.11を計画した
ロックフェラー財団のデイビッドがいる。デイビッド氏の資金母体はロスチャイルド財閥の関連
資金が深く関与しており、マラネン(キリスト教徒に擬装したユダヤ教徒)である。
(マラネンの場合ユダヤ人名鑑には記載されず、政治機関員として活動する)
さらに財団はトヨタ機関と関係し、さらにフジ産経のクリスチャン機関とも提携している。
第二ワーキングプア世代をつくった張本人の一人で、宗教徒。狂人。
共編著には、(原田泰)『日本的雇用と国民生活――企業・家族・教育・年金への影響』東洋経済新。
(八田達夫)『社会保険改革――年金, 介護・医療・雇用保険の再設計』(日本経済新聞社, 1998年)
(日本経済研究センター)『社会保障改革の経済学』(東洋経済新報社, 2003年) 。
(日本経済研究センター)『新市場創造への総合戦略――規制改革で産業活性化を』。
(樋口美雄)『人事経済学と成果主義』(日本評論社、2006年) 。介護医療を食い物にした元凶である。


■増田 寛也、警察本部、教育委員会にも、定員純減を要求。県庁の業務に「トヨタ方式」と称して
コンサルタント業者の提案を受け入れ、業務の必要性や民間委託の可否を検討させたり、
指定管理者制度を活用したりと、業務を非効率化した。さらに警察を削減した結果、
治安が悪化し、大量の違法入国者が発生し、それを目的とした。
父は、奥州市前沢区出身の元・参議院議員増田盛(自民党)。尊敬する人物は共産党系
イルミナティストの新渡戸稲造。因みに奥州という地域は、悪逆非道の子孫である隠れ切支丹の
巣窟である。切支丹大名達と日本女性を50万人以上性奴隷として海外に売った子孫が隠れ
キリシタン達である。これらは教科書には掲載されていないが、信長に対する記事と各地の公文書に
記載されている。仏教徒を皆殺しにした後、事件の討伐をされ、自称弾圧されたと世界に広める。
自称被害者の集団、それが隠れキリシタン達である。(我々もその公文書の写しを保有している。)

■大田弘子、元参事官職につき、官僚として暗躍。ユダヤ人フェルドマンの信者であり、
クリスチャンと言われている。思想運動の全てが米国主義のユダヤ方式であり、
経済運用能力は、「調査以外」は全て後手である。特に経済経済というものはなく、
米国の要望書とフェルトデマンの提言だけで動くダミーの政治屋として有名。
また経済テロリストの竹中平蔵のシンパであり、イルミナティストの信奉者でもある。
国家の債務100兆円を逆に作った機関員の一つであり、貧乏神四人集の一人である。
また近代政策ではサブプライムで国家を投資し失敗。一兆円の破綻を現在も隠し、
改革と称して、国民財産を米国の賭博経済に投資させている経済テロリスト一人である。
障害者殺しの法案を次々と計画実行した、ユダヤシンパの邪教徒である。

■丹羽宇一郎、伊藤忠商事取締役会長で日本郵政株式会社取締役に天下る。
内閣府経済財政諮問会議議員。名古屋大学法学部卒。名古屋大学時代は
自治会会長として60年安保闘争の学生運動の先頭に立った。(全教系共産ゲリラの可能性あり)
ホワイトカラーエグゼンプションの制度の推進者であり、過労死を自己責任と説明する
化け物である。

■町村 信孝、日韓議員連盟常任幹事で、民主青年同盟系の東大民主化行動委員会で活動。
舎弟議員は現在、420億円の談合発注工事を受け持ち、隠蔽している。
さらに農業自由化推進発案者の一人で、農家が勝手に作物を栽培した場合には、
厳しく罰するペナルティーを導入すると政治提言したユダヤ外資の尖兵である。
食料自給率の向上に断固反対した国賊議員であり、各種民間組織との株の売買に絡む
農業政策に関与し始めている。恐らくその関係者の一人が、某有名ファースト料理店の人物だと
思われる。グッドウィルの政治犯罪に関った人物でも新聞をにぎわせた。安倍チルドレン
を動かした一人であり、擬装保守運動家である。また日韓議員連の活動には、日韓トンネル
で国をつなげるという構想を現在進めており、対馬島の放棄も進めた公共事業に関与している。
この事業費は国税20兆円以上の宗教談合である。世界統一教会の信者と関係があり、
日韓トンネルを日韓議員連盟は推進している。国費が足りないと狂言を繰り返しているのは
このトンネル工事を国民に隠蔽し着工しようとしているため。元競技者の橋本議員を支持しており、
メタボ製薬利権の一人と言われている。完全な偽善者である。


(ここで本筋に戻る)
ということは、世界中のインテリ層が「ユダヤ」の「悪魔の知恵の信奉者」ということではないのか?
サタンを崇拝しているカルト団体の会員ということになる。このようなお間抜けな思想
にドップリと浸かり、自らは「世界統治者」であると自慢し、幼稚な儀式に洗脳されて
裸の王様を演じるのがメーソンと上位団体のメンバーである。この団体の最終目標が
「世界連邦政府」(世界共産主義)である。この思想の最たる邪業は、世界を共産主義で固めて
「役人の支配」によって庶民と民衆を家畜レベルの「奴隷」にし、生命・財産・思想・自由を管理し、
生贄とするという思想である。もともと共産主義はユダヤ人であったモルデカイ・マルクスの一派が
創設したイルミナティーの計画とその思想といわれおり、共産主義の体制による人民の家畜化を計画
した「経済理論であり思想」である。マルクスはカールマルクスなどという偽名を使っているが、
正真正銘のユダヤ人である。その副産物の社会主義もまた同様であり、驚くことに、
「自由主義」もまたこの団体が提起した思想運動である。それは戦争で日本に原爆を
容赦なく無差別投下したことからしても、普通の経済体制ではないということが分かると思うが。

自由資本主義によって人を家畜化する「資金」をつくり、共産主義によってユダヤ教の思想である
「他の宗派を壊滅」しようという思想を広めた。その結果が、自由主義と共産主義の擬装冷戦であった。
この戦いの中で両陣営は次々と固有文化を破壊され、学者・文化を焚書の如く破壊されていった
のである。これが世界の現状である。初心者や親米派の方達は驚くと思われるが、
歴代の米国大統領は必ずこのロッジでバールを崇拝する儀式を行う。これらは、
メーソンとイルミナティーの役割分担として「2分割」された思想であった。共産主義と同じ思想
を資本主義の国でも採用しているのはそのためである。ユダヤ教にもこの二元論というわれる
両建て主義があり、やはり共産思想と資本思想があった。そしてどちらもユダヤの他の民族を
家畜にしようとする思想の「資本思想」であった。マルクスが一括支配による共産経済とするならば、
地代金経済を提唱をしたデイビッドの自由主義経済チームなども、やはりユダヤの支配しそうから生まれている。
共産主義は、人民支配と武器の輸出で統治する経済である。資本主義も武器と民衆から搾取
することで支配層がコントロールする思想主義であった。資本主義で武器を売っていない国はない。
日本も平和な国ですと言ってるが、実際は米軍のトマホークのCPUからスマート爆弾のカメラに
いたるまで、大量に輸出して戦争で使われている。知らないのは国民だけである。他国ならば
もっと酷い経済体制となっている。米国は民衆を兵士にして他国の資産を盗む経済体制である。
よって共産主義である。共産主義も土地を侵略して人民を支配する経済主義である。
よく自民党派や改革派の愚人が「平等は共産主義です、広めてはいけません」と申しているが、
よく考えれば、平等をしてはいけないという国の体制の口実と異常性に察知すべきである。
平等なき社会こそが、ユダヤの経済奴隷となる証であるからである。平等を禁止せよ
といってる連中の大半は今までに全てユダヤ系のファシストであった。ユダヤ人のナチス、
ドイツ系ユダヤ人のマルクス、仲間すら皆殺しにするレーニン、奴隷貿易をしていた歴代の
米国大統領夫妻、アジア人は奴隷であると宣教したクリスチャン。どれも何故かユダヤ系
の機関から生まれた思想であった。ユダヤの聖書には、他国の人々を自由にしろとは一つも
記載されていない。それはユダヤ教徒のみの自由としたからである。ユダヤ人からみれば、
どの民族も豚なのである。桜チャンネルの愚人連中は、何でも米国型が素晴らしいと言っているが、
米国とて裏を返せば完全な共産国家である。日本に原爆を投下して国体として宣伝し、
さらに中国の共産化を支援し、ベトナム戦争では敵軍に残虐な攻撃方法を伝授した
ベトコンなど、しっかりと大量殺戮に加担している。これが共産主義でなくてなんであろう。

これはカルトのゴシップ記事やその部類ではなく、事実なのである。その儀式の写真は
世界中で確認されている。また米国人になるための帰化の集会場でも同様にシナゴークの儀式を
取り入れているし、それは米軍も崇拝しているのである。米軍の軍旗や軍証の大半は、鷲の図柄や
葉っぱのマークが記載されている。この紋章は世間的には縁起のいいとされる図柄であるが、
事実はまったく違う。それは擬装された情報なのである。葉の数を調べると、ユダヤ教のバールに合せた
図柄であり縁起の悪い数で並べられている。さらに鷲のマークも同様である。
さらにベトナム戦争の時には、F14のトムキャットの公式マークとして、ドクロの紋章を掲げて擬装戦争を
していた。このドクロは、ブッシュの一族が加入している「クロス・アンド・ボーンズ」という大学の
「選民思想」機関である。メーソンとは違うが、ユダヤ系の崇拝カルト機関であるのは間違いがない。
この他、国連ビルの中にあるサタンの左目も同じ系統のモニュメントである。左眼のサタン
を掲げている。奴らはこの左眼をサタンではなく、エジプトの神だと何千回も嘘を言うが、
実際はまったく違う。適当に奴らは実態を隠すために他の国の神話を混在させ、擬装したのである。

こうした連中が提唱しているのが、擬装した社会である。その分かりやすい典型は
映画マトリクスでも表現されている(主要人物の名前が結社と同じの映画である。あくまでSF的表現であるが)。
こういう世界観が実在しているのか?という疑問に対し、CIAと思われる青山氏は
「世界政府論」を全否定しているが、これらは全て全て事実である。日本も例外ではない。
トヨタ自動車はメーソンの上位であるイルミナティーであるし、その儀式を
天皇様にさせるために、愛知県の名古屋の役所の機関員達が「愛・地球博」という
擬装したサタン崇拝万博を行っており、全て儀式のとおりに祭事を行っている。
これもやはりゴシップではない。事実である。知らない愛知県民と名古屋県民は、
世界で最も「縁起の悪い」教会の「儀式」を国を挙げて実行したというお間抜け地域となった。

そしてそれを上手に仕切ったのが、ニッテレ55の番組関係者である。よくニッテレの
募金活動で毎年行っている企画があるが、あれがメーソンの自演博愛運動なのである。
ニッテレで出演する「みのもんた氏」も間違いなく悪魔協会に昇格したカルト機関員なの
かもしれない(もんた氏はここを早く脱会したほうがよい。騙されてはいけない)。

こういう機関の実態は、オウム教団や統一教団とは比べ物にならないほど凶悪である。
悪事の規模がまったく違うのである。この儀式を行う連中の思想には、同族殺しを儀式として行う。
過去にはメーソンの五十六軍師の日米自演戦争や、ユダヤ人に対するユダヤナチスによる
自演ホロコーストなど、数知れない戦争ごっこをおこなっている。そうした中、今度はユダヤ教
のお祭りに合せて9.11テロをイスラエル人の混血児であるビンラデインの一派に実行させた。
ビンラデイン自身も利用されているのでテロの実行日は知らされていなかった。

事実これらはラディンの側近に対し、五日前直前に通達したという報告が米国の公式文章に掲載されている。
(なぜ米国がラディンの行動を知っているのかという疑問も知るべきである)
この生贄的戦争を繰り返す連中の思想には、ユダヤ教から生まれた「エスケープ・ゴード」
という観念があるという。エスケープの由来は、ユダヤ教の羊かヤギの生贄である。
さらにこの儀式は二匹の羊を冥界に放つ儀式を中心とし、一匹は殺めてしまう。
こういう思想がユダヤ人達にはある。こうして昨今まで、永遠と世界で反日を唆してはユダヤ人達は
日本人を殺しつづけてきた。さらにユダヤ人自身が国際犯罪や糾弾を受けると、
ユダヤ人の宗教学者やラビ(宗教の教員)達は、その生贄として日本を叩き潰して
遊んでいた。そういうれっきとした民族思想がイスラエル人達にはある。
エスケープ・ゴートという言語は、完全なユダヤ教の「懺悔の儀式」の一つである。
この懺悔は、ユダヤ人達の犯罪を神に対し謝罪するときに用いる儀式である。
ユダヤから生まれた懺悔の儀式は、同属以外には「謝罪しなくてよい」とするタルムード
の思想からきている。さらにサンヘドリン(宗教裁判会議)の説明となると、他の民族に
謝るぐらいならば、平然と拷殺してしまえと永遠と説明されている部分まである。
さらにユダヤ人達は世界中の資産家や機関に対し、自国が叩かれそうになった場合は、
日本を叩いて生贄にしろという説明までしている。この言葉は後日、ゴータブル・ジャパン
という最悪な差別攻撃用語まで作り出した。(トヨタの関係の機関紙でも掲載されている)
これをアゼルの山羊の生贄とユダヤ人達は言う。

こうした自演戦争を永遠と行って、世界を支配しているわけだ。この団体のメンバーは、
雑誌サピオでも紹介されており、また多数の記事でも分かる通り、これは全て事実である。
既にメーソン自身、番組や機関紙でこう説明している。「罠にかけてフランス革命」を行った、
と自供し、日本では坂本を操り維新戦争と革命をさせたという。戊辰戦争の内乱も然りである。

しかし連中は知性がよほど狂っているのか、事実無根だといいながら、他者に対しては
「革命テロを遂行した」と何度も自供している。まさに気の狂った連中の祭典といったところだろう。
こうした連中は世界中のカルトと銀行を操っている。対日向けの代理人が統一教会がイスラエル
のカルト団体である。資金母体と指令母体は米国のCIAだが、シオニズムの機関の一つで
あるのはスパイ機関の機関紙でも掲載されている。これはGHQの関係者も事実だと説明している。

ユダヤ人の驚くところは、聖書の中でも書かれている。神に対して殲滅の選民の
取引を繰り返したとある。驚くことに、ユダヤ人は神とされる存在に対しても、
屁理屈を述べて交渉したと説明がある。これがあの創世記のナンバーの一つ、
神に焼かれた町の一節となっている。
この経典の事例は、ユダヤの契約の精神とも関係しているという。ユダヤ教徒は
世界中で絶対に契約を守るというプロパガンダを雑誌やテレビで流しているが、
それはユダヤ教徒から見た説法なのである。ユダヤ教徒の間では、非ユダヤ人は
ゴイム・ゴイといわれる家畜であると認定している。さらにサンヘドリンや旧タルムード
の中では、人種ではなく家畜と奴隷であると説明している事からして、
その経典の説明どおりに説明すると「ゴイムに対しての契約は無効」なのである。
さらにゴイムに資産を預けるのは犯罪であると規定し、豚の人種に金と資産を
保持させておくのはユダヤの神が認めていない、という説明まで延々とある始末。
ということは、ユダヤ人達は見せかけの交渉を常にしているということだ。
これが共産主義の裏切りの思想や侵略の思想となったのはいうまでもない。
全ての悪と犯罪は、ユダヤ教のつくった「エピーゴネン」と言っても過言ではない。

本当の博愛者であったある聖書の牧師は、キリストの精神を抜きにしても、
ユダヤ教の格言や経典を見ると、休むまもなく「吐き気」をすると言っている。
我々も犯罪で人間の朽ち果てた姿を何度も見たが、タルムードを見た時のような
吐き気や胸糞のわるさは感じたためしがなかった。怒りを通り越し、絶望を感じて
しまう。それを奴らユダヤ教徒は永遠と美化しては世界中を洗脳していった。
世界中のファンドがこうして契約を守るのかというと、けっして、そうではないということが
わかったと思うが、これを美化してはならないのである。悪知恵は犯罪であり、
道徳でもなければ、術でもないのてある。この傾向は昔のアメリカンジョーク
中でも説明されている。アメリカンジョークの原点は
ユダヤ教徒の発行しているユダヤの「格言書」から流行したという流れがあった。
映画などの中で、俳優が永遠と皮肉っているジョークがあるが、あれがその定番
である。ユダヤ教徒は差別用語や選民思想を相手に向けてジョークする。
こうすることで常にユダヤ教の思想を確認し、自己確認しているという。
            「まったく愚かなり!」

普通の方達はあのジョークを聞いてシラけるのだが、本人達はあれが楽しい
のである。すくなくとも9.11のテロ事件がおきる前までは。聖書の中には
他人を攻撃してよいとするような説明が幾つかある。そのトップリーダーが
ユダヤ人達である。もし通常の人間がこうした環境におかれた場合、精神は
尽く破壊されていくだろう。さらに排他的思想もあるので、人種奴隷や
奴隷貿易など正に国際犯罪の温床となってきた。ユダヤ教徒は世界を
洗脳しキリストを使って他の国を壊滅してきた。キリスト教はユダヤの魔典
を学び、他国の人々を生贄の道具や奴隷として売買してきた。その一つも反省せずに、
聖書の教えが絶対であると狂信し、こうして世界の犯罪は今もつくられている。
風俗・文化・教育・平和、全てにこれらが影響している。
その他の文化では、ユダヤの弁証法という聖書系の文化がある。これは屁理屈を
永遠と説明して誇大妄想で説明していく議論の方法であり、タルムードの原点
ともなっている。共産陣営としては、ヘーゲルの弁証法だと説明しているが、
ユダヤ人の自供によれば、聖書の考え方の一つである。この弁償を一般で用いると、
自民党の大村議員や一太議員の愚鈍な屁理屈となる。米国の報道官や
中国共産党の報道官の屁理屈発言の数々は、この中で発達した弁償法で、
世界中の犯罪を隠蔽してきた手法原理である。

----------------------------
上記の予備知識

ヘーゲルの弁証法

バール

ナチスとカトリック

マルクスの開放理論とキリストの開放の神学は同等である。

ユダヤプロトコールはユダヤ系機関紙、ダイヤモンドレターで真書だとユダヤ達が絶賛掲載。

キリストの神学を合体させた、マルクス兄弟

マルクスが17才の時に主筆した論文でキリストの開放の神学を提唱し、
自らがキリストの信奉者であると説明した。

ナチスは密書 禁断の書「エゼキ ヨエル」の書を中心としてカトリックと共闘し、
強力な関係を維持。

キリスト教徒は8000万人以上を処刑。

「画像リスト」
■米国映画、マシオカの手のポーズはメーソンの高級会員の合図
■ユダヤ人のラビと笑談するロシアのプーチン
■黒いサタンの図柄がユダヤの知恵の魔神バール
■青いバイブルがメイソン
■カナン人は、子供の血を悪魔=バール神(ルシファー)に捧げていた。
■カナン人はユダヤ人と混血した。
■フリーメイソンの最高機関がバールを称えること

金曜日, 5月 16, 2008

9.11を再度暴く

この議員、左翼国家の機関と手を結ぶ議員らしいが、それでも糾弾をする姿勢は
面白いとおもわれる。死ぬ気で取り組む姿勢は、左翼であっても高く評価したい。
ではフルフォード氏のサイトより、文章をそのまま引用する。


先月のベンジャミン・フルフォードと藤田幸久議員との講演後、24日に藤田議員は参議院外交防衛委員会の場で高村外務大臣と石破防衛大臣に9.11疑惑の追及をしています。

2008年4月24日参議院外交防衛委員会 動画                             (48分55秒~1時間26分15秒までの9.11についてはかなり見所です!)


最初は“クラスター爆弾”や“思いやり予算”についての質問であり、9.11についての質問は48分55秒~1時間26分15秒までです。最後には高村外務大臣と石破防衛大臣の両大臣とも、自作自演との発言をしてしまい、藤田議員は「私は自作自演とも謀略とも言っていませんが...」という部分があります。

藤田議員の正々堂々とした高潔で勇敢な態度に敬意を表して。

※ベンジャミンフルフォード、藤田幸久議員による9.11真相究明講演会DVDhttp://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/2008/05/911.html

■映像で見る9.11の証拠画像
http://nvc.halsnet.com/jhattori/green-net/911terror/nyterror.htm
9.11の真実(飛行機が突っ込んでいもいないWTC第7ビルがなぜ崩壊?など数々の疑惑とその反論も)

■http://www15.ocn.ne.jp/~oyakodon/newversion/yudayasensou.e.htm

■http://www15.ocn.ne.jp/~oyakodon/newversion/yudayasensou.e.htm

■http://www15.ocn.ne.jp/~oyakodon/newversion/yudayasensou.e.htm

■今回9.11のほか、紅茶カップ氏の情報による123便の核爆弾使用疑惑についても
調べてほしいところだ。実際墜落現場の写真を探したが、なかなか詳細な資料がなかった。
こちらでは、中性子の影響が現在もあるのか、衛星地図の座標を探した。
中性子の影響があれば、森林の一部が「年中」枯れている状態でもあると思われるからだ。
何か情報を隠ぺいしているのは確実。そういう臭いが現在もしている。
もし事実と判明したら、紅茶氏の信憑性が確実となる。
そうなれば、日本は三回も核被爆した国として世界中に発表されるだろう。


9.11テロの新証拠を検証するにあたり、多数の実録ビデオから詳細を抜粋する。

最近になり、突然「9.11のテロ」の米国自演説を全否定する組織が多くなったが、
それらの組織員は、「ユダヤ教」のシンパ、信徒であるジャーナリストか、もしくはその部類
に属する機関員であるという観点から観察し、隠蔽工作とみてよいのではないかと思われる。
数々の証拠をもってしても検証もなしに否定するという行為は、なによりもその証拠である。

では証拠を再度検証してみるとする。

■「テロの特攻は本当の「民間機」だったのか?」
9.11発生当初、生中継らしき映像をリアルタイムで見ていたが、
後日、米国市民の方達が一斉に「あれは米国航空の飛行機ではないぞ!」
と絶叫する映像が当時放送されていた。その中でも有名なのがこの発言だ。
「あれは、アメリカン航空ではなかったわよ!」
(倒壊ビルの範囲、一キロ以内の市民映像より抜粋)


■「ビル突入機が(軍用専用機)だった可能性が高い」
当時放送されている映像の中で、何度確認しても飛行機に「窓の無い」ような
「グレー色の飛行機」が突入している映像が多数録画され放送されている。
その中でも「アーミーグレー」といわれる「迷彩塗装」に使われる「艶を消した」塗装
のされている航空機らしき映像がこちらでは確認が出来た。
この塗装方法は、民間では絶対に使用しない塗装方法であり、民間機に使用した
場合、「視認性」が悪くなるので「絶対に使用」しないタイプのものである。
これらは攻撃機用の迷彩柄用とステルス用の艶消し塗装剤がある。
特攻した期待の一機は、こうしたタイプの機体に見える。さらに特攻機の側面
に窓が無く、機体もやや小柄である。これはテロ現場で特攻を目撃した市民
からも類似した証言が多数確認されているという。軍用艶消し剤で塗装した
民間航空機は未だ見たことがない。テスト機の場合は別となるが。

■「突入機の腹の部分には、謎のポットが二つ装填されている」
民間の映像を確認したところ、民間機の腹身部分には丸い形状の
装着物はない。しかし特攻したと思われる映像の機体には、
エンジンの左翼側に一つ(右翼かもしれない)と、コックピット部分の下方
の側面にも、得体の知れない「長いタイプ」の「レーダーポット」らしき
機材が装填されている。これらは衝突直前に光ったと説明が多数あるが、
その光はもしかすると「可視光線」ではない可能性があるため、テレビカメラの
画像素子が非可視光線を撮影した可能性が高い。これは特殊機関の装置で
発見できるタイプのもので、肉眼では見えないタイプの可能性がある。
これらの詳細は、銀行などのセキュリティー開発機関が使用するタイプの
レーダー開発者でないと詳しくは説明できないため、保留しておく。
(光学機器の専門家ならば、光った光線の色温度を調査すれば、レーザー
なのか、赤外線なのかがわかるだろう)

■「ペンダゴンに突入した完全なビデオがない」
よくCIA系統に属するシンクタンクの機関員達は、ペンタゴンに突入した機体が
あると説明するが、ビデオを見たところ、そのような巨大旅客機の突入した映像は
20台以上の定点カメラ映像にも撮影されておらず、また爆破規模も極めて小さい。
世界最高のセキュリティーを誇る施設のカメラが一度も撮影できていない
というのはまず皆無のはずである。逆に唯一映像に写っているのが、
「ジェト噴煙」を水平に吐き出しながら、水平に高速突入する物体であった。
この映像はネットで確認しても、やはり同様である。しかしこの特攻したとされている
機体は「恐らく民間機」ではなく、闇雲な予想では恐らく、「白の大型トマホーク」か、
「艦隊用の長距離巡航ミサイル」のタイプ「パック3」の関連弾頭を使用可能性があるが、
パック3の場合は山岳巡航型ではないので地平寸前の水平飛行はしないと思われる。
という事は、海外で採用されている水平飛行型弾頭の艦隊用巡航ミサイル、
例えば「エグゾゼ」などに匹敵する高速巡航ミサイルを使用した可能性が高い。
これならば地平から射出すれば、周囲の「建物をなぎ倒さず」に直撃破壊できる。

この手の映像を確認したところ、特攻したとされている航空機の部品が一瞬で
消えているという謎があり、水平特攻した場合にはペンタゴンの裏側にまで
飛行機の残骸が突入してくる物理現象が確認できるはずだが、映像には
直撃したはずのコック・キャノピー部分の貫通映像が確認できない。
突然ナパームのような爆破が発生している映像しかないのである。
また大量の航空機用鉄板(戦闘機で使用されるジュラルミン系化合鉄)
の残骸や破片も一般的証拠からでは皆無に等しい。多少確認できる映像には、
旅客機ではなく、無人偵察機程度の「鉄板」しか確認できない。仮説としては、
巡航ミサイル型の無人攻撃機に液体爆薬を搭載し、ペンタゴンに突入した可能性が高いと予測。
その場合で映像と合致しやすく、「火炎を伴う爆破」を遂行できる。
その使用火薬は恐らく、白色樹脂系爆薬か、それとも酸化エチレンガス
系統に使用されるタイプの爆発物の可能性がある。

しかしガス特有の噴霧原理が映像からはまだ発見できないので、
ガス系ではなく、ナフサ系と貫通系の爆薬を同時使用したタイプの無人攻撃機の
可能性が高いと予測できるだろう。これらのタイプには「プレデター」などの
攻撃機があるが、それを二倍程度大型化したものか、類似性のあるミサイル
だろうと思われる。またほかの角度から観察した証拠として、航空機であった場合
の突入したルートも奇妙であり、あの爆破映像の旅客機が突入した方向とは別の
方向から「ジェト噴煙の映像」が確認でき、突入したルートがまったく解析・理解
できない方向からとなっている。これはあまりにも奇妙過ぎる。この場合では、
弾道を急速に変化させる巡航速度からいって、軌道計算をペンタゴン用に
組み込んだ可能性が高い。通常の弾頭では、水平巡航速度を音速1.5程度に
まとめており、ロシア系の対艦巡航ミサイルですら2.2弱程度である。この事からしても、
弾道速度が極めて急激に変化して突入ものであり、通常の航空機では
まず皆無である飛行速度である。ジャンボ機で、もしこの速度で特攻した場合は
直角旋回の時点で機体が自壊する速度である。このような空中で急旋回できる航空機は、
ロシアの特殊戦闘機2種で、フラップで空力抵抗制御をするブレーキタイプを使用した
特攻もしくは、垂直離着戦闘機ブイトール機であるが、それでも急角度で突入しすぎている。
およその速度は浮遊限度低空速度900キロ前後程度が急旋回の限度と仮定しても、
ペンタゴンで急旋回できるのは民間機ではなく、特殊巡航ミサイルのみである。
その中でも「V字」急旋回が出来る巡航ミサイルは世界で20カ国程度しか保有していないため、
過激派が入手することは1000%不可能である。さらにもし巡航ミサイルだとするならば、
GPS弾頭の中でも軌道計算プログラムを搭載したアパッチヘリにも搭載されている
熱源誘導弾の部類だと思ってよい。

アパッチに搭載している新型ミサイルの場合、「V字基点」攻撃が可能となっており、
空中で軌道を3秒以内で変化させ熱源に突入できるタイプがある。
しかしペンタゴンで熱源に反応するとしたら、赤外線の探知機の部分か、蒸気
ダクトの部分のみなのであるからにして、あのような急旋回は難しい。
動体予測スキャニングを搭載した3次元型タイプも同様の性能を持つ。
(これらは戦闘機の視覚レーダーに搭載されている)
という事は、トマホークとも違うタイプの巡航ミサイルだった可能性も捨てきれない。
レーザー誘導爆弾の部類とも違うタイプで、即ち、最新鋭の非GPS軌道弾頭を
使用した攻撃だった可能性が高いが、これを当時保有する軍は三カ国だけである。
(補足として、弾道ミサイル誘導ビーコン/マニュアル発信機を同時使用した可能性がある)
(9.11ビルに特攻した誘導ビーコンも、3Dレーダービーコンを使用した可能性がある)

さらに航空機が特攻した場合、水平に突入することは不可能である。
特攻角度に対する「ピッチ」=特攻軌道を仮定するとなると、そうすると斜め上空から
特攻するタイプの神風型が主流となるので、ペンタゴンの建物が水平に崩壊せず、
地面に巨大な特攻地点の爆撃痕(特攻痕跡)が残るはずである。だが、ペンタゴンの
報道した写真には、一つとして地面に衝突した爆撃痕跡がなく、「標的ポイント」の確認が
出来ない。これで通常航空機でない、別の超爆破物が巡航速度で突入したという証明となる。

ただし、カスタマイズした小型飛行機の場合、急旋回をしつつ水平突撃が出来るため、
これも参考にしていただきたい。最小の小型ジェット機も含む。
しかしこれらが水平速度で突入した場合、マッハで発生するソニック現象(霧状の雲)が発生
する可能性が低いので、やはり巡航ミサイルを使用した可能性が高いと予測できる。
(これらはペンタゴン突入時のビデオに撮影された、白い噴煙を観察した場合とする)

これらを総括する。
1ペンタゴンに直撃したと思われる「ソニック」をなびかせた突撃映像がある。
2爆破規模からいって、航空機の燃料ではありえない爆破量であったこと。
3レーダーには別の高速物体があったらしきこと。
4直撃したはずの機体に存在したはずの民間人の遺体が綺麗過ぎること。
5ジャンボ機の衝撃にも対応できると言った建物に衝突したわりには、破片の量が少ない。
6ラムズフェルドが、あれはミサイル攻撃だったと口を滑らせた映像があるということ。
7ジャンボ機が墜落限界速度を変えずに、音速で高低30メーター以内で突入したこと。
8衝突衝撃の影響で、遺体が木っ端微塵になっているはずが、写真は焼死体だけである。

■「ハイジャックした犯人が死んでいないという謎」
9.11追求委員会でも指摘されたように、犯人は突入後数ヶ月して、
政府の発表とはまったく違う状態で無傷で生き残っていたということ。
これは各国でも放送されているが、米国は無視している。
という事は、ハイジャックした時の犯人のコメントは嘘ということになる。
また議会で証言した各種民間人達が嘘を言っていたという証拠が発表されたこと。

■「旅客機から電話した市民の嘘」
当時ハイジャックされた民間人の電話記録によると、9.11ビルの上空で電話通信
出来るのか?という電波通信可能試験実験を検証したところ、100%不可能であった
という証拠が得られ、これは朝日テレビでも実証できたこと。
さらに犯人との会話のやりたりでの通信記録や、機内で反撃したとされる、
英雄とされた市民のボイジングなども、現在販売されている音響機器を使用
すれば、簡単に正門を使ったボイジングレコードを出来ることが判明したということである。
この機能を使った反ブッシュ音楽もネットで話題になり、ブッシュの声紋で
メロデイーを簡単に歌わせたという証拠があること。

■「9.11ビルの倒壊現場から、起爆原料が大量に検出
これらは調査によると、米国の著名な科学者数名が収録番組に出演し
証言をしたところ、科学分析の内容から「大量」の起爆剤型テルミットが
検出されたということだ。これらは溶接ガスに使用されるタイプの科学
物質とは若干違い、硝煙反応もあるということが上げられている。
さらに地盤の固い地域にも関らず、地震波形を伴った地震波形が
大学の教授達の手によって観測されていたこと。さらに驚くことに、
特殊水素爆弾の爆破で検出されているタイプの原子性物質などの一種である
科学反応があったという噂があったこと。さらに倒壊前のビル内で、
大量の爆破発破音を消防隊や警官・施設員の数百名が聞いてることである。
これらのビルに大量の起爆物を運び込むのは当時不可能であり、
唯一事件血直前に施設内に機材を持ち込んだのは、ブッシュ大統領の
保有する会社だけであったということである。この時の工事で常備されている
爆薬探知犬が全て排除されていることからして、奇妙であるということ。
(探知犬を排除する理由がまったくない)

■「テロ崩壊後、大域警察無線が全て通信不能となった」
ビル崩壊に伴い、警察用大域電波無線機が壊れていた
という証言があったこと。この無線機はビルが倒壊しても
使用できるタイプのものであり、トランシーバーであったのにも関らず、
何故か放射性クラッシュ現象があったかのようにして使用できなくなった
という報道が当時発表されていたこと。
この現象はおもに、電磁波爆弾、中性子爆弾、原子爆弾、水素爆弾
などを発破した場合に発生するものであり、ジャンボが追突しても
5000%発生しないタイプの現象であった。さらに近隣で任務していた
黒人警察官の数人が、突然後日病院に隔離され死亡。
後日この警官のご遺体から、大量のB兵器の残痕が確認され、
それをばらまいたのが、米軍の研究所職員が管理していたタイプの兵器だった
ということだ。この時本来は、市内に対してバイオハザード・レベル3
以上が発表され、同時に非常事態クラッシュプログラムが実行される
はずだったが、何故か何も勧告されずに3ヶ月を野放しにしていた。

■「テロで消えた旅客機は、合計3機以上だった」
今回の9.11テロで使われたのが旅客機だったが、生中継で
発表されたニュースを確認すると4機から5機が合計で消えた事である。
その内2機はビルに特攻したが、残りの機体の消息不明原因は未だ
発表もされずに、航空機のブラックレコーダーも、音声テープも、
全て公開されていない。
(一部編集したタイプのものは発表されたといが、これでは証拠にならない。)


しかしこうしてみても、9.11テロが米国側が自ら行った自演のテロ
だったことは明白なのだが、一部の偽保守運動家達の間では、未だ
これらに対する否定はあったても、証拠を否定するほどの現場検証も
せずにテロはアルカイダという組織が行ったと盲信している。何度
検査しても、調査しても、アルカイダという名称や言語はイスラム社会
にはないと発表されているにもかかわらず、サンケイ新聞などのユダヤ系
米国機関の保守活動家達は情報を隠蔽するために、全て狂言によって
情報を捏造しようとしている現状に、憤りを感じてならない。あの米国の作戦では、
日本人も数名まとめて爆殺され、人事ではないのである。それを必死に隠そうもの
なら、そういう輩こそが「テロリスト」と同じ「共犯」なのである。これらの
連帯活動を共犯と云わずしてなんと言おうか。道徳心があればこそなのだが、
両者にとって都合の悪い情報は、保守のふりして焚書してしまおう、ということなのだろう。

本来の保守というものは、100%の証拠に対して否定してはならないのだが、
今回は、まるで極左機関員のように情報の検証を拒んでいるという実態があるのである。
産経グループのこのような二枚舌戦術は、「偽保守」家には否定されがちだが、
ユダヤ機関と繋がっているということがまったく理解されていない現状も悲しい限りである。
まず産経のフジテレビは、ロックフェラー財団と提携している事は昨年週刊誌で掲載された
ばかりだが、しかしこれを否定するメンバーまでいるという。さらに産経の機関の内部には、
大量の「クリスチャン系」「機関員」が多く存在しており、新聞社が呼び出すメンバーや
有名人の大半が、実は「ユダヤ系」のシンパ、または宗教団体の支援を受けている議員や
人物・評論家ばかりである。主論解説員も大半が「ユダヤ系クリスチャン」の人たちばかりである。
さらにこれらの団体を猛烈に支援している桜チャンネルの関係者もクリスチャン系が多く、
大半がユダヤシンパ系の機関員である。
大概クリスチャン達は世間では反ユダヤだと嘯く傾向があるが、実際は
その逆の者が多い。これに対抗するとする勇気ある敬虔なのクリスチャンは、
既に日本でも数人しか見たことがない。それほど支配されている。
モラロジーなどの某団体も例外ではなく、それに近い団体も同じである。

さらに驚くことに、これらを支援している宗教団体の中には、イスラエルに出向き
「共産村」(キブツ村)に出かけている機関員もいるという。驚くことに、
保守派で反共産主義にも関らず、イスラエルの「共産村」に出向き、
共産主義を翼賛しているメンバーもいるという。さらに協賛思想の一つである
「統一主義」もかかげている機関員も存在し、これらは全て産経繋がり
の団体だという。新保守派の団体員の幹部達は、共産主義を世界に広めようとする
ユダヤ人とイスラエル人を聖者と酔狂し、またその代表国家の米国を正義だとのたまう。
この実態を自らも知っておきながら、その実態を隠すようにユダヤ運動に狂信して
参加する様は、まさに「ゴイム」であり、家畜であり、奴隷である。

こういう二枚戦術は、クリスチャン系やユダヤ系団体の定番の活動であり、
米国の保守も同様に同じである。こういう団体の人たちは、必然的に聖者に
装うが、実際は偽善者であり、殺戮好きのファシストに多い。なので戦争や
紛争を好み、延々と軍鶏のように刻みあう傾向がある。そして最後の行き着く正義が、
「屁理屈」である。普通の人なら、マルクス国家より米国の方が正しいと思う。
これは通常の精神である。しかし、もしそれ以上の歴史を知ったならば、
どちらも正しくはなく、どちらもマシではないということも眼中に焼き付けておくべし
なのである。ようするに、片寄るなといいたいのである。思想が偏って行動した場合、
結果はマルクスも米国派も、行き着く先は同じ道の邪道となる。
このような考え方は一般人には理解できない。それこそ当然なのである。
現代のような道の情報世界の中では、少しでも正常な部類を広めようとするのが
人の道である。しかし、もし、その道の果てが、この左右の同じ道で最後は繋がっており、
実際行き着く終着点だとしたら、我々は自ら新たな正しき道をつくらねばならない。
同じルートに合流するのなら、どちらの道をたどっても同じだからである。
その違いは、偽善者の極道か、チンピラの悪人の違いだけであり、どちらも
曲者である。もし、産経でもなんでもよいが、もしこれらの情報を知っていながら、
どうしてもそれを公表できない立場ならば、柔らかに身を隠しておくべし。

例えば今回、9.11とは違うものの、チベット問題でも大騒ぎとなったが、
その実態を調べれば調べるほど、支離滅裂な情報ともいえる実態に
たどりつくだろう。それを知った者は恐らく激しく嘆くだろうが、それも
現実なのである。現実は目に見えている事だけの「奇麗事」だけではない
場合が多い。それを自ら知って知識とするのか、それとも知識の吸収を放棄して
意固地となるのかは、それは故人の自由というものだ。しかし、活動家の
場合はしっかりとした知識も吸収しておいて損はない。あえて吸収しておくことで、
深みにはまらずに、事柄に対して対処できるようにするためである。
一般人の知識では、知らずに熱烈に活動してしまう者もいるだろう。
左翼の全教だって昔は情熱家だった。捻じ曲がって間違ってはいたものの、
全てが否定できるのか?と言えば、道化ではなかったのかと思えてならない。
その逆の立場も人間も同様だろう。道が違うだけだった、というわけだ。
しかし、その道の「終着地点」を知った者は、あえて知っておくべきなのである。
知らずにゴイムにされるよりは気分がいいだろう。右左関係なく。
この最後の情報の意味することは大きく、深くはいえないが、これらは
プログラムテストして開発されたという事を知っておいて損はないだろう。
精神がコントロールされていない人間ならば、あらとあらいる情報を
確認し調査した後、全てを知るはずである。その読解的な認識力をつければ
最後の事実がわかるだろう。

人間の最も優れた感覚は、中性的「抽象表現」の「理解力」である。
これをなくした人間は、獣のようにコントロールされるだろう。
それを研究している連中が、今回は世界中を動かしてプログラムした。
これらに対処する方法は、知識のみである。このコメントは、あえて抽象的だと
思われてしまいがちだが、そこをあおて今回は定義した。後は納得するまで
知識の吸収を進めていけばよい。そして本物は、全てを「知る」だろう。

これは総括してし反ユダヤという意味ではない。そのような理解の乏しい
考え方ではない。ユダヤは毒を放つ民族である。その毒性は世界で最も凶悪な毒である。
しかしこの毒は、人の知らぬ間に副産物も生み出す時が多い。
しかしいくら副産物を生み出そうとも、それを支配し利用できる立場の
人間や生命体が不十分な精神であったならば、たちまち攻撃的な
破壊者となるだろう。そのような進化こそ「最も知性と知能」の遅れた
動物と成り果てるのである。それが戦争という具現化された知性の獣化なのである。
だが、無意味に隷属主義や無謀な平和主義であっても、やはり精神の腐った
者がこれらを提唱するのならば、やはり言葉が違うたけの道具と成り果てるだろう。

今世界中の政府の役人達は、人を殺める行為をゲームとしている。
それは資本主義・民主主義・共産主義国家のどれも同じである。
これは否定しようのない事実である。どのような理論で説明しても
結果がすべて同じであるし、ルートも同じなのである。だから
全てを知るべきなのである。

他の記事を読む


■テロをわざと防がなかった大統領
情報元は田中氏

アメリカの首都ワシントンの郊外にフォールズチャーチ(Falls Church, Va)という町がある。ここは、ワシントンの連邦政府やその傘下の組織に勤めている人が多い閑静な住宅街で、昨年9月11日のテロ事件の後、ほとんどの家のベランダや庭に、愛国心の象徴である国旗が掲げられるようになった。

 そんな愛国的な雰囲気のフォールズチャーチには、アメリカを愛していないと思われる人々も住んでいた。この町には、911のテロ事件の容疑者のうち4人が以前に住んでいたと思われるアパートがある。リーズバーク・パイク通り5913番地(5913 Leesburg Pike)という住所である。

 ハイジャック事件の容疑者たちがこの住所に住んでいたことは、事件6日後の昨年9月17日にFBIが金融機関など各方面に送った捜査協力要請文に添付された容疑者リスト(22人分)に出ている。(pdf版)

 ところがどうもおかしいのは、FBIがその3日前の9月14日にマスコミに発表した容疑者リスト(19人分)には、この住所が出ていないことである。

 リストに出てくるハニ・ハンジュルという人物などは、9月17日付けの発表では「バージニア州フォールズチャーチ市リーズバーク・パイク通り5913番地」に住んでいたことになっているが、9月14日付けの発表では「アリゾナ州フェニックスか、またはカリフォルニア州サンディエゴ」に住んでいたことになっている。

 以前の記事「テロリストの肖像」でも指摘したが、FBIは911の事件捜査に関して、非常に雑な発表しかしていない。誰が911事件を起こしたか調べ上げることは、アメリカにとって最も重要なことであるはずなのに、である。

▼FBIの捜査に圧力がかけられた

 この疑問を解くカギとなりそうな報道が昨年11月6日に行われていた。イギリスBBCテレビの「ニュースナイト」という番組で、この日のテーマは「FBIの捜査には圧力がかけられていたのか?」というものだった。番組のスクリプトをネット上で見ることができる。

 それによると、4人のハイジャック容疑者が住んでいたリーズバーク・パイク通り5913番地のすぐ近く、同じ通りの5613番地に「世界イスラム青年会議」(WAMY)の事務所があった。WAMYはサウジアラビアの首都リヤドに本部を置くイスラム教徒の若者のための国際的な親睦団体で、若者向けの文化活動や慈善事業を世界的な規模で行っている。そしてWAMYのトップをつとめていたのは、オサマ・ビンラディンの弟であるアブドラ・ビンラディンという人で、アブドラと別のもう一人の弟(オマル・ビンラディン)も、その近くに住んでいた。

(アブドラは1994年にハーバード大学の法学大学院を卒業した。9月11日の直後まで、ビンラディン一族の一部はハーバード大学の近くの高級コンドミニアムに住んでおり、一族はハーバードにおけるイスラム法とイスラム建築の研究のために200万ドルを寄付していた。911の後、ハーバード大学がある地元のケンブリッジ市は大学に対し、ビンラディン一族からもらった寄付をそっくりそのまま911の被害者のために寄付せよと要求したが、大学側は断った)

 BBCによると、FBIは911事件が起きるずっと前の1996年ごろから、WAMYがテロリストを支援している可能性があるとして、WAMYとアブドラ・ビンラディンについて調べを進めていた。ところが捜査の結果が出る前に、アメリカ政府の上層部からFBIに対して横槍が入り、捜査は途中で打ち切られてしまった。

 その後も911事件の発生を経て現在にいたるまで、このことに関する捜査は再開されていない。WAMYに対しては、すでにパキスタン政府では911の後に活動が禁止されているし、インドの当局はWAMYがカシミールの爆弾テロ事件に関与したイスラム組織に対して資金提供したと指摘している。フィリピンの軍も、WAMYがイスラム反政府勢力に資金援助していると非難している。いずれもテロ戦争の「現場」の国々である。

 ところがアメリカの当局は、WAMYの資産を凍結する措置をとっていない。米当局は、少しでもテロに関与していると思われる他のイスラム組織に対しては、可能性が薄い団体に対しても容赦なく資産凍結をしている。

 BBCが米当局に対し、なぜWAMYに対して何の措置もとらないのか尋ねたところ、その返事は「彼らは慈善事業の団体だから」ということだった。

▼ブッシュ一族とビンラディン一族

 なぜFBIがWAMYに対する捜査を打ち切らされ、アメリカだけがWAMYの活動を制限しないだろうか。その理由についてBBCの番組は、ブッシュ大統領とその父親(元大統領)が、WAMYを運営するビンラディン一族とビジネス上で密接なつながりがあるためではないか、と指摘している。

 ビンラディン一族とブッシュ一族とのつながりとして指摘されているものに「カーライル」がある。カーライルはワシントンDCに本社を置く、アメリカの軍事産業に投資することを主な事業とする金融会社で、1987年に設立された比較的新しい企業であるにもかかわらず、すでに軍事産業を統括する企業としてアメリカで最大級のものになっている。

 カーライルの会長はブッシュ政権の国防長官だったフランク・カールーチであるほか、上級相談役には同政権の国務長官だったジェームス・ベーカーが就いている。ブッシュ元大統領自身はアジア向け投資の担当相談役をしているほか、レーガン政権からはワインバーガー国防長官、そしてイギリスからはメージャー元首相が同社の上層部に名を連ねている。(日本語の関連記事)

 ビンラディン一族は、カーライルのファンドに投資している顧客である。判明している投資額は200万ドル(2億円強)と、世界最大級の金持ち一族にしてはかなり小さい額だが、昨年9月下旬、この問題に対して批判したウォールストリート・ジャーナルの記事は、把握されていない部分でもっと大きな額を投資しているはずだとみている。

 ウォールストリート・ジャーナルはブッシュ、レーガンらを輩出した米共和党寄りの右派系新聞である。そこが「共和党重鎮たちの会社がビンラディン家を国防産業への投資で儲けさせている」という批判記事を出したということは、共和党内でもこの問題への批判がかなり出たのだろう。ブッシュ大統領は「テロリストを支援する者は、テロリストと同罪だ」と言っているが、実はブッシュ一族自身がテロ支援者だったのではないか、という疑惑である。

 そのためか、ビンラディン家は昨年10月、カーライルに投資していた200万ドルを引きあげると発表している。だが、200万ドルが氷山の一角にすぎないのであれば、これは世論を静めるための表向きの動きにすぎない。

 ビンラディン一族は、サウジアラビア最大の建設会社「サウジ・ビンラディングループ」などの企業群を持つ大資産家で、サウジ王室とも密接な関係にある。911テロ事件の「黒幕」とされるオサマ・ビンラディンはこの一族の人間だが、ビンラディン家は1994年にオサマを一族から追放したと発表している。

 しかし、オサマとは違って「良い息子」の一人として扱われてきた弟のアブドラ・ビンラディンがテロ関連組織と疑われているWAMYのトップをつとめ、WAMYのアメリカ事務所のすぐ近くに住んでいたサウジアラビア人の若者たちが911のテロ実行犯の中に入っている。BBCの番組や、その後報じられたイギリスのガーディアンの記事などは、オサマ以外のビンラディン一族やサウジ王室のメンバーが国際テロ組織を支援している可能性が高いことを指摘している。

 このガーディアンの記事によると、パキスタンの核兵器もサウジアラビアからの支援を受けて作られた可能性があるが、FBIはそれらの捜査を上からの命令で打ち切らされている。BBCは、1996年に打ち切られたアブドラ・ビンラディンに対する捜査に関してFBIが作った機密文書を入手し、それをもとにニュースナイトの暴露番組を作っている。FBIの中には、政治的な理由で捜査が打ち切られたことに対して怒っている人々がおり、それがBBCに情報を提供したと思われる。

 アメリカのマスコミには911後、政治的な圧力がかかっているので情報提供しても報道してもらえないため、イギリスのBBCに情報が持ち込まれたのだろう。この問題でBBCにコメントし、ガーディアンの記事を書いたイギリスのジャーナリスト、グレゴリー・パラストは、30年前には調査報道などで高く評価されていたアメリカのマスコミが、今では政府や大企業に嫌われることが全く書けなくなってしまった、とインタビューの中で嘆いている。

▼抗議して辞めたFBI幹部、無念の死

 パラストのような調査報道ジャーナリストたちに対して、911以降のアメリカでは「陰謀論者」というレッテルが貼られがちである。しかし、ネット上の記事をいろいろ調べていくと「サウジアラビア系の国際テロに対するFBIの捜査を、ブッシュ政権の最上層部が止めていた」ということは、ほぼ事実であるように思える。

 昨年11月にフランスのジャーナリスト2人が書いた本「ビンラディン:禁じられた真実」(Ben Laden: La Verite Interdite)によると、ブッシュ政権は911まで、トルクメニスタンからアフガニスタンを通ってパキスタンに抜ける天然ガスパイプラインを建設することなどを目的として、タリバンと交渉してアフガニスタンに連立政権を作らせようとしていた。

そのため、アメリカがタリバンと交渉している間は、FBIがオサマ・ビンラディンやアルカイダに対する捜査を進めないようにさせていた。FBIのテロ捜査の最高責任者だったジョン・オニールは、この措置に抗議して、昨年7月に責任者の座を自ら降りた。

2000年10月にイエメンで起きた米軍の駆逐艦に対するテロ事件を捜査するため、オニールらFBI捜査官がイエメンに行って調べていたところ、2001年7月に米国務省から「イエメンとの友好関係にひびが入るのでもうイエメンに来るな」と命じられた。オニールはその2カ月後、9月11日に死亡した。FBIのテロ捜査事務所がニューヨークの世界貿易センタービルにあったからだった。(関連記事)

また、マイク・ルパートというアメリカのジャーナリストが各種の報道記事を調べたところによると、2001年6月にはドイツの情報機関BNDが911のテロを察知して米当局に通告し、9月の事件発生直前には、イランとロシアの情報機関などが米当局に対して警告を発している。ケイマン諸島では、ラジオ局のリスナー参加型の生放送番組に911の発生を警告する電話がかかってきて放送されたりした。これらの警告を、アメリカ政府の最上層部はすべて無視したのだった。


■http://blog.goo.ne.jp/2005tora/e/65994ae0b3913cc45916b22cb791d6a0

マインドコントロールで最近研究されていたのが、
ウルトラMK計画でした。洗脳アサシンの研究をしていたCIAの内部機関であり、これは事実として映画化されています。ボーン・アンデンテテイーという映画がこれをテーマにした映画でした。

現在は米軍の直轄下にある「USA国際援助庁」という機関が洗脳プログラムの研究を実施てしおり、
20年前からアフガンのイスラーム神学校でその洗脳書を子供たちに配っています。ちなみに自爆方法で殉教するとイスラム人を洗脳したのが、このUSA援助機関です。USA大使館のサイトにも掲載されています。現在もUSAの援助庁の刻印を押してある自爆教科書をパキスタンの神学校で配布しております。

現地ではやつらは嫌われ者ですが。
アルカイーダは米軍が作った特殊部隊というのも世界の常識です。

土曜日, 5月 10, 2008

後期医療制度で老人を処刑するユダヤ外資の陰謀

昨日医療保険制度で問題となったこの事件の裏には、外資族といわれる
政治機関の団体が暗躍している。その目的は外資が保険制度に介入する予定
となつており、それを支援するのが目的といわれている。
しかしここでその外資がどのような実態の企業なのかを調べてみたが、
脱税をする、税金を払わない、負債は日本政府に返済させるわで、
これでは共産国家か奴隷である。老人はこうやって米国の要求書に
書かれた殺人法案によって処刑されているのである。これらは「年次要望改革書」
にも書かれた通りであり、それを政府が実行させられているのである。

なぜ日本政府は、外資から税金を取らずに保険料の「値上げ」ばかりするのか?
日本政府はいい加減外資の金くらまし幻想から目覚めるべきだ。

以下のサイトより文章を転載します。
http://blog.goo.ne.jp/sdfa2000/e/e6833fff0f0da44b1627b67ed8bc4b54/?cid=2c74ae0437dd977eb2d80be6273d547f&st=0

「資料より転載↓」

後期医療制度って、これ太田弘子の教祖「フェルドマン」が提出した殺戮の企画。
ユダヤ人は、老人を殺すのが目的なんだから、この制度が簡単に通るわけだ。
マクロ経済理論なんて糞くらえ状態だな、こいつらは。

そして、きたました。お得意の減税テロ。米国ではロックフェラー財団を通じ、
最後は財団法人の免税が始まる。今でもバミューダ諸島にあるファンドから税金取ってない。
それが外資の目的。だから日本は借金が外資のせいで増えている。
当然それは国民が支払うことになっている。外資はまだ公共事業費の100兆円の融資が
必要だとのたまっている。日韓トンネルで30兆円使うなら、医療制度と年金を簡単に増額できるだろう。
外資族は国外追放し、そろそろ竹中も逮捕の準備に入ってほしいものだ。
今回逮捕された中国人のファンドバカも、実は竹中の同僚の機関員ですな。

■竹中平蔵氏「経済を成長させる戦略として、
法人税減税の為の消費税引き上げ議論を」★4

■政局に勝つ政策を 何とも不思議な光景が出現している。世間では、誰もかれもが
経済の悪化を懸念している。 現実に日本経済は、昨年の秋以降目に見えて勢いが
低下してきた。そしてその背景として、改革のモメンタム(勢い)低下を多くの人々が
指摘している。政府の改革姿勢が低下しているからこそ、
世界の投資家は日本を見放し、ロンドン・エコノミストなどにも極端な
日本批判が出されるようになった。

不思議なのは、こうした状況があるにもかかわらず、政府内で一向にまともな
経済論議がなされていないことだ。 政策を行おうとしてもねじれ国会でなか
なか進まない、政策より政局が優先される、といった嘆き節が聞こえてきそうだが、
それらはあくまで言い訳だ。しっかりとした経済政策論議がないからこそ
政治が混乱し、これが政局論議をあおっている。

最大の課題は、各種の改革を積極的に展開して経済を成長させること、
ないしはそうした「期待」を生み出すことである。まさに、成長戦略の強化に
ほかならない。サブプライム問題をきっかけとして世界の成長力が低下し、
一方でインフレ圧力が高まっている。

こうしたスタグフレーション(物価上昇と不況が同時に起こる)下で
求められるのは、供給側を強化し 成長力を高める政策なのである。
しかし、経済財政諮問会議で議論されてきた成長戦略の前倒し
プログラムなどは、話題にすらならない。そもそも昨年とりまとめた成長戦略は、
極めて内容が乏しい。これを前倒しして実施しても、しょせん内容は乏しいままである。

そうしたなか、福田康夫首相の姿勢にはいくつかの変化が見られる。今年に入って福田首相は、
3つの大きな指示を出している。【偽装の法案】
これらを司令しているのが、米国のこの機関です↓
Mitは大臣選出の決定や総務省の決定権まであるという。
--------------------------------------------------------------
六本木犯罪者ヒルズはメソニックが管轄している。
メソニックが所有する森ビルの住人が「経済諮問会議」を操り、老人処刑法案を実行させているというのが事実だ。この機関員の歴史は相当古いので、愚人結社の情報はこちらの資料と比例して記憶していただきたい。
http://2chrood.blogspot.com/
「関連リンク」
森トラストホームページ
森トラストの親会社森ビルホームページ
森ビルが進める6本木6丁目開発計画
http://zog-usa.tripod.com/freemason.html

その代理人がクリスチャン系の政府機関員達であって、キリスト教大学の
教授が日本人の司令塔である。国民が死んだのが成功だと発言した理由は、
米国のマサチューセッツ大学で研究されているゲーム政治運営の企画から
提唱された人物が戦術ゲー」として政治家に配置されるようになっている。
これは「ショック経済理論」といわれ、日本でも開設されており、その代理機関が
キリスト教大学と早稲田と政府系シンクタンクである。
■小泉・小沢・桝添はこの機関で選ばれた工作員であり、米国議会の公文書でも掲載されている。
これが経団連と経済諮問会議の工作機関の実態である。これはすべて事実である。

■国防省のシンクタンク
MITは19世紀末にボストン近郊に創立された名門大学で、「人間の営みの理解の根底にテクノロジーを置く」ことをモットーとしている。したがって「工科大学」でありながら、政治・経済・文学・芸術・歴史の研究も盛んで、創立以来二桁のノーベル賞受賞者を輩出しているが、そのなかにはレスター・サローなど複数の経済学者が含まれている。まさにこの大学は、理科系・文科系ともに世界屈指の一流大学で、同じくボストンにあるハーバード大学とともに、アメリカの東部エスタブリッシュメント層を育成する名門中の名門大学なのである。一般的にはCGを開発する大学機関と思われがちだが、政治機関は別なのである。

ただし、ハーバードが(イギリスの植民地時代に創立されたため)イギリス・ユダヤ・リベラル人脈(民主党)のシンクタンクで「イスラエルべったり」の外交政策を研究したり、理想主義的で「リベラルな」福祉政策を発表したりするのに対して、MITは(南北戦争が終わってアメリカ国内の体制が固まって、イギリスのアメリカへの影響力がかなり弱くなってからに創立されたため)保守本流のWASP(白人、アングロサクソン、プロテスタント)人脈(共和党)、とくに国防省のシンクタンクで、きわめて厳格で「現実的な」政策提言を行うことで知られている。

「現実的」という言葉は「技術的」と言い換えてもいい(この言葉の意味については、末尾でもう一度触れる)。たとえば、MITの政治学部の研究者は、国防省から委託研究費を獲得して、アメリカ自身やその同盟国、あるいは仮想敵国の技術力と政治情勢を研究し、今後どのような世界秩序を構築「する」ことができるかをアメリカの軍人や(共和党・保守本流の)政治家に対して提言したりするのである。
--------------------------------------------------------------


産経新聞
http://sankei.jp.msn.com/politics/policy/080421/plc0804210233014-n1.htm
ドイツで著名人、芸能人やスポーツ選手、民営化したドイツ郵便総裁など1000人が
計6400億円の国際脱税で摘発されている。

テレビや新聞、スポーツなどのマスコミで人気取りをしている著名人や、
民営化(国家資産を外資に投売り)の手先の新自由主義者のやっていること
などこんなもんだ。(笑) 奴らは外ヅラだけ。このドイツ郵便総裁も竹中みたいに
マスコミに人気者として仕立ててもらったんだろう広告屋が作った著名人(木偶デクども)
なんてこんなもんだ
・ドイツ警察と犯罪国家リヒテンシュタイン公国が経済詐欺戦争状態
・日本警察とアメリカ金融界も実質的に経済詐欺戦争状態にある
・何とほとんど脱税目的の銀行を設立していたリヒテンシュタイン公国が
 ドイツ政府へのタレコミ行員を国際指名手配

 脱税詐欺のタレコミをやっただけなのに、このタレコミ行員の
 顔写真や人相をデカデカとNYタイムスとかが掲載している。

 国際金融詐欺国家のアメリカとしても、脱税詐欺がドイツの
 金によるタレコミ行員の買収で摘発されたのは大打撃だったんだろうな

 裏切り者は皆殺しですか。詐欺集団はこれだから怖いな

 リヒテンシュタイン公国は国がまるごと詐欺犯罪組織か。
 まるでアメリカだ


■アリコだけではなかった!外資生保の実態!脱税、免責告知違反、ダミー会社、不払い、
脱税をするための資金洗浄の工作島「ケイマン諸島・・・」

AIGアリコ保険 / 2005-10-01 01:48:39

外資生保はまさに無法地帯、犯罪天国。

アリコだけではなかった!外資生保の実態!
脱税、免責告知違反、ダミー会社、不払い、ケイマン諸島・・・
外資生保はまさに経済暴力団。

外資系保険会社は大丈夫なの?

外資系保険会社は大丈夫なの?/メルマガ20041125
▼▼▼ 資産ビジネスのプロ向け バードレポート メルマガ版
▼▼ バードレポート http://www.bird-net.co.jp/
▼ 保険選びネット http://www.hoken-erabi.net/
▼バードレポート メルマガ版 2004.11.25.
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
生命保険の比較情報「保険選びネット情報」

外資系保険会社は大丈夫なの?
●「○○保険株式会社」と「○○保険会社」の違い
●ジャックウェルチとルイスガースナーのグローバル戦略
●青い目の日本支社長や支店長はしょせん中間管理職
●新規参入組外資の秘密主義
●政府税制調査会で問題にされた「外資」
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

●「○○保険株式会社」と「○○保険会社」の違い

生命保険業界には多くの外資が参入しました。バブルの頃には、
エクイタブル生命、オマハ生命、コンバインド生命といった会社が
日本に進出して一般向けに生命保険を売りまくりました。これらの
会社はどこへいってしまったのでしようか。

最近ではスカンディア生命が東京海上のミレアグループに買収さ
れました。外資が撤退するときには生命保険契約はどこかの保険会
社が引き継いでいますので、問題ないともうえますが、契約者とし
てはたまらない不安を抱えます。

bird発行人には、20年前に「INA生命」という保険会社で契約した
医療保険があります。INA生命→INAひまわり生命→安田火災ひまわ
り生命→損保ジャパンひまわり生命保険と保険会社の名前が変わり
ましたが、無事に保障は途切れずに続きました。また外資から国内
損保大手に代わったのだから、まあ安心なほうですが、それでも契
約者としてはたまらない不安を感じます。
さて、日本の保険会社は例外もありますが「株式会社」か「相互
会社」です。例えば「○○保険株式会社」です。しかし「○○保険
会社」という「株式会社」のつかない保険会社もいくつかあります。
これは外国の保険会社の日本支店です。つまり日本法人ではないの
です。

各会社について調べようとするとこれら外国保険会社の日本支店
は、よく分からない存在です。もちろん「○○保険会社」という外
国の会社自体は日本のトップ保険会社よりもとてつもなく大きく、
格付けはAAAだったりします。

だから安心なはずでも調べるとよく分かりません。日本の支店と
しての格付けや会社の安全性をはかるソルベンシーマージン比率が
分かりません。まあ支店なのですから、なにかあれば本社が面倒見
るので大丈夫なのでしょう。

最近いろいろな保険会社を調べることをしています。外資のホー
ムページは「商品」のことはよく分かっても、「会社」のことが分
からないことが、いくつもありました。

------------------------------------------------------------

●ジャックウェルチとルイスガースナーのグローバル戦略

日本向けに日本の消費者に対して、責任をもって商品を販売する
のであれば、最低限、日本法人にして、日本向け・日本人向けに情
報を公開して、その上で日本向け・日本人向けに消費者満足を追求
すべきではないかと思います。

先日、シティバンクのプライベートバンク部門が日本から追放さ
れました。単純にいえば、日本でのシティバンクの経営はアメリカ
本社の顔色を伺い、日本で利益を出すことが最優先課題であり、そ
のために日本の法律や日本の消費者などどうでもいいと考えていた
のでしょう。マスコミの報道などみると、シティバンク本部の利益
目標のためなら日本の法律など無視してもかまわないといった「無
法地帯」だったようです。
(「金融行政をナメきったシティ日本戦略の本音」
                   金融ビジネス2004.11.)

多国籍企業が海外の支店、例えば日本支社や日本法人をどのよう
に考えているかは、功なり名とげて第一線を退いた大経営者の回顧
録が最適のようです。第一線を退いてはじめて本音が語れるのでし
ょう。日産のゴーンさんは、まだまだ日本の消費者を気にしないと
いけませんから、まだまだ本音を書けないはずです。

アメリカンエクスプレスからIBMに転じてねIBMを再生した
名経営者、ルイスガースナーは「巨象も踊る」という回顧録で本音
をズバズバ書いています。IBMの本社から見て、外国法人はほおっておくと何をしでかす
か分からない。だから信用してはいけない、と考えていたようです。

「わたしは各地の独立王国に宣戦布告した。IBMを世界全体で
産業別の組織に再編成することに決めたのだ。」

日本IBMもこの宣戦布告の対象のひとつとなったのでしよう。
そしてルイスガースナーのIBMはシティバンクのモデルを念頭
に置いてビジネスモデルの構築をしたようです。この回顧録の中で
シティバンクのことが触れられています。

「シティバンクは地域ごとの組織から世界的な顧客志向の組織に
変わった。」シティバンクのプライベートバンク部門の日本での惨状は前述の
とおりです。そんなになってしまうようなところがIBMの見本だ
ったのです。(「巨象も踊る」 ルイスガースナー著 日本経済新聞)
さて次はGEのジャックウェルチ。GEの企業革命をなし遂げた
名経営者です。「わたしはかねがね『グローバルな企業』といったものはないと
考えていた。企業がグローバルなのではない。グローバルなのは事
業のほうだ。各事業のグローバル化は、それぞれの事業のCEOが
責任をもつべきた…。」
(「ジャックウェルチ わが経営」 ジャックウェルチ著 日本経済新聞)
ジャックウェルチとルイスガースナーの同じことを言っているの
です。ニューヨーク本社サイドの経営論としての是非はともかくも、
本社サイドではなくローカルサイド(つまり日本支店・日本法人)の顧
客にしてみればつらいものがあります。本社サイドの事業になじまなければ、
そのローカルサイドのことなど考えずに売却したり再編をするということですから。

ジャックウェルチのGEは日本の保険業界に参入しました。GE
エジソン生命です。しかし、東邦生命を引き継いで1998年に生まれたGEエジソン生
命の株式は2003年にGEからAIGに売られて、AIGエジソン生
命となりました。GEはあっという間に日本の保険マーケットから
撤退したのです。GEにとってグローバルな事業としてはGEエジ
ソン生命は不要になったのでしょう。
グローバル企業にとっての日本戦略なんて、しょせんそんなもの
なのでしょうか。日本の会社はその魂が日本から離れることはない
でしよう。しかしこれらグローバル企業の日本支店や日本支社の青
い目のエグゼクティブに日本に骨をうずめる覚悟を求めることは無
理なことです。

------------------------------------------------------------

●青い目の日本支社長や支店長はしょせん中間管理職

 日本支店や日本法人のエグゼクティブはニューヨーク本社の顔色
を伺っています。ローテーションのひとつとして日本に派遣された
だけです。日本人のスタッフだって転職経験者が多いようです。

 bird発行人も転職を繰返しましたし、それは悪いことでもなんで
もありません、ただしその会社で生涯を終えようなどという考えは
強くないはずです。いい転職先があれば移っていきます。そのため
にはいい評価をうることが優先で、そのためにはニューヨークに顔
を向けている上司に顔を向けなくてはいけません。

 「何でも本社の都合を優先する結果、日本の顧客や従業員は置き
去りにされます。日本でいろいろな問題が起きるでしょ。例えば品
質が悪くてお客さんに怒られると、『それはグローバルスタンダー
ドです』と言って、顧客の問題解決にあたろうとしない。
 極端な話、本社の意向で突然日本市場から撤退することもある。
日本ゲートウェイやメリルリンチ日本証券などが事実上そうですよ
ね。」
(「本気で株式を公開してみろ」日経ビジネス2004.11.8.)

 bird発行人の会社では日本ゲートウェイのパソコンを何台か買い
ました。まだ動いているのもあります。しかし2001年に日本ゲート
ウェイは日本から撤退しました。撤退直前に買わされてしまいまし
た。形式上アフターサービスは残したというものの、売りっぱなし
で撤退していったのです。

 ユーザーとしてはたまりません。そしてゲートウェイは2004年に
あらためて日本に再参入とのことです。同社のホームページは笑わ
せてくれます。「Gatewayはまもなく日本の皆様のもとに帰ってき
ます…」と大きく書かれています。
http://www.jp.gateway.com/

 ちょっと冷静さを失っての、ユーザーとしての率直な感想。
 「フ・ザ・ケ・ン・ナ」「カ・エ・ッ・テ・ク・ル・ナ」。

 アメリカ本社の経営者が変わる度に来たり帰ったりするのでしょ
うか。多国籍企業なんてそんなものなのでしょうか。ゲートウェイ
のパソコンは故障もせずにまだ動いています。だから商品として悪
いものとは思っていません。でも私はもう二度とゲートウェイなん
か買いません。最近は日本のメーカーにしました。日本から消える
ことはないでしょうから。

 ただしノートPCだけはIBMを使い続けています。電車の網棚
から落としても壊れなかったことに感動して、ノートは一生IBM
と決めています。だからIBMさんは日本から撤退しないで下さい。
でも、「何でユーザーがそんな心配しなくちゃいけないの?。」

 このようなローバル企業の体質は、頭の隅に入れておいたらいい
でしょう。もちろん日本で大きな実績をつくったアメリカンファミ
リー、アリコジャパン等のAIGグループ、それにIBMぐらいの
歴史や規模になれば、心配は不要かもしれませんが。

 bird発行人個人的にはアメリカンファミリーの契約もアリコジャ
パンの契約もありますので、撤退されたらこまりますので。

------------------------------------------------------------

●新規参入組外資の秘密主義

 新規参入組で日本法人にもせずに日本支店で営業している保険会
社についてはどうなのでしようか。

 そんな保険会社の情報公開度合いを見ると日本社と違って「秘密
主義」が目に付きます。

 以下は週刊週刊東洋経済の記事から引用です。

 なお、チューリッヒ保険は「チューリッヒ保険会社日本支店」で
す。日本法人ではなく外国の会社の日本支店となっています。株式
会社や有限会社や相互会社ではなく「チューリッヒ保険会社」です。


 「契約件数50万件を超え、ダイレクト自動車保険業界でソニー
損害保険と首位を争う『チューリッヒ保険』が2001年から02
年にかけて書類を改ざんし、保険金を不正に得ていたことが本誌の
調べで明らかになった。

 自動車オーナー全員に強制加入が義務づけられている「自動車損
害賠償責任保険」(自賠責保険)の申請書類を請求期限が過ぎてい
るのに日付を書き換え、数十件約300万円を別の保険会社から不
正に回収していたものだ。自賠責保険を所管する国土交通省では『
ここまで大きな自賠責保険の不正回収は聞いたことがない」として
いる。』

 「…チューリッヒの損害調査部のシニアマネージャー(当時)と
その部下ら7人が、請求期限の過ぎた書類の支払期日を書き換え、
自賠責保険金を別の保険会社から違法に回収していた。」

 「…事故や保険金支払いを調査する「実質査定要員」が慢性的に
不足しがちで、査定要員1人当たりが常時抱えている事故処理件数
(対人、対物)は、国内大手損保の約2倍に当たる平均320件。
多い査定要員になると、500件に上る。

 …これに対し、…事業本部長は『契約の伸びと比例する形で査定
要員なども増強してきている。お客様からの声でも、外部の評価で
も、当社のアフターフォローには高い評価をいただいている』と真
っ向から反論している。」

 「チューリッヒ側の情報開示姿勢にも問題がある。チューリッヒ
は内部告発を受け、今年5月から社内調査を開始。『01年7月か
ら02年6月にかけ、数十件、金額にして300万円相当の不正を
行っていたことが判明した』(ウェーバー本部長)。社内調査の結
果は6月30日に金融庁へ、国土交通省には7月1日に報告された
が、『弁護士とも相談した結果、外部に今回の調査結果などを公開
する必要がないと判断した』(同)という。」

(2004/08/07, 週刊東洋経済)

------------------------------------------------------------

●政府税制調査会で問題にされた「外資」

 さて税制調査会の議事録から外資が行っている「節税」手法を紹
介しましょう。

(1)再保険料として送金する

 日本で営業する保険会社をバミューダの子会社にします。日本で
売った保険の保険料の85%を再保険料としてバミューダの親会社に
支払います。こうすれば日本に利益が残らず日本の法人税を払わな
いで済みます。

 日本の保険会社が外国の保険会社に再保険料を支払うのは経費で
あり源泉徴収なしでそのまま送金が可能なのです。そしてバミュー
ダに法人税はありませんので、全く非課税で所得がプールされます。


(2)ケイマンの親会社に送金

 日本支店から海外の本店への送金は「単なる送金」ですから源泉
徴収の必要がありません。

 日本で活動する会社には「○×証券株式会社」でなく「○×証券
会社」が多々あります。株式会社ではありません。それは日本法人
ではなくてケイマン法人だからです。ケイマンにダミーのペーパー
本店をつくって、その支店が日本で活動します。

 実質は日本法人なのですが、あくまでも設立準拠法はケイマン法
で、その支店のみが活動しているわけです。なぜこんな形態をとる
かというと、支店から本店への送金については、単なる送金ですか
ら、源泉徴収がかかりませんので、この本店・支店構造を使った節
税となります。
バードレポート2002.6.17.
「外資が活用する税制の抜け穴…匿名組合・保険料・支店・出国」
http://www.bird-net.co.jp/rp/BR020617.html


財務省  税制調査会第1回金融小委員会議事録 (2001/7/3)より
http://www.mof.go.jp/singikai/zeicho/gijiroku/kin01a.htm

「それから日本から外国の系列保険会社、大抵の場合にはバミュ
ーダかルクセンブルグにございますけれども、そういう外国の系列
保険会社に再保険料を支払う。つまり、日本の損害保険会社がそう
いう系列の保険会社に対して再保険料を支払いますと、再保険料は
費用ですから損金算入され、また、保険料の支払いについては源泉
徴収がなされませんので、単に再保険料の支払いという形をとるだ
けで、日本における利益を圧縮させ、日本の税金は全くゼロにする
ことができるわけです。その系列の保険会社からさらに日本に子会
社を持っている親会社に利益が流される。つまり、バミューダとか
ルクセンブルグの会社が単なるサンドイッチの中身のように使われ
ていて、名義貸しのようなことが行われているという例もあるよう
に聞いております。

それから、外資に何の恨みもございませんが、外資系の証券会社
はそのほとんどが、さまざまな理由から、ケイマン法人の日本支店
という形をとっているわけでございます。ケイマンに本店を置く。
で、日本支店が営業活動を行うわけですが、ケイマンの本店はペー
パーカンパニーですから、実体は何らないわけで、支店に実体があ
るという形をとっておりますけれども、これは別に税金逃れだけが
目的ではないでしょうが、節税も十分に目的の一つに入っておりま
す。

日本支店から海外の本店に送金する際には、実は源泉徴収ができ
ないわけです。この日本支店が、先ほどのオランダのペーパーカン
パニーとの間で匿名組合契約を持ってますと、利益の大部分はオラ
ンダに非課税で持っていって、残った利益について多少の法人税を
払い、その残りを配当で支払えば源泉徴収があるのですが、これは
支店・本店取引ですから、配当ということになりません。単なる送
金ですので、日本の課税、源泉徴収がないということです。これで
日本の国庫に入るお金が随分圧縮されているのではないかと思って
おります

陰謀を見抜くために

ベンジャミン氏がよく陰謀バカの総帥のように悪評を立てられているが、
社会情勢を知る上では、そんなのはどうでもいい。出てきた内容をリストアップ
してマーキングする。これで私は十分だった。例えばUFOバカで有名な某
反イルミナティーの外人男性の本を読むと、一般人には陰謀カルトの部類に
しか見えないが、これが聖書マニアやカルトマニアが色眼鏡のフィルターを外して
みると、以外にも面白いパズルが作れるということが最近分かった。
例えばデービッド・アイク氏の語るトンデモ説は一般では笑い者だ。
しかし冗談でカルト雑誌を取り寄せ観察してみると、なんと世界最大の
UFO団体はイスラエルの大使館が設立した大衆扇動機関だったと判明した。
ラエリアン・ムーブメントなどがそれだ。まさかバカ雑誌と思われていた部類
の中に、しっかりとユダヤ系機関の真相の一つが書かれていたとは思わなかった。
ということで、ある程度知識がたまるとゴシップの中に隠されたゴミを簡単に
捨て去り、必要な情報だけを取り残せるということが最近わかった。

さらに今騒がれているチベット紛争にしても、やはり陰謀の話を頭に
残しておいた方が後で問題を整理しやすいということも最近わかった。
チベット問題で注意しなければならないことは、チベット人に対する弾圧
というイメージだけではだめだ。宗教性だけを信じていてもダメ。
この私が言いたいとする真相の裏は、国際的資料を検査した後に
初めて見えてくる事が多い。例えばオウム真理教に宗教法人を
与えるように活動したのが「ペマギャルポ」氏である。もしあの時、
ペマ氏の精神が世間で報道されているようなイメージの人物だった
ならば、不浄の塊であった麻原教祖の人格なんぞ、簡単に見分ける
ことが出来たはずだ。しかしそれから一億円も献金がペマ氏の
団体側に渡されている。これでスピチュアル関係者の人物ではないと
簡単に判明するわけだ。またCIAは9.11を見ても戦争を解決する組織
ではなく、スパイ攻撃を手引きする機関だということも判明している。
元々CIAの設立に係わった機関員は大半が「共産党員」だった、というこ
とからしても、正義の番人ではないということがわかる。CIAがチベット
を支援するのは問題ないが、まったく問題がないとも言えない。
CIAの機関はOSS当時、共産機関の支援を中心としていた機関
でもあった。ということは、中国とも関係していたということでもあり、
CIAに変更されても行く先は同じだ。やはり共産機関である。
しかし一般人の想像上では、映画の中のCIAでしか物事を想像できないだろう。
なのでCIAが『正義の情報機関』にしか見えないため、あっさりと
チベット人を支援しているCIAが参加しているのなら「安心」だな、
と勘違いをするわけである。さらにここで二元論が出てくると完全に
見分けることが不可能となる。善=米国、悪=中国で二元論化
していいると、これらが対立していると勘違いをする。善・悪で
想像をするとこうなる。しかしそれがスパイの世界になるとまったく
違う実態が起きている場合もある。アフガン戦争の時CIAは
中国から民兵兵器を購入しタリバンに渡していた。素人は
これを知らないため、まさか中国と米国が共闘していたとは気づかない。
それが今回のチベットデモの真相であった。私も騙された。
国民も騙された。政治家だけが知っていた。こういう構造の中で
知らずに国民が暴れまくると、後で取り返しのつかない事態となる。
イラク情勢が現在このパターンとなっている。まさか敵と見方に
武器が供与されているとは思わない。そう、チベットも同様に。

さらにチベット問題を世界中に「宣伝」していたのが実は、戦争を「コマーシャル」する機関だった。
日本でいうと「電通やプラップ・ジャパン」などの大衆扇動機関に近い存在だ。
面白いことに、あの国境無き記者団を支援していたのが宣伝広告社
の一つだった。さらに調べると、中国がこの会社に資金提供しているという
ことが分かった。ということはチベット問題の実態も中国の自演の一つという
ことなのかもしれない。さらに驚くことに、この団体を支援している片方
側も、「9.11」に係わっていた守銭奴投資家の「ジョージ・ソロス」だった。
ここでなにやら奇妙な構図が見え隠れしてくる。

◆まず中国がこの広告社に金を出している。
◆米国も資金を出している。
◆国境無き記者団がこの二つから資金が提供されている、というトリックが見えてくる。

これがスパイ機関の実態だった。
それで連想したのがある有名な歌だった。
それが米国アニメ、「トムとジェリー」の歌である。
このアニメの中では「仲良く喧嘩しな、」という歌詞があった。
永遠と続くドタバタの中は、仲良く喧嘩しているというケースが
たびたびある。これがスパイ情勢の構図とそっくり。
敵だろうが仲間だろうが、紳士的に喧嘩をする。
そう、これが「フリーメイソンリー」で約束されている紳士協定なのである。
戦争や紛争がフリーメイソンリーの協定で実施されるゲーム
だとするならば、こういう可笑しな構図で世界が動いていても、それは
何ら不思議ではなく、当然だとも言えるのである。
本来このフリーメイソンは、「シオニズムの創始者」であるユダヤ人
達が結集して創った機関だった。創設の目的が「シオニズム」
であった。これを提唱した時期は不明だが、少なくても100年間は
構想が練られていたはずである。そして世界大戦に合わせて
総動員したと思われる。その願望通りに「イスラエル」が建国し、
フリーメイソンの役目は役人集めのカルト結社に変更された。
当然メイソンはあくまで飾りである。

▲情報は如何にして収集されているのか



こちらは特殊言語開発者ではないので、どのようなプログラムで
マイクロ社のOSやブラウザが作られているのかは知らない。
しかし、これから予想することが、もし、空想や妄想ではなく事実なら、
全世界の人々の情報が特殊機関のプログラムによって完璧に抜き取られている
ということだ。ただこちらが無知なだけで憶測だけであるのならば、その問題はまったくない。

何を言いたいのか?それはまず、今回掲載した二枚の写真を見ていただきたい。

◆その一つは「言語サーチ機能OFF」と思われる状態の写真である。
その記事がニック・ロックフェラーを掲載している写真だ。
これは某巨大掲示板のスレットからキャプチャリングしたものだ。
このシャシン中に書かれている「文章の」記事元は、ネットワークスキャニングの
スキップが起動していない状態と思われる。なので青色のクリック時のマークング
には何にも注意線が付けられていない。

◆問題は次の写真だ。これはグーグルの検索からこちらで賀川機関の記事のキャッシュを回収した
他人の棄てた記事で、この時の写真の内容は、「賀川」のスラム活動を記録した記事である。

どうだろう、ここで二つの写真を比べて「気づいた」人がいるだろうか。
記事の中に、なにやら奇妙なピックアップ線が引かれている事にお感づきましたか?
前者の写真の中には、何にも注意線がマーキングされていないが、
後者の記事の中は、「奇妙な横線」のマーキング「線」だらけである。

この違いはどのような意味なのかは知らないが、何か特殊なソフトを導入
した場合に発生する状態なのだろうか?
例えば一太郎や何かのソフトを導入した場合にブラウザに添加される新機能なのか、
またはネットのブラウザ側に仕込まれた特殊機能なのかは判別しがたい。

もしこれが世間で言われている「某国の情報収集機能」だとしたら、日本中の
情報が自動で収集され、保存されているということだ。この機能はOSやブラウザ
によってもばらつきがあり、家庭用ではこのような症状が出ることは少ないようだ。
逆に企業向け端末やプロ用のカスタマー商品にはこれが多く現われる傾向が
強い。という事は、ネットがオンラインになっている時に「WIN/XP」のアップデート
機能を利用してピックアップ機能でマークされた情報が回収されているとしたら、
それはかなり奇妙な事となるだろう。私が使用するPCはウイルスソフトを重ねて
インスストールしている。三つを同時起動している状態で、一社のソフトがミススキャン
しても、三つ目のソフトで必ず回収攻撃できるようにしてある。もしこのソフトの
副作用だとしたら、そのソフトの影響なのかもしれない。

さらにこの二つの写真以外の場所や記事でも確認してみた。
しかし、必ずユダヤ系にとって調子の悪い記事はピックアップしておらず、
大半は政治系の情報や組み立てられた常用文章のみをピックアップ
しているという現象が確認できた。これはどの家庭のPCや企業向けPCでも同じだろうか。

この奇妙な現象を実験する方法は幾つかによって違いで出るが、
今回は普通にブラウザを起動して発見できる方法を掲載する。

まず、古いOSか、古いブラウザをインストールしておく。
次にイーサー配線やLAN配線を抜いておき、事前にアクセスしておいた
サイトをアナログ保存する。
その方法は、ファイル→各種保存。
そして次に、そのしたHTMLファイルを起動し、確認したい文章の中で
左クリックで文章をリロードした状態にして、画面を青くしておく。
これで簡単に、文章の中のピックアップ現象が確認できる。

木曜日, 5月 01, 2008

フリーチベット長野は、完全な極左的扇動だった

某サイトの掲載によると、長野五輪のフリーチベット運動が扇動だったという結果が
出ているという。その成果は絶大だったようだ。
http://www.tanakanews.com/080417tibet.htm

3月25日にギリシャで点火された北京オリンピックの聖火が、欧州から北米、アジアへと、世界各地でイベントを開催しながら中国に近づいているが、聖火が行く先々で、チベットの独立や自治拡大を求める国際市民運動の参加者らが、チベットの旗を振りながら中国を糾弾する叫び声を挙げ、欧米を中心とした世界のマスコミが、これを大々的に報じている。

 運動団体の戦術は、なかなか巧妙だ。たとえば抗議行動に参加する活動家たちは、あらかじめ衣服や顔に赤いインクをかけてから、聖火リレーに接近し、チベットの旗を振り、叫び出す。警官隊の制止を受けて活動家たちが引き倒され、近くにいるテレビ局のカメラがそれを大写しにする。活動家たちの顔や衣服は血だらけだ・・・と見る人はどきりとするが、実はあらかじめ活動家自身が体にかけておいた赤いインクである。活動家は、テレビを見る人に、中国政府がチベット人を弾圧して血だらけにしているような印象を与えることができる。

似たような印象の同種の市民運動は近年、戦術の巧妙さに磨きをかけつつ、各方面で起きている。反グローバリゼーションの運動、環境保護運動、反捕鯨運動、ウクライナやグルジアなどでの反ロシア的な民主化運動などが、やり方や、米英マスコミとの結託の強さの点で、類似性が感じられる。ウクライナとグルジアの反ロシア民主化運動では、米当局が裏で運動の技能を伝授していたことがわかっている。チベットの反中国運動も、冷戦の一部に組み込まれ、歴史的に米英当局の影響下にあった。(関連記事)

 今年8月に北京オリンピックが閉幕するまで、反中国的な国際的示威行動が続き、大々的な報道も続くと予測される。中国の辺境地域では、チベット人の運動に触発され、チベットと並んで独立心が強い新疆ウイグル自治区の町ホータン(和田)でも、3月23日にウイグル人(イスラム教徒)による「東トルキスタン独立」の要求運動が行われた。黒いブルカ(顔を含む全身をおおう女性用ベール)をかぶった数百人が、独立要求のプラカードを掲げ、中心街の市場の周辺をデモした。(関連記事)



▼運動に胡散臭さを感じる人々

 フィナンシャルタイムスのコラムニスト(Christopher Caldwell)は「(欧米には)北京オリンピックをボイコットするという目的が先にあり、どうやったらボイコットできるかという手段が模索されてきた。中国が(石油利権を持っている)スーダンのダルフル地方の虐殺に関与したとか、人権侵害をしているミャンマー軍事政権を中国が支援しているとか、いろいろな理由が動員されたが、今一つだった。そして今、ようやくチベット問題という格好のテーマが見つかったというコンセンサスが(欧米内で)作られている。こうした行為は悪いことだ。欧米は、開会式のボイコットもすべきでない。中国の面子を潰してはならない」と書いている。(関連記事)

 欧米の市民運動系の分析者の中には、今回のチベット系の国際的反中国運動に胡散臭さを感じ、運動に参加しない方が良いという意志を発表する人が出てきた。パレスチナ問題に詳しい分析者は、チベットは独立する権利があるとしながらも、アメリカが敵視する中国が弾圧しているチベットの運動は大々的に喧伝され、アメリカが強く支持するイスラエルが弾圧しているパレスチナの運動は無視される現状を批判的に書いている。(関連記事)

 チベット騒乱は、欧米の扇動によって起こっている可能性が高い。ダライラマは、むしろ止めに回っている。それなのに中国政府は「騒乱はダライラマ一派が画策した」と、ダライラマばかりを非難し続けている。中国政府が、こんな頓珍漢を言い続ける裏には、おそらく「中国の国民に反欧米の感情を抱かせたくない」という思惑がある。中国政府が「米英の諜報機関が、チベット騒乱を扇動した」と発表したら、中国の世論はすぐに欧米を敵視する傾向を強め、反欧米のナショナリズムの嵐が吹き荒れる。これは、中国と欧米との協調関係を崩し、敵対関係に変えかねない。(関連記事)

 そもそも中国が北京オリンピックを成功させたい最大の目的は、欧米から好まれ、尊重される大国になることである。欧米は中国を尊重し、中国人は欧米を尊重する、という状態にすることが中国政府の目標だ。欧米が陰湿な画策によってオリンピックを潰し、中国人はそれを知って欧米敵視のナショナリズムにとりつかれるという展開は、中国政府が最も避けたいことである。

▼マスコミが軽信されるとハイパー独裁に

 3月14日にチベットの中心都市ラサで始まった暴動では、チベット族が漢族の商店を焼き討ちして店内にいた住民が焼死したり、チベット族がよってたかって通りすがりの漢族を殴ったりした。これらの光景は、中央テレビなど中国のマスコミで繰り返し報じられ、中国人(漢族)の多くは「チベット族は、勤勉な漢族をねたんで暴動を起こした」と考え、中国当局がチベット人を弾圧することに賛成している。

土曜日, 4月 19, 2008

上杉機関 別館をご用意いたしました。

本日から別館のご利用もどうぞ。メール欄を自由にしてありますので、
返事や質問、その他の書き込みも大丈夫です。


http://kikan987.blog82.fc2.com/

日曜日, 4月 13, 2008

日本経済を破壊させたバーニングツリー・クラブの要求書

日本経済を破壊させたバーニングツリー・クラブの要求書

世界の高級クラブ機関の中には、フリーメイソンや
イルミナティーなどを代表とする戦争テロ組織が多数実在している。
その中でも特に日本と密接な関係があるのが、このバーニング・クラブ
である。機基本的にこの機関はゴルフ場ということになっているが、
機動部隊のメンバーは少し違うようなのである。
ここに集まるメンバーは米国の上層部と政治家達である。
バーニングクラブの会長は「ジョセフ・ライリー」氏である。
クレスター銀行信託グループ会長でもある。
このクラブの筆頭会員がクリントン大統領達である。
このクラブの会員条件は男性のみであるといわれているが、
会員の大半が米国政府のコネ付きである。
クリントン大統領もその秘密機関のメンバーである。
主に参加しているのはイスラエエル・英国・カナダ政府の
官僚と政治家達である。

日本からも1985年に「松永信雄元中米大使」が会員に選ばれている。
この人物の活動目的は、日米の会議で会員同士の密約を締結させるのが
主軸であるといわれている。その中でこの会員の仲介を受けたのが、
「安倍晋太郎」達である。先代安倍の時代、外相会談の二回目の後に
安倍の機関と松永らが、このバーニングの会員として誘われたという。
後日会談の先には、次のような対日要求がかわされたという。
▲それは「日米構造会議の18項目」の推進」であった。

この構造会議の18項目の中には、日本が行う公共投資400兆円
規模の推進計画が謀略されていたのである。
その締結の尖兵となったのが、竹下である。
この要求をたたきつけたのが、米国の「ジェームス・ベーカ国務長官」らである。
竹下のメンバーは、この18項目の内容を全て確認し、
日本側が2000年までに、「公共事業投資」を415兆円行えと
記載されていたのである。

この「バーニング・ツリー・クラブ」の会員の手によって、
我が日本国はバブル経済を樹立させたのである。
それは1990年前後に全政党が一致して行った、談合公共投資である。
ここでどのように米国の資本機関が資金を強奪したのかはしらないが、
日本が「借金達磨」になった原因の一つであると断言ができるのである。

バーニング機関に深く係わっているのが、
竹下家と、あの安倍の一族である。この通り我々は偽保守派の
経済テロによって、個人から国までが、全てが米国の「借金達磨」
と作り変えられたのである。日本の現在の公共投資の中には、
必ずこのような米国のファンドと、さらには米国の国務長官達が
係わっている経済搾取テロが計画されているということを知る
べきなのである。知らないのは無知な「国民」だけである。
その巨大な借金は、全て国民の資産で返済を要求されているのである。
これは立派な国際テロである。

現在は、この日米構造会議の「新種」である、
日米規制改革および「競争政策」イニシアチブという要求を
叩きつけられ、米国の経済植民地となるように義務化されている。
これらの計画の一つが「競争型経済の推進である」
過去に米国はこの手法を実行し、軍拡と冷戦を始めている。
今度はその対日バージョン」である経済破壊が目標となっている。

参考として下記にその一つを掲載しておくことにしよう。

◆米国は、小泉総理大臣の思い切った経済改革の課題を強く支持しており、
その 課題への取り組みにより促された最近の日本経済成長を歓迎する。
また、米国は2004年10月12日に小泉総理大臣が国会における所信表明の中で、
「構造改革なくして日本の再生と発展はない」ことを再確認し、日本が意義ある
経済改革を達成する努力を継続していることを歓迎する。さらに米国は、
広範にわたり規制と構造改革を強く主張してきた規制改革・民間開放推進会議の
任務を更新し強化した日本の決定を称賛する。

本要望書に盛り込まれた提言は、主要分野や分野横断的課題に関わる
改革措置を重視しており、現在の日本の経済成長支援および日本市場の
開放促進を目的としている。さらに、米国は、通信、情報技術(IT)、医療、
エネルギー、競争政策など、小泉内閣が改革に重要であると位置付けた
分野の問題に焦点を当てる努力をした。

本年の要望書において米国は、日本郵政公社の民営化計画が
進んでいることを受け、勢いを増している日本における民営化の
動きに特段の関心を寄せた。これに関して、日本経済に最大限の
経済効果をもたらすためには、日本郵政公社の民営化は
意欲的且つ市場原理に基づくべきだという原則が米国の提言の柱となっている。


「対日要求の分野と概要」

電気通信
情報技術(IT)
エネルギー
医療機器・医薬品
金融サービス
競争政策
透明性およびその他の政府慣行
民営化
法務制度改革
商法
流通

詳論

電気通信
情報技術(IT)
エネルギー
医療機器・医薬品
金融サービス
競争政策
透明性およびその他の政府慣行
民営化
法務制度改革
商法
流通

◆この国家売却計画を推進したのが、
小沢・小泉の機関と飯島、さらに竹中平蔵の機関である。
その規制改革の前哨戦の一つが、郊外に巨大店舗の建設
を許可する法案であった。これは外資が参入しやすくする
ために行われた計画であったのだが、これを率先して
導入したのが、現在民主党の代表を務めている「小沢党首」である。
小沢の恐ろしいところは、自らの計画で地方経済を破綻させて
おきながら、数年後には聖者のりごとく「経済救済」を掲げて
救世主面しているところにある。さて小沢が推進した経済
計画で、過去にどれだけ米国が優遇され、その愚鈍な経済構想で
借金が国民に回ったのかということは、民主党の偽善者達は
隠している。そして自民党と裏で手を組み、着々と日本を破壊
しているのである。そしてこの要望改革書を実現させているのが、
自民党の偽極右機関である保守派達である。
その中では、残業代を払わなくていい法案や、
偽の保険料で賃金を搾取する法案などが多数ある。
そして水道施設のでもが、外資の手に渡っている。
はたして小泉と安倍と小沢達が裏で暗躍した結果、
どれだけ現在日本国に国有資産が残っているのだろうか?
推測してみれば、ほぼ50%は米国と国際禁輸の所有物に
なっているのは間違いがない。

よく経済アナリストは米国の経済指標だけを宣伝する傾向がある。
現在国民は、知能を下げる効果のあるクイズ番組を大量に流され、
きっとなにもかも察知できない状態であると思われる。
国民の皆様、我々の資産は全てにおいて米国とイギリス・フランスの
「特定民族」の銀行家達に売られようとしている事を知っているだろうか?
よく経済評論家は米国だけを評論している。
これはある情報を隠すためなのである。

現在英国・米国・フランスの国家製造指数は、
なんと世界最低レベルである。何をいいたいのかというと、
すでに売るための「物を」ほとんど製造していないということである。
特にこれは、外資の入っている国で多く見られる現象であり、
物の換わりに「ドル」を売っているのである。
このため経済アナリストはこの情報を隠蔽しようとしているのである。
ではどうやって資本を維持しているのかというと、日本国民と中国人の
奴隷労働対価によって維持しているのである。
本来の米国の資本は、全てがユダヤ資本であり、ドルも
米国が発行している通貨ではない。ヨーロッパ、イギリスに拠点の
あるロスチャイルド銀行が米国で発行しているのである。
その紙切れの金を資産価値として決定しているのが、
ロックフェラー財団の私物である油田の担保資金なのである。
現在オイルマネーが世界を動かしている。そしてその余剰金は
500兆円を超え、その対価を投資させられているのが、日本国民
の固定資産価値と中国人らの奴隷経済貿易なのである。
例えば、トヨタ企業は生産性を上げて大量に輸出し、たった2兆円
を売り上げている。しかしそれを製造している人たちの労働力は、
世界最悪の労働スピードちを競わせて行っている労働搾取型
会社の経済運営なのである。本来のトヨタ企業はこれほど
生産をせずとも利益は出るのである。ではなんのために
旧式のガソリン車をデザインだけ換えて輸出しているのかというと、
生産効率指数を見た外資の資本家達が、生産力を見て
食いつくのである。投資に。その投資を間接的に徴収しているのが
米国とイギリスとフランスの外資達である。それを真似たのが
ロシアと中国のオイルマネーである。こうして労働せずとも、
外国の連中は超巨大な資金を日本と世界から盗み盗っているのである。
外資の文化を見て喜んでいる人は、「知能が足りない」と断言していい。
それは外資の文化に国民の注意を促し、つねに国体の状態や
政治に興味がわかないようにするために、思想放棄状態とさせているのである。
日本の番組が以上にクイズバングミが多いのはそのためなのである。
バカにさせておけば、その国を破壊することができる。
しかしここで注意したいのが、中国やロシアも動いているということである。
ロシアの新首相はユダヤ人の帰化人である。
また中国のファンドに金を貸し付け支援しているのは、米国と日本の
外資で資金である。その金で中国はIBMを買収したり、イギリスや
フランスは日本の公共機関の買収を始めているのである。
世界でこれを知らない民族は日本人だけである。
そて日本国民の民様、外資の奴隷になる準備はできましたか?
もし嫌ならば、今すぐ外資に対する重課税法案を出す
政治煽動を始めようではないか。奴らは日本の資金を
格安で買収し、脱法して資金をロンダリングしているのである。
その金はドバイに集められ、世界中の貴族資産家達に分担
されているのである。外資と資本家達は、一円も日本国民に
与えるつもりはない。

あくまでそれらは「見せ金」の報酬なのである。
助けてやると外資は近寄ってくる。しかしそれは偽装であり、
実際は助ける奴の懐と親・末代からも、金を吸い上げるのが目的
なのである。日本に原爆を投下したユダヤ人が日本人を
本音で人種もいや人として認めるはずがない。
そして共産国も然りである。小泉と安倍と小沢は
自決しても足りない、ただの鬼畜殺人鬼である。

月曜日, 4月 07, 2008

上杉機関 別館を用意しました。

文章がきれいに掲載できるため、FC2ブログのほうに
上杉機関の別館をご用意いたしました。
こちらのアドレスになっております。

http://kikan987.blog82.fc2.com/

フリーメイソン達の合図、殺戮の合図を示す証拠ビデオを掲載

土曜日, 4月 05, 2008

日本を不景気にしているテロ組織 「外資」

最近道路特定財源なの原油税なのと騒いでいるが、その一つ一つのすべてが、米国の経済テロ計画にあるとおもってよい。
その一つが郵政民営化である。これで郵政の優良担保資金は現在すべて米国のファンドに委託され、貯金がいち消えるのかわからない状態となりつつある。もしステルス分散投資にされていたら、数百兆円が一瞬で吹っ飛ぶだろう。現在米国のファンド債券は1200兆円である。この一つがサブプライムだったのだが、我々の郵貯もすでに民営化され、外資の運営になっている。天下りしたのはトヨタ犯罪車の会長と派遣会社主張達である。もしサブプライムで信託投資が消えたよという人がいた場合、トヨタ不買運動をすべきである。とにかく内容はえげつないどころではない。この要望書によると、日本のインフラすべてを外資に渡せという内容になっているという。この改革には民主党も自民党も賛成しており、ゆいつ反対しているのが共産党と社会党という左派のみである。
やつらは水道局権利や道路交通料金の権利、さらには背いろい保険から労働時間の権利、電気料金と、すべてを牛耳ろうとしている点にある。すでに水道施設は政府は隠ぺいしながら売買しようと計画が組まれている。さらに労働時間を人質にして「ただ働き」させようとする「ホワイトカラー法案」などもある。このどれもが外資=ユダヤ企業なのである。ユダヤ企業は世界中に拠点を持ち3800兆円のグループ資産を持ち、戦争や虐殺なんでもできる力を有している。もともと日本に原爆を落としたのが、この国際資本でありファンドの連中なのだから日本人を借金漬けにして殺そうが、なんとも思わないのは普通であろう。

最近自民党や民主党・公明党の偽保守派らが、日本人は米を食べなくなったとよく嘘を言うが、その一つに外資の輸入産物を買わせようとする意図がある事を知るべきである。私としては、なぜ小泉が未だに国会の席につけているのかが理解できない。小泉は日本の景気を破壊た戦犯であり、逮捕もしくわ、留置すべき人物である。こやつのせいで間違いなく3万人が自殺した。そしてカルト狂いしている安倍のせいで、日本はもっと悪くなった。最近ユダヤ系キリスト教徒が歌う曲で、「千の風」だかという曲を自民党達がよく唄っている。一言いわせてもらえば、死んで墓に行くのは小泉と安倍で十分であり、国民を道づれにしてもらっては困ると思っている。イザヤB氏が出版した本の中でも、千の風がどうのという記述があった。殉教を意味しているらしいが、本当に日本政府のテロリスト達は薄気味がわるくてしょうがない。
そこで以下のサイトから、この改革書を説明してみよう。
http://homepage2.nifty.com/seagull-shima/kamome80yobosho.htm
-----------------------------------------------------
郵政民営化に反対した理由の根本は、民営化された後の郵貯会社、簡保会社が、この合併・買収(M&A)の対象になるからで、合併・買収(M&A)されないような特別条項を、法案に盛り込むべきだとしたものでした。米国側は、郵政民営化を心待ちしています。先の通常国会の参院で郵政民営化法案が否決されたとき、米国紙・ウォールストリート・ジャーナル(8月8日付)は、「郵政民営化法案は廃案になったが、これは手取りの時期が少し延びたに過ぎない。ほんの少し待てば、われわれは(郵貯・簡保の)3兆ドルを手に入れることができるる」と報じています。また、8月26日付では、「民営化法案が衆院を通れば、約3兆ドルの資金が再配分されるであろう」と報じています。米国側は、郵貯、簡保の資金を狙っているのは明らかです。米国側の意図がハッキリしています。小泉首相が声を張り上げて「郵政民営化は、改革の本丸。改革を止めてはならない。」と言っていたのは、ブッシュ大統領との約束だからです。小泉首相がいう「郵政民営化」の意味がご理解いただけたかと思います。それでも、無条件に郵政を民営化させてもよいのでしょうか。
③は、国民の健康・生命を支える分野です。保険・医療の分野に米国企業を参入させることは、米国企業に生命を預け
ることです。米国企業は利益主義に徹しています。利益主義の米国企業にあなたは命を預けられますか。
④は、日本人は勤勉で今日の豊かに国にしてきました。今後日本では少子化で労働人口が減少していき、すでに労働力の確保をどうするか問題化していますが、廉価な労働力
を入ってくれば、それにつられて当然、日本人労働者の賃金も引き下げられていきます。あなたのように高い賃金の方は、やめていただくか、賃下げするか、が迫られるでしょう。
⑤は、農業、林業は、日本の自然の根幹です。この分野も、米国資本へ開放します。それでもいいのでしょうか。
⑥は、日本の銀行や企業がもつ不良債権化した不動産、値下がりしている不動産を米国資本が喜んで買いまくっていま
す。そのための法整備がなされています。
米国政府は、日本政府に対し、年次改革要望書、日米投資イニシアティブにより、すべての分野にわたって、こと細かく米国側の意向を示しています。いずれも米国から見れば米国の国益に適ったものです。裏返せは、日本にとっては、国損になります。小泉首相・竹中大臣が進める構造改革は、米国の要望に沿って行われており、一部には日本売国計画と言われています。

商法改正、会社法改正、税効果会計、退職給付会計、時価会計、減損会計、すべてグローバルスタンダードの名のもとに、米国の要望と圧力によるものです。

土曜日, 3月 22, 2008

★★★チベット国を植民地にした中国共産党政府の裏

現在チベット国は「中国共産党」の手によって植民地にされている。
その元凶には幾つかあるが、中国国民党と中国共産党の思惑があるためである。
そして何を隠そう、この中国人によるチベット国に対する「大虐殺」と国連憲章違反の「植民地運動」は、全世界の国際資本家達が進めている国際共産化運動の一つである。中国は世界的なバッシングを受けているにも係わらず、この何故国家犯罪が国連では裁かれないのかという疑問は、国連そのものがただの「犯罪貿易と世界共産主義」を「守る」ためだけに存在しているというところに集約されている。これらはユダヤ機関と基督機関も深く関与している事実であり、その一つを今回は掲載してみよう。その疑問は以下の通りである。もし身の危険性があるのならば、チベッド人は日本に亡命すればよい。そして日本で機関を増やし、そこからチベットを汚染した世界共産主義を、逆に粛清していけばよい。チベットに永久の繁栄あれ。オリンピックも大気汚染が酷すぎる。あれでは選手が呼吸しただけでも「ドーピング」反応が出てしまって競技にはならない種目が出てしまうだろう。五輪ボイコットは民主化のための抗議でもある。これを批判する日本民主党のリベラリスト海江田議員は、万死にあたいする愚人であろう。人類を冒涜した発言の数々に、人間性の知性がまったく感じられない。
(ここで一つ。中国共産党と国際資本家の闇の経緯を説明する)

◆世界の一般世論ではあまり知られていないが、
【中国の共産化を促し、中国に資金協力して共産化を促したのが】、何を隠そう、海外の【国際資本家】達である。その中でもとりわけ共産化を促したのが、イギリスの情報機関と米国の資本家達である。イギリスは現在、チベットの政治組織を支援しているかのようにも見えるが、実際はそうではない。イギリス諜報部SISに属している白人系の偽ユダヤ人である「キッシンジャー」は、中国に巨大な地下組織をもっており、そこで莫大な資本を稼いでいことが、世界ではあまり知られていない。これらは現在も完全に癒着している。また中国初期頃の時代、共産党は二つあった。一つは中国共産党。これは現在の中国共産党である。二つ目は、台湾に進駐して国を支配し、台湾国の独立を妨害している不法移民である中国の「国民党」である。

前者である「中国共産党」の初期の資金源は、全てアメリカとイギリス経由の資本国家の財閥が提供し、共産党を支援している。そしてあの有名な文句である「宗教は麻薬である」、というフレーズとスローガンは元々、ソ連を共産化させたユダヤフリーメイソンのメンバーであった「カール・マルクス」こと【本名モルデカイ・マルクス】らが提唱した文句である。それを毛沢東らが引き継ぎ、国際資本家の支援で中国を共産化して「中国人を家畜化」したのである。またこのスローガンを主軸として毛沢東らが、チベット国を麻薬国であるとスローガンし、勝手に侵攻作戦を立ち上げ、植民地としたのである。そしてチベット国は武器を持たない民族ゆえに、中国人らの凶悪な軍事侵攻により、50年以上も壮絶極まる虐殺をチベット人に対して行い、現在も殺しつづけているのである。チベット国は過去に5回にわたるチベット人大虐殺を決行している。一つは毛沢東軍によるチベット人狩り。二回目は共産軍による女性や子供の虐殺と公開処刑。三度目は女性にチベット人が生まれないようにするためにする強姦と強制の避妊手術。四度目は、チベットの「ラマ」(無抵抗の仏教僧侶のこと)を強制誘拐し、街頭などに連れ出して、「ラマ専用」の処刑台に縛り付けて鞭打ちで公開処刑を行うといった虐殺拷問である。次に行ったのが、寺院に対する破壊行為とラマ思想の破壊であり、共産化プログラムの施設に拉致し、思想を洗脳で共産化しチベット人の心と文化を破壊するという作戦であった。最近では、チベット人僧侶らが中国人民軍の最新ライフル銃の射撃標的にされ、、山岳越境をしていたチベット人をハイレンジから狙撃して射殺を楽しむという作戦がされていた。この他にもまた数百の虐殺と強姦を続けている。そのためチベットの最高指導者達は亡命政府の立ち上げを余儀なくされ、ラマ達関係者に対する印象教育では、中国国内では「悪魔」であると中国人民と漢族達は教育を受けている。
このような中国共産党の横暴が、何故国連で裁かれないのか?という疑問がわくと思われるが、その元凶は以下の資料として掲載しておく。
◆1◆中国共産党初期の資金減は「麻薬」の貿易であったという。ここには米国とイギリスを中心とする「アヘン」貿易の実態が見え隠れしている。麻薬の密輸売買で最も利用されたのが、上海を中心とした白人の秘密結社であった。アメリカの資本家がそこに集められて、アヘンを中国で売りさばく密輸が行われていた。これは完全な事実である。その一つが、アメリカ大統領の一族である「フランクリン・D・スーズベルト」の麻薬貿易機関である。それ以前にはイギリスとの「アヘン戦争」があったのはいうまでもない。アヘン(麻薬)が中国で流行り始めた時期は(1729年)頃から盛んになり、これを当時「清」皇帝であった雍正帝らがアヘンの吸引を禁止にした。しかしイギリスはこの時産業革命の原材料の」支払いとして銀で行っていたが、中国では変わりに「アヘン」を吸うように支払いの対価条件を変更していた。これに激怒した清帝国の道光帝達は英国に対して「アヘンの」販売を止めるように忠告したが、英国はこれを無視。そしてアヘン戦争となったのは有名だが、以降大陸側にいたユダヤ機関が、世界共産主義の設立に向けてアジア人の国々を共産化し間接支配するために、中国に多数の国家間ルートをつくり、よって共産化を促した結果、中国共産党主席「毛沢東」政権が樹立させられたのである。以後「文化大革命」による【農民支配】や他国の国体思想を破壊するために行われた「造反原理」運動が国策として行われて次々と近隣諸国を共産化するために小国を植民地化し、これを「自治区」とした。この運動を支えるために中国共産党政府達は米国とイギリスの国際資本家達から莫大な資金を提供され、その代替資金の換金には、中国共産党が製造した「アヘン」が使われ、事実上の共産党政府は国民を麻薬漬けにして、またアヘンを国外に密売し、これを共産党運営資金として保持・誇示していた。これらは海外手の白人資本機関らが行った国際政策であった。そして中国共産党は外貨獲得の資金源として麻薬を製造しこれを収入源としていた。

◆2◆中国の共産化は、大まかに二度に別けられて計画されている。
●一つ目は、中国の共産化を促すために海外資本家達が中国人を麻薬漬けにして思想を破壊し、「国体の弱体化」を謀ったことである。●次に共産党リーダーを設立するために、国際資本家達の資金提供と国体破壊技術を中国人に取り入れさせ、毛沢東という仮想リーダーを作り出すことにあった。この技術は以降、北朝鮮でも同様のプロジェクトとして導入され、現在の北朝鮮が作られた。●また近代化の途中であったこの当時は、ソ連と米国とイギリスらがロックフェラー財団のセンタービルの地下室を利用して、実は3加国が協定していたという事実があった。そこにはイギリス諜報部の「SIS」、米国CIAの母体であった共産主義機関【oss】、ソ連と手引きしていることを列強国側は隠蔽するために、日本とソ連と米国に設置していた「ロックフェラー財団」が支配している機関【IPR】などが仲介して作戦を行っている。また「IPR」という機関の資金提供者もロックフェラー財団とJPモルガン系である。さらにこの作戦は全て「基督教」達が率先して行っていた計画でもあった。IPR(通称.太平洋問題調査会)は、全てキリスト教を中心にして行われている。主に宣教師・牧師・その信者が共産化を広げるための機関員として積極的に活動している。これは現在も然りである。
◆3◆中国共産機関は国際銀行家の支援により勢力が拡大し、1928年には中国「紅軍」が、侵攻によって支配権を拡大し、その支配権内での広域取引(現在の規模で、規模で364万ヘクタール)3万6千400キロを生産カロリーベースとして麻薬を製造し、北京政府は101ヶ所の麻薬工場を建設・創業して、ここでの製造量は世界の70%を担っていた。これらが外貨と取引されるように以降はなった。これら中国共産党の資金源として今度はヘロインの製造にも着手し、ヘロインの製造方法は、ドイツの製薬会社であるバイエル社が開発した手法を中国共産党側が取り入れ、大規模な製造工程に取り掛かっている。このヘロインと麻薬は香港を中継貿易地として機能し、英米の麻薬秘密結社である「ホンポン」の暗殺機関である上帝会、天地人などの三合会を中継し、欧米がこの区間を間接支配していた。イギリス領であった香港はこうしてイギリスの麻薬取引の密輸拠点として開発され、これらは観光都市に偽装して行われていた。
◆4◆さらに、イギリスのSIS部隊の機関員でもある米国のキッシンジャー達は中国内陸部に自らの国際会社を設立した。キッシンジャー達は国務省退職後にアメリカノ国際通貨ドルを発行して、そのドルにつけた利子で財閥の利益を確保しているヨーロッパの黒い赤い貴族であるロスチャイルド財閥(通称・赤い盾)の親戚であるキャリトン卿とともにキッシンジャー達が中国に会社を設立した。企業名は「キッシンジャーアソシエイツ」という。この機関は国際取引利益を速やかに確保するため、米国との会社での主要取引を結び、各社と契約を結んだ。その会社の社長には、ブッシュ大統領の国務副長官である「ローレンス・イーグルバーガー」、さらに、会長にはブッシュの国家安全保障会議議長であった「ブレント・スコウクロフト将軍」を任命した。この時キッシンジャーらは、中国ベンチャーズという企業とともに中国国内での大規模な商業取引に係わるようになり、中国国内で大規模な商業活動を強烈に展開している。この前後に中国では反共産党運動が盛んになり、ある事件が勃発する。それが【天安門虐殺事件】である。この天安門事件では、自由を求める学生達によって抗議デモを天安門広場でデモり、それに対処した中国共産党軍部は学生達を無差別に射殺し、また抵抗した学生を戦車で大量に「生きたまま轢殺」すという虐殺を展開する。この事件は日本でも取り上げられ、潰された学生の遺体は隠して報道され、後日民主化運動家機関の写真により、完全な虐殺だと判明した。この事件を当時のブッシュ一族とキッシンジャーがこの事件を堂々と擁護する運動を展開した。この時プレスコットブッシュ達は共産党政府要人に宛てて公式なコメントを残している。この事件を擁護する切欠は、当時中国に大規模な建設投機を行っていた「キッシンジヤーアソシエイツ」達らが、その会社の利益を確保するためにこう発言をしていてる。「豪華な不動産の投機にいささか干渉するものではない」と説明している。このプレスコット氏はブッシュの弟である。

●さらに驚くべき発言がこの後に待ち受けている。中国の独裁者であった鄧小平(マスコミのメイソン達は鄧小平を穏健派の庶民はと捏造)は、学生に対する虐殺で以下のとおりに虐殺を公式に【自慢】している。それは以下の宣言である。
*************************************************
⇒「鄧小平より」「最近の反乱は我々を大いに啓発し、我々の心を爽やかにしてくれた。社会主義への道なくして、中国には如何なる未来も無い。そして中国に未来がなければ、偉大なる中国と合衆国(アメリカ)、ロシアからなる【世界権力】(秩序)の鼎立(ていりつ)もありえない。アメリカ人にわたしは告げる、中国の最大の資産はその安定性にあるのだ。**************************************************

この天安門虐殺で宣言した鄧小平達はここで明確に「三大鼎立」というスローガンを発表している事に注目しなければならないのである。この三大鼎立の意味とは、世界を支配している【新世界秩序】が、世界を共産化することにより、全世界を支配するということが宣言されていることである。さらに、これらの計画の中には、明確に米国を共産国家であると宣言しており、またそれは資本主義を隠れ蓑として国家運営がなされているという事が説明されているのである。日本の洗脳的一般教育で育った世代には理解し難いこの事実は、スパイ機関の本当の意味を露呈させる意味となっている。しかし世界と米国を見て欲しい。米国の新保守派といわれる連中の元役職は、戦時中から戦後一環して全て偽装されていたということを知らなければならない。当然米国市民もである。米国の新保守派の連中には、必ず強力な共産主義者が存在しており、またそれは資本主義の正体でもあるということを知らなければならない。資本主義も社会主義も共産主義も全てが、あのユダヤプロトコールで計画されている世界植民地の一つであるということを。またこれらの三大経済主義の全てが、白人のニセ「ユダヤ教徒」と「基督教徒」達による、世界戦略であったということを。
※そのユダヤプロトコールにはこう書かれる。
//////////////////////////////////////////////

【b-2-1 シオンの議定書 第一議定】権威の仕組みが薄弱で法律が空疎であり、リベラリズムの乱用により権利を乱発し支配者たちが脆弱となった国家ならどんな国でも、私は新たなる権利を行使できる。強者の権利によって打撃を与え、既存の秩序と法規の一切を粉砕し、すべての機構を再構築し、リベラリズムの中で放棄されてわれわれに残された彼らの権威ある権利継ぐ王者となる。
飲酒で馬鹿になりアルコール漬けになった動物どもを見よ。自由が彼らに節度なき飲酒の権利をもたらしたのである。それはわれわれやわれわれ一族の歩む道ではない。ゴイムはアルコール飲料に酔いしれ、彼らの若者たちは因習陋習とごく若いうちから性的堕落に痴呆状態となって成長する。その性的堕落は、われわれの特別な代理人。富豪の邸宅の家庭教師、下男、女性家庭教師によって、書記その他によって、しばしば【ゴイム】の娯楽場にいるわれらの女性たちによって手ほどきされた。彼ら代理人の最後に、私は、頽廃と奢侈に他の者たちを引き込む尖兵である、いわゆる「社交界の貴婦人たち」も入れておく。
自由という言葉の抽象性のゆえに、われわれはすべての国の群集に、彼らの政府は国の所有者である人民のための豚小屋の番人に過ぎないのだ、番人は破れた手袋のように取り替えていいものなのだと説きつけることができた。
/////////////////////////////////////////////////

ここで書かれている「ゴイム」の意味とは、全世界の「大衆」即ち、非ユダヤ人と世界秩序の世界共産化運動に身を投じていない支配層下を意味している。これらは全世界の人種をターゲットにした独裁経済主義による人口統制の管理を意味しており、その統制下では、一般大衆を人間とは指定しておらず、明確に「豚」であると説明をしている点にある。それを支配させる代理人が「書紀長」であり、また資本主義国の鼎立を創設する役人であると説明もされている。これらは人間同士を差別し、資本家が市民・国民を豚として管理することが、世界支配という名を隠した世界秩序に相応しいということの裏返しでもある。また共産主義者の書記長による国民という名の豚の管理を、明確に宣言したものである。共産主義と資本主義は、本来ユダヤ教徒達が作った国体主義である。イスラエルでは共産主義を「キブツ」といい、アメリカではコミンテルンと言う。しかし、ここの両者は何れも、「ユダヤプロトコール」で書かれている世界支配のための国際戦術であったというのが本性である。

【b-2-3 シオンの議定書 第三議定】
権力を追い求める者たちを煽動して権力を誤用させるため、われわれは、すべての勢力を相対立させ、独立を得ようとする自由主義傾向を鼓吹するように仕向けてきた。この目的に向って、われわれはどんな形の企てでも指嗾教唆し、あらゆる政党に戦闘準備させ、どんな野望の目的をも権威に対して向けるようにさせた。
われわれは、労働者にわが戦列・・社会主義者、無政府主義者、共産主義者・・に加わるよう提案し、振りかかる圧迫から彼らを救出する救世主を買って出る。われわれは、われらがメーソン員が言われなく唱えた(人類団結という)兄弟の定めどおりに、一貫して主義者たちを支援している。貴族は、法律によって労働者が提供する労働の恩恵を受け、労働者たちがよく食べ、健康で、強壮であるかどうかに関心を払っていた。われわれは全く反対のこと・・劣化、ゴイムから生命を奪うこと・・に関心を寄せている。われわれの権力は、労働者の慢性食料不足と肉体的虚弱を必要とする。ゴイムはわれらの専門家たちの助言なしには、考えるという習慣を失ってしまった。ために、彼らは、われらの王国が実現したあかつきには、直ちに採択しなければならない必要欠くべからざることが見えない。今日、われわれは多国家にまたがる勢力として無敵である。何者かが攻撃しようとも、われわれは他の国家に支援されるからである。ゴイム人民の底無しの無気力さ、権力の前には腹這いになって這いつくばるが、弱者には無慈悲、他人の過失には厳しく、罪悪には寛容、自由社会制度の矛盾は認めようとしないが、思い切った専制者の強圧に対しては殉教者のように耐える。
(某文章を掲載)
//////////////////////////////////////////

また「基督教徒=メイソン=ユダヤ」は、世界支配の構図を創設するにあたり、キリスト教徒を流行らせるという意図がはっきりと説明されている。国民の皆様、現在日本でも何か思い当たることはないだろうか?そう、昨今もてはやされている特定の流行には、巧妙に基督教徒の洗脳が仕込まれているということを。例えば今月放送された東京大空襲の番組が二本放送されたが、その何れも基督の思想を流布した番組であったということを。特に注意すべきは、日テレで制作した東京大空襲の番組である。この番組の中では、非基督教徒は死すべし、という意味が暗黙に含まれているようにも見えるシーンが幾つか含まれている。その中に、基督の教会の映像が「ピンポイント・パン・サブリミナル」という洗脳手法が意図的に仕込まれているようにもみえる。ドラマの中で、数回基督の施設が挿入されており、それがピンポイントで展開されているという事を。また愛知地域(愛知県の地域)で制作された番組の大半が、実は切支丹向けの放送になっていることや、その定番である洗脳アニメやドラマ、また沖縄を中心とした基督教徒の歌手などなど、信じられないくらい巧妙に、日本国民に基督教徒達が洗脳を施していることに注意せねばならない。そしてそれらの大半が、国民を殺すために組織された大衆向けの煽動カルトであると察知さねばならないのである。
基督教徒は一見して「聖職者」の弱者に見える。しかし世界の支配層を観察すると必ず世界の虐殺戦争や紛争陰謀には基督教徒達がとてつもなく深く関与しているという事が判明している。日本の超富裕層も観察して欲しい。まず大半が昔からの基督教徒の一族であるということを。また北朝鮮を翼賛する日教組の教員一族にも切支丹は多い。さらに医者、弁護士、政治家となると、その数はさらに多くなる。そしてこの全てが、保守に偽装しており、世間では愛国者顔しているということである。感の優れた若者達はすでに察知しているかと思われるが、日本の保守派達が国民を助けたことがあるだろうか?否、全ては情報が漏洩するまで実は隠蔽しているというケースが多い。拉致事件はその典型であり、経済対策の失政もそこに原点がある。特に注意してほしいのが、国民に格差と貧困が素晴らしいと宣伝している連中の「100%がクリスチャン」達であるという事を知ってほしい。自民党で格差は無いと連呼した議員の大半が基督の宗教徒である。また左翼的運動を行うリベラル派の中にも、なぜかクリスチャン達が多く存在している。日本民主党左派もまたその典型である。さらに経済界と思想界にも、それらのトップがなぜか基督教徒であり、どれもが共産シンパかまたは超親米原理主義者であるという場合が多い。
◆ここである資料をさらに他のサイトより転載する。日本に初めてキリスト教を伝えたとされるイエズス会の宣教師フランシスコ・ザビエルは、教科書に載っているそのユーモラスな服装から今日ではマンガやギャグにも使用され、かなり好意的に受け入れられているようです。しかし、イエズス会は世界へキリスト教を広めることを目的とし、そのためには軍事力も利用した、かなり戦闘的な修道会であったようです。ちなみに、イルミナティを創設したアダム・ヴァイスハウプトもイエズス会の出身です。
1582年、日本に3年ほど滞在したイエズス会東インド巡察師アレッサンドロ・ヴァリニャーノは、フィリッピン総督のフランシスコ・デ・サンデに下記のような手紙を出しています。
「私は閣下に対し、霊魂の改宗に関しては、日本布教は、神の教会の中で最も重要な事業のひとつである旨、断言することができます。なぜなら、国民は非常に高貴かつ有能にして、理性によく従うからです。もっとも、日本は何らかの征服事業を企てる対象としては不向きでしょう。なぜなら、日本は、私がこれまで見てきた中で、最も国土が不毛かつ貧しい故に、求めるべきものは何もなく、また国民は非常に勇敢で、しかも絶えず軍事訓練を積んでいるので、征服が可能な国土ではないからです。しかしながら、支那において陛下が行いたいと思っていることのために、日本は時とともに、非常に益することになるでしょう。それゆえ日本の地を極めて重視する必要があります。」
ちなみに「支那において陛下が行いたいと思っていること」とは、スペインによる中国の植民地化のことと思われます。つまり「日本には資源が少なく、国民は強いので、植民地にするには向いていないが、その軍事力は支那の征服に利用できるから、日本へのキリスト教の布教を重視する必要がある」ということでしょう。
当時の覇権国スペインは、植民地フィリピンを足場として、極東各地に対し積極的な貿易と布教を行っていました。
1570年から81年まで日本でイエズス会日本布教長を努めたフランシスコ・カブラルは、1584年、スペイン国王宛の書簡で、支那の征服には下記のような利益があるとしています。1.支那人全体をキリスト教徒に改宗させることは、主への大きな奉仕である。
2.それによって全世界的に陛下の名誉が高揚される。
3.支那との自由な貿易により王国に多額の利益がもたらされる。
4.その関税により王室への莫大な収入をあげることができる。
5.支那の厖大な財宝を手に入れる事ができる。
6.それを用いて、すべての敵をうち破り、短期間で世界の帝王となることができる。

◆基督教徒は敗戦運動なども行うテロ組織を設立している。Unknown (上杉機関) より。 ここで一つ問題を提起したいのだが、なぜ歴史研究家達が歴史を語るときに、必ず基督教のネットワークを意図的に全て排除しているのか、これではいくら保守の肩書きで活動をしていたも、歴史の焚書を行なう共産ゲリラと何ら変わらなくなるのではと私達は危惧している。いや逆に、意図的にクリスチャン達は「スパイ史」の焚書を行っているのが明白。
たとえば、近衛一族の取り巻きは「全て敬虔」なクリスチャン達であり、そこで活動している「二重スパイの対外情報機関」は全て日本人クリスチャン達である。スパイ・ゾルゲと綿密に連絡をやり取りしていたのが、早稲田大学を中心とする基督の機関「IPR」である。これらは全てがクリスチャン機関である。日本の名門を調べれば、後は全てが繋がっていたことがわかる。IPRの日本代表が【新渡戸稲造】、松岡洋右、鶴見祐輔 であり、幹事長は【キリスト界の斉藤惣一】である。IPRは対日・対中謀略ルートとなり、ゾルゲもこのルートを利用した。【尾崎秀実】もIPRの協力者である。また【新渡戸稲造】の関係者にはクリスチャンが多い。ちなみにIPRに資金提供をしていたのが、ロックフェラーである。ロックフェラーが世界中の機関に資金提供していたのはすでに事実で、日本軍の右翼機関にも資金提供をしている。それが基督の機関「IPR」である。現在もIPRは存在しており、半数は自民党と民主党の支援母体でもあり、現在では北朝鮮開発プログラムを行っている機関でもある。猪口女史も世界市民思想の運動家であり、日教組の発行する教科書では、その思想の文章が多数掲載されている。これも早稲田を中心とする機関である。猪口議員もIPR系組織に属している。
これらは全て「基督教」のスパイ機関である。
それはなぜか?メソニックのロッジ内を見てみなさい、共産主義のシンボルが多数ある。そしてそのシンボルは全て「キリスト教」のシンボルであり、メソニックのシンボルでもある。そしてその活動を支えているのは、世界中で免税措置を受けている「国際資本財団」であり、即ち【国際資本】である。外国の重宝機関にとって「財団法人」はスパイ機関を隠す場所でもある。そしてキリスト教も。
武人とて人間である。「信仰に被れ、国を売る」ことはある。過去に伊達政宗武将は、スペインのカトリック教会に「国を渡す」と宣言し、その信仰心で自らの使節団を送っている。バチカンにも出向いている。現代では自衛隊幕僚機関や防衛庁機関のトップを見てみなさい、大半が基督教徒である。政治の裏では、必ず基督が動いている。麻生財閥をみてみなさい。麻生コンツェルンは全てクリスチャンの機関でもある。小泉の師匠、細川護煕を見てみなさい、細川ガラシャの一族である。福田首相を見て御覧なさい、敬虔なクリスチャン一族である。近衛文麿の関係者を観察して御覧なさい、全てキリスト教徒である。皇室関係者を御覧なさい、70%の関係者がイギリス王室系を本部とするクリスチャン達である。
山本五十六の場合では、「右翼機関」がその活動資金を提供していたという。提供者はイギリスと米国の情報機関であった。その流れは以下の通り。
◆英米の対日工作費が右翼に渡されたルートが英米の工作費→張学民経由→【キリスト教矯風会】の子女→大川周明・赤尾敏。 やはりこれも基督繋がりです。キリスト教矯風会は現在、日本カトリック司教協議会の関連メンバーである。

◆近衛文麿の関係者には賀川豊彦牧師がいた。これは現存する賀川機関のサイトでもそれを説明している。そして、その重大な「敗戦革命」を実行したのが、「賀川豊彦」牧師である。その答えが上記の中に集約されています。その敗戦プログラムの正式名が「神の国運動」といいます。神の国という名称は聖書のバイブルにも掲載されています。また賀川機関を実行支配していたのが、アメリカ労働組合員であったユタヤ人のサムエルゴンバース。米国労働組合はOSSの内部にある機関であり、この組織の開発支援者はロックフェラー財団。ロックの財団の地下室にはイギリス情報部のSISと米国の共産党部隊「リンカーン部隊」があり、その一つのレインボー部隊がOssの長官となったドノバァンである。ossが賀川機関を支援していたのはすでに事実。ルートはこうだ。ロックフェラーセンタービル地下作戦部→共産機関oss部隊→労働組合機関のサムエル→→米国IPR→賀川機関→日本IPR作戦部→近衛文麿の閣僚→神の国敗戦運動→教会で敗戦活動を行ったため、警視庁に革命容疑で逮捕される。
(今度は米国側の関係情報)日本でクリスチャン達に敗戦運動をさせていたのが、この「OSS」と「IPR」といわれる組織。このIPRの正式名称は「太平洋問題調査会」という。IPRは世界に巨大機関が3つ存在していた。一つはソ連、本部は米国、そして日本。全て共産機関である。IPRの機関員であったフィリップ・C・ジェサップは、「国際連合軍」(日本では国連という)を設立する会議サンフランスシスコ会議で司法機関担当補佐官をつとめた。IPRのジェサップらは、ゾルゲに対して対日諜報機関設立のための資金を出している。そしてジェサップが「IPRの議長」である。このIPRの目的は、「世界を共産」思想で煽動するのが目的として設立された。ジェサップ自身はJPモルガンの共同経営者である。ジェサップの兄弟はコカコーラの役員である。現在日本側のコカコーラもよく在日を支援しているのはその影響と思われる。パチンコ屋の機関にコカコーラの社長が贈呈物をよく出している。コカコーラの赤は共産カカラーの赤かそれとも、ロス系列を意味する赤色なのかもしれない。
そして「敗戦のテーゼ」についてだが、その第一ターゲットは「ニュルンベルク裁判」で実験導入された。ヒトラーの支援者はJPモルガンとOSS。次に導入されたのが、日本だと思われる。イラクの湾岸戦争でも導入され、ユーゴの国際裁判でも導入されている。ちなみにこれらのIPRは、日本国内でフリーメイソン会議として利用され、実質イルミナティーの会議としても利用されている。捕鯨反対運動で煽動をやったのも、間違いなく基督教機関とIPR系機関、そしてメソニックのどれかである。これらは現在も全て同じルートをたどっている。

日曜日, 3月 09, 2008

▲愚論を演出するサンデーモーニングと競争生産主義▲

今日放送したサンデーモーニングでは、農業の政策が討論された。しかしこの番組が大きく間違っていることは、資産家を連れ出していることである。そもそも企業家の目的は「利益」を出すことに終始することを前提として考えている守銭奴である。特に食文化の何たるかも語れない「自称居酒屋ワタミ」の経営者が百万回吼えたところで、この愚人の行いが正しいとは言えないのである。たとえば商業主義を盾に「くだらない」収奪理論であるユダヤ共産主義が原点の「生産性」を掲げたところで、その理論はあくまで米国資本主義の収奪論であるという事すら知らない資本家達が、生物の多様性を「否定」する「自由主義原理主義者」達の思想を農業に加えたところで、食の安全が守れるはずがない。
愚人ワタミの社長らは、競争で豊かになるという「ユダヤ」の思想麻薬を掲げているが、実際競争で何が生まれたのか、という証拠を提示したことはなく、闇雲に愚論を国民に実行させようとしているだけである。たとえば日本の農業が衰退したのは、米国の要望により米国産の輸入を強化したことから始まり、それにらそって基督の「食生活」を日本に根付かせようとしたからであり、米を食べなくなったというのは統計上はまったくの「嘘」であるということを知らされていない。米を食べなくなったのではなく、子供達の生育時の成長期人口が減ったというだけなのに対して。、経団連と「クリスチャン」達が持ち出した「偽の情報」に踊らされるほど日本人はバカではないだろう。
そしてこの自称居酒屋の社長「ワタミ」の社長の発言にも注意しなければならない。まず【食は産業】ではない。このことを理解していない事が、最大のこの人物の人間的な「欠点」なのである。食は「売る」ためにあるのではなく、【食べる】ためにある。この「前後感覚」が欠如した者があたかも正論かのように説明しても、何ら説得力がないのである。たとえば米国の食料運営を行うロックフェラー財団や、その資本家の子会社であるモンサントであるが、この企業家達の過去の発言では、食は産業によって支配するものであり、与える物ではないと公式に発言している事を国民は知るべきなのである。そしてこの企業犯罪思想によって世界中が被害を受けているということも事実なのである。モンサント社は自らの農薬を固定価格で売るために世界中に嘘の情報をばら撒いている。たとえば農産物に虫が食っているのはだめだとか、非遺伝子組み替えは「非生産的」だとぬかす。しかしこれを調査していくと、ある狡猾な思惑が見えてくるのである。これはソ連共産主義を作り上げた「国際資本」のユダヤ共産主義が、小作農家を潰し、国家の独立性を破壊するために「食料を」人質として支配したと説明をしている。これは共産部隊と接触しているイギリス情報機関「SIS」が米国OSSの共産部隊から獲ている情報の一つである。これを行ったのがユダヤ資本家のロックフェラー財団である。ロックフェラーの狡猾性はここに焦点が結ばれている。
①独占価格を維持するため、他の農家を間接支配する。②風評を流し、自らの品種を迅速に売りつけていること。③遺伝子組み替えを使用させ、大量の農薬を使用させる事。④モンサント社の花粉を近隣に飛ばして、特許侵害したと嘘をいつつ、相手側の農家にモンサントGメンを送り込み、裁判によって強制的に自社製品を売りつけている事。⑤遺伝子組み替えの品種で死亡者が出ていること。⑥ユダヤ資本家達は絶対に組替え食品は食べず、自社認定している「コーシャ」フードなる認定基準の安全食以外、決して食べないことである。
ここで重要なのが「競争原理」の提唱であった。競争原理を提唱したのは、共産主義を設立させたユダヤ人達であるが、これをソ連のトラスト農法や【中国文化革命】で導入させ、大量の餓死者と経営破綻者を生み出し、競争によって、ほぼ全域の農業が「全滅」したと発表があることである。これはユダヤの人間植民地思想である共産主義で掲げた経済理論である「共産主義経済」理論を提唱し競わせたことで起きた実験的破綻計画であった。そしてこの「競争性」の驚くことは、ソ連解体でも米国側にいたユダヤ人達が行っている。たとえば、米国側でも活動していた国際資本家達(ユダヤ人の組織)らは、「軍事軍拡の競争」をスパイ戦争に偽装して導入させ、核開発を「米・ソ」で【競】わせ、為替と貿易の格差による手引きでソ連の軍拡を【競争に参入】させ、拡大させて経済を潰すという計画のもとに、まんまと米国側を操る国際資本ユダヤ国際資本はそれを思想ゲームとして行い、これに勝利している。※この時米国はこの作戦を「軍拡競争戦略」と位置付けており、後に米国は世界に向けて業とらしく【軍縮会議】を開かせ、あたかも軍縮しておりますという世論体制を創り上げ、自らはコストダウンして利益を確保し、敵には競争で増産させるという行為を行わせていた。「冷戦{競争」という名の競争ゲームでソ連は敗れ、自らその保有資産によって国ごと破綻したのである。これが競争原理の事実である。即ち、敵との戦いで敵を潰すために導入させた原理であり、競争で疲れさせて自爆させるという原理であった。その証拠に米軍は一部軍縮させ、コストを浮かせつつ、ソ連側には大量破壊兵器の開発を唆しては増産させるという仕組みを繰り返させていた。つかれはてたソ連は結果の通りである。
これは現在でも行われており、つい10年前は、ユダヤ資本のコダックフィルム社が貿易協定の自由化「競争」に持ち込ませて日本のフジフイルムを計画破綻させようと目論んだ事件が有名である。この数々の「競争原理」の手法で、優れた企業や文化が破綻し破滅していったが、これをユダヤ資本は狙い行ったのである。それを手引きするために、外資は大量のコマーシャルを垂れ流し、世論の煽動を図っている。また自民党のユダヤ派であるワタミの社長も、まんまとこの手にのった人物といえよう。結論を言うと、この競争性原理という理論は、他の経済破綻を迅速に進めるために行っている体外戦略であるということを知らずして経済を語るなかれなのである。
そしてだが、ワタミ社長の狡猾な陰謀は以下の通りである。競争で豊かになるを提唱した。この思想の原点は、共産主義一家に多いユダヤ人の「フェルドマン」系をルーツに持つ白人系偽ユダヤの人種が掲げている思想である。これは大戦中、麻薬戦争に持ち込むため、米国のユダヤ共産主義の組織が始め、他国に使った原理なのである。それまで競争性という言葉や概念はなく、この思想の導入によって、均一化された物流がつくられ、犯罪者に有利に働く【機関】がつくられたという。その原点は密貿易によって麻薬(アヘン)を作らせ、それを迅速に運ばせるという意図があった。無知なワタミ氏は、こうして自らの会社寿命を縮める粛清型経済思想「共産制競争主義」を掲げているわけなのである。競争性の欠点は、企業生命が短命になるところである。企業は意味もなく競争するため、他社との生産過剰や供給インフラの過剰により、資産的デフレがおき、共倒れするという現象が起きる。これらは派遣業界でも発生している。労働者の管理に競争主義を導入したグッドウィルは、資本の維持に眼中をおいたため、迅速に破綻し、結果は社会の破綻者となった。こうした原理の数々を知らないワタミは、守銭にまみれ己の欲望を満たすのみに終始し、他人の苦労を意ともせず、破壊していくのである。ではワタミ氏のいう原理で誰が得をするのか?という観点から観察してみよう。
ワタミ氏の言う「フランチャイズ」とは何か?この制度で行われるのが、資本の固定指定と、生産品種の限定である。こうすることで基督資本の「コンビニ」経営のような、貧相な品物で固めたロボット経営が始まる。フランチャイズに知らずに参加した組織は、時代の変化に迅速に答えられずに、一定の品種だけの生産を指定され、全ての収入においても限定され、また本社にチャイズ料金として上納しなければなくなるのである。チャイズで得をするのは本社とその役員の懐、即ち財布である。一度チャイズで資本管理し働かせてしまえば、後はユダヤ人の最も好きな思想である「契約」に従わせ、思いどうりに生産者と供給側から搾取するのである。こうして資本管理のノウハウを知った愚人ワタミは、それが正しい行いであると勘違いをし、世間で愚論を説明しているのである。ユダヤ人と日本人の違いはここであり、ワタミ氏はそれを知らない。ユダヤ資本を知らぬのかは知らないが、端末で貨幣の価値を自由に決めている「紙の金」を、有難がっているのは、こうした守銭奴達である。
さらにフランチャイズ化された農家が現れた場合、本社が決めた生産方法や品種しか使われなくなる。ここで困るのは生産者である。例え優れた技法や手法が農家の知恵から生まれたとしても、本社はそれを否定するだろう。こうすることで役人社会のような「牢獄」型の経営が始まり、本社の資本が破綻すると、その末端である個人にまでツケが回ってくるのである。もしワタミが海外からの影響で投資が失敗し、損失が出た場合、その補填先は真っ先にと、専業個人の営業者に利払いをさせるであろう。このパターンがサブプライムなのである。また農業は化学化できない「手作業」が多く、地域によって大きな違いが現れ、それは「柔軟」な知恵のある組織や農家が迅速に決める手法が最も最適で重要な運営方法となる。しかしフランチャイズで農家をしようものなら、本社の思想によってこれが妨害されるため、次々と自然災害などで対応ができなくなるという事態が発生する。その時農家が全滅した場合、食料自給率は手の施しようがなくなり、一度の巨大災害などで、本社のみならず、食料インフラ自身がとどこおり、結局破綻するのである。だから農業と文化だけは、個人運営が行われるべきなのである。それよりワタミの居酒屋がどれだけ「非遺伝子組み替え」を使用している安全な企業なのかを説明するべきであり、また「違法な低価格での仕入れ値」で買い叩いていないかが心配なのである。そもそも企業家の定番は買い叩きである。でないと資産価値が上がらず、収入が減る。ワタミは個人ファームを保有しているというが、違法な値段や、不当な安値で買い付けたりはしていないのだろうか?さらにこれらを法人で営業しているらしいが、もし自分達だけが政府の補助金や税遇免税がされており、国民と農家には個人補償はバラマキだと説明していたとするならば、キチガイの沙汰である。
しかしあのワタミという人物、性格が破綻しているのではないか?政府の役人として参加しながら、競争で朽ちた者は死ぬほかないと発言を繰り返したり、あまりにも身勝手な発言を世間に対して発しすぎている。社長であるワタミが競争で自滅して死ぬのならば国民は喜んで無視できるが、ワタミのような会社を国民が食わせるためだけに国民だけが死ねというのならば、この企業は存在価値すらない外道である。また捕鯨反対運動などでも、どこのクリスチャンやユダヤ思想家と付き合っているのかしらないが、政府のメンバーにいる現役企業家が、わが社は【鯨肉は出しておりませんので安心して下さい】というようなメッセージを出す奇怪な企業姿勢は、国民として、あきれるばかりである。
そして面白いことにこの社長の会社名は、「和民」なのである。和の民を売りにして「和風」で商売する男が、自社よりも「遥かに長い歴史」の捕鯨や鯨肉和食に対して、まるで韓国人やクリスチャンのようにこれらを否定しているという。和民と宣言しておきながら、和食の頂点鯨肉も出せない店だとは驚かされる。ほんとうにこの社長は日本人なのだろうか?と顔を拝見したくなる次第である。よく海外では、日本人でない者に限って、よく和風を見せつけるという風潮がある。日本国民として、このような恥知らずが世間を闊歩していることに、憤りと、情けなさを感じてしまうのである。
そもそも自民党は何故このような愚人を顧問として引き込んでいるのかがわからない。世間手的に評判が悪いワタミに、何を願って顧問として雇っているのか?あまりにも理解に苦しむ。このような愚人が経済顧問としていることに、日本は恥じを感じなければならない。

★★★★捕鯨問題と日本の給食の間違い

現在の「日本学生給食」で忘れてはならないことがある。それは日本の子供達が学校で食べている「食文化」である。この全国で食べられている【給食】を、最初に取り入れたのは、日本国政府の「政策」ではなかった。これを導入させたのは進駐軍である。いわいる敗戦後の日本国で食文化の破壊をプログラムさせたのである。通常の子供達は、どのような食事を食べようが「色々な」物を吸収して栄養価として頂いている。しかしここ最近の学校給食では、見たことのない外国の食事を世間知らずのミーハーな親達の意見で食べさせられていることを知らされていない。ここ最近では、小麦を食べただけで失神したり、それで倒れたりする子供が多くなったという。それはなぜか、進駐軍の政策によって「食の外国化」が進んだからである。最近の西洋かぶれした基督教徒の医者達は「1000%-嘘」の学説でこう言い放っている。栄養があって体にいいのは「肉」と「パン」「西洋文化」であると。それは間違いである。進駐軍には第二次大戦以降、他国の「人間の思考」や「体」を【コントロール】する方法として、まず「アレルギー」体質の国民を作るのが目的であったと「戦時プログラム」の機関で発表されている。またその一つが、現在全国で猛烈な花粉症被害を出している杉花粉などである。これらは戦中前後に「米軍が爆撃機」や航空機から投下した「外来種の植物」の投下が発端となっている。基督諸国の連合国らは日本国民を如何に苦しませて戦闘意欲を排除しようかと考えて、日本全国に黄色い花の種を投下した。これにより、都会に住む人たちがアレルギーとなり、喘息や疾患を患うようになったのである。■その昔60年前、米軍の国家プログラムで、日本国民の食べたものに対する考え方を「洗脳」するために、給食を導入させたという。そしてこれらは、日本国民の風土思想・文化を破壊するために、日本国民の基督教化を謀る意図も手伝い給食では、「パン」「脱脂粉乳」などを積極的に取り入れさせていた。この意図が「成長期に」おける成長の改造プログラムであったといわれている。その結果、全国で子供達はリンパ腺を汚染する「牛乳」を飲まされアレルギー疾患を発生させる肉体になるように改造されてしまったのである。そして日本国民の子供達の検査では、小学生6歳未満の学生達が牛乳を二杯摂取しただけで、大量の下痢を起こす症状が現れる。この症状は、牛乳の毒性ではなく、日本人の体質に反応しているのである。日本人は現在牛肉を食べる習慣があるが、昔の日本人は牛を食べるという食習慣はまったくなかった。そのため現在でも牛乳を摂取した場合には、子供達が牛乳の特定乳酸酵素を分解できず、体調を破壊し下痢を起こすということが起きているのである。しかし面白いことに、牛乳は外人達が飲んでも大半が下痢や目まいを発生させるということはないのである。この違いが「食文化」の違いなのであるが、戦後急速に拡大した「基督教徒」達の思惑により、外国の嘘の習慣がよいものだと思い込まされるように「洗脳」されたのである。詳しくは、森下博士の本にも書かれている。だが最近になり、海外の学者達がごぞって日本食を研究し取り入れているという。あのロシアの女子シンクロ水泳選手達は、ロシア食品研究所の計画により、日本食から摂取した高アミノ酸バイタルを摂取し、基礎筋肉の合成を強化している。また海外のハリウッド女優や有名サッカー選手達も、日本食の専属料理人を雇用し、肉体管理に貢献しているという。しかし日本国民の大半は同だろうか?朝からまずパンを食べる。そしてコーヒーを飲む。昼はパスタ、夜はワイン。特に女性だと、朝はパン、昼は西洋食、夜は酒とサプリメントという具合になっている人が多い。※ここで驚かれると思うが、この食習慣は「典型的」クリスチャン達の食生活である。基督教徒達は朝「パン」「果物」「コーヒー」が定番である。この食生活の中で肉体の基礎となる栄養を考えると、恐らく20%程度しか摂取できていないと思われる。まず栄養学からいうと、日本の子供達の知能が発達するのは3歳から18歳であり、20歳を超えると基礎学力の応用をする脳が出来上がるという。そしてもし無知な両親達が基督教であった場合、朝は「パン」、昼は「洋食」、夜は「肉食」となっているケースが多い。この場合、朝必要なグルタミン系化合物と糖分は本来「穀物」の【米】や大豆食品から摂取して「脳」に糖分を送るはずが、パンの炭水化物を食べて消化不良状態となり、唾液はパンの場合少なくなるので、消化酵素が導入されず、胃で分解された反分離状態の栄養素が垂直に腸に垂れ流される。こうすることで、腸はエネルギー受容体を唾液と合体していないために、吸収した場合、「状態不良の栄養素」として栄養が分解していくと言われている。その結果遺伝子が変異し、成長過程で最も必要な理性脳の「前頭葉」の発達促進が遅れ、「原始脳」の発達が促され、その調子で成人となると、「アール値系原始脳」のまま「アダルトチルドレン」のような人間になるといわれている。ここで注意したいのが、これらのまま育つ子供達の状態である。まず最近子供達が「キレる」という状態が頻繁におきているという。これはその原始脳の発達が残った状態のまま「精製炭水化物」の作用により、脳のストレスホルモンが分泌したままになった状態であると思われる。ホルモンは多種にわたるが、その一つが抑制されずに脳が爆発するという現象だ。これが成長期になると特に体での生成に伴い不足するので、その症状は相当なものとなる。この時、毎朝穀物の大豆や「海草の御ひたし」米を食べた場合、即座に遺伝子はOK状態となり、潤滑に栄養生成が始まり、成長にと発展するのである。さらに朝、生の野菜や非加熱の酵素品種を食べた場合、その調整が整い、栄養準備率が70%となる。この時さらに、「葉緑素」を摂取することにより、前頭葉が活発に成長する。また「葉酸」と天然活性ビタミンが体内の微生物で生成されている状態だと、その能力は数十倍となるので、正しい古来系の粗食状態でも「筋骨」の発達が維持され、ノイローゼや暴力癖、また性の爆発が強烈に抑制され、正常な人間として育つのである。よく外国人や韓国人が大量強姦している理由がここにある。原始脳のまま記憶力だけが発達した状態では、妄想癖や行動障害になりやすく、場合によってはアスペルガー症状が発生して成人となる。このため暴力を振る獣化したアナキストとなるという。これらも米国の少年刑務所で観測された実験結果でもあり、現在成長プログラムとして、非西洋食型が改善処方箋として導入されている。
■またあるサイトによると、こう説明がされている。日本で60年前に太平洋戦争の敗戦後、食糧危機に陥った日本に対して占領国であるアメリカは、「学校給食」という制度(註:明治以来、貧しくとも就学率の高さは、世界トップレベルだった日本人を洗脳するのにはうってつけの方法)を積極的に導入し、パンとミルク(脱脂粉乳)を中心としたアメリカ風の食生活を日本の少年少女に与えたのである。当時、ろくな食べ物しかなかった日本人は、進駐軍が与えてくれた「本家」のアメリカにもないこの「学校給食」という制度を大いに喜んだが、このことを、アメリカ人の敵味方を区別しない単なるヒューマニズムから来て、哀れな日本人に対する食糧援助と見るのはナイーブ過ぎる見方である。「人は12歳までに食べたもの(がおふくろの味になって)を一生食べ続ける」と日本マクドナルドのカリスマ創業者であった藤田田氏は曰った(註:だからマクドには、子供向けのおまけがたくさん付いている)が、小学生の6年間に、それまでの日本文化の伝統的な食材であったお箸を使って食べるご飯・味噌・しょうゆ・魚・煮野菜といったものをできるだけ食べさせずに、あの安物のアルミ製のスプーンとお皿で、パンやミルクそして西洋風にどぎつく味付けされた給食を日本の餓えた子供たちに与えたのである。
その中国で急激な経済発展を遂げることにより、人々に豊かな欧米風の牛肉食の習慣を巧妙に刷り込んでいったのがアメリカである。今や、中国の大都市では、欧米や日本と同じように「麦当労(McDonald’sの中文表記)」をはじめとする外食産業の看板で溢れている。巧みなテレビコマーシャルなどを用い、このような店で核家族で食事をすることを「中産階級のお洒落なライフスタイルだ」と中国人に錯覚させているのである。しかし、急激に消費の伸びた中国国内で飼われている肉牛の飼料は、当然のことながら、中国産の穀類では十分賄うことができず、結果的には、アメリカから大量に穀物を輸入することになるのである。そして、気が付いた時には、中国人は、アメリカからの穀物輸入抜きでは豊かな生活維持ができなくなっているという構図なのである。アメリカは、ソ連で成功した方法の再現を中国でも狙っているのである。
▼牛肉の自由化で困るのはアメリカのほう果たして、アメリカの狙いはまんまと的中し、大人になっても「毎朝(電気炊飯器という便利な道具があるにもかかわらず、ご飯を炊くのを面倒くさがって)パンで済ます」という戯(たわ)けたの日本人が大量に発生したのである。しかも、その人たちの多くは「パン食のほうが格好良い」と思っているから始末に負えない。生活習慣とは恐ろしいものである。確かに、戦中戦後の一時期、日本は深刻な食糧不足に見舞われたが、もともと、国民一人当たりの耕地面積が中国の5倍もある温暖で雨の多い日本のこと、戦後十年も経てば、日本の稲作は当然のことながら、供給過剰になっていくのである。日本の国は、神代の昔から「豊葦原の瑞穂の国」と言われたように、特に米作については、台風等の風水害の起こらない限り、日本人の食生活を充分賄えるだけの量は収穫できたのである。それが、近代に入って、化学肥料や農薬の出現によって、さらに単位面積あたりの収穫量が飛躍的に増大したのであるから、米が余って当然である。ただし、日本人一人当たりの米の消費量は、この30年間にわたって年々減少の一途を辿り、慢性的なコメ余りという現象が生じたのであるが、実は、これは「アメリカからの農産物の輸入なしに日本人は生活できなくなる」という食糧安保の支配下に日本人を置くためのアメリカの遠大な策略だったのである。
第二次大戦後、奇跡的な高度経済成長を果たして2度にわたる石油ショックも乗り越え、先進工業国として充分な外貨を蓄え、世界中のどこからでも自由に食糧が買えるようになった日本に対して、アメリカは強引にアメリカ産の牛肉を買うように圧力をかけてきた。もちろん、金に糸目を付けない高級な霜降り肉用には、日本国内産の黒毛和牛の肉を消費するのであるが、同時に庶民が日常の生活で口にする牛肉は、安ければ安いほど良いのであるから、生産コストがより低いオーストラリア産やアルゼンチン産の牛肉のほうがアメリカ産よりも価格が安いので、本当に日本が牛肉の輸入を完全自由化すれば、誰も価格の中途半端なUSビーフなんか買わずに、アルゼンチンやオーストラリアの牛肉を買うに決まっている。そこでアメリカは、「牛肉の輸入自由化」を日本に迫るようなふりをして、また、日本政府も間が抜けているので、本当に牛肉の輸出入が完全に自由化されれば、国内の畜産農家が困ると思って、アメリカとの政府間の取り決めによって「管理された形での食肉の輸入割り当て枠の随時拡大」ということを受け入れたのである。つまり、日本の消費者は、アメリカ産よりも割安なアルゼンチン産やオーストラリア産の牛肉を自由に買えずに、割高なアメリカ産牛肉を買わされ続けているのである。
▼捕鯨禁止の本当の理由さらに、アメリカの「食糧安保」の巧妙な罠は「捕鯨」に対しても向けられた。過去二十数年間、IWC(国際捕鯨委員会)を通じて行なわれてきた日本対アメリカの捕鯨禁止に関する論争は、『BSE・鳥インフルエンザ・鯉ヘルペスの奇妙な関係』でも述べたように、これは科学的根拠に基づく話でもなんでもない(註:アメリカは、BSEに関する食肉用の牛の全頭検査を要求する日本の態度には「科学的根拠がない」と拒否しながら、いかなる形の捕鯨再開についての「科学的根拠に基づく要求」に対しては、捕鯨禁止には「科学的根拠は必要ない」と、とんでもない二重標準を示しているのである)。実は、これも、アメリカの食糧安保に関わった問題なのである。もし、日本人が世界中の公海から自由に鯨を獲ってこれを食せば、日本の食肉の自給率は飛躍的に向上する。事実、戦後の食糧難の時代には、日本の遠洋捕鯨船団は、世界の「七つの海」を股にかけて鯨を獲りまくり、貴重な動物性蛋白質を日本人に供給していたのである。これを、なんのかんのと言いがかりをつけ、禁止することによって、日本人の食肉に関して、アメリカ産の牛肉に依存しなければならいないように無理やりに持って行くための外堀を埋める作業が、「捕鯨禁止」政策なのである。しかも、世界中の海を自由に泳ぎ廻っている鯨たちは、一年間に人間が漁業によって世界中の海から獲っている総漁獲量の約6倍の魚資源を補食しているというデータさえある。したがって、いかなる形の捕鯨をも禁止して、鯨の数を増やすということは、すなわち日本の漁民が獲る魚の総数も減らすということで一挙両得なのである。もし、日本人が鯨をどんどん獲れば(註:「資源が枯渇するほど獲り尽くせ」という意味でないことはいうまでもない。鯨資源の維持に差し障りのない数量を科学的根拠に基づいて算出し、その許容範囲内で自由に獲れという意味) 、その分、世界の海にいる魚類(主としてアジ・サバ・イワシ)の総漁獲量もどんどん増えて、日本の食糧自給率がますます高まるのである。そのことをなんとしても避けたかったアメリカは、「200カイリ」政策にしろ、「捕鯨禁止」政策にしろ、すべてアメリカの「食糧安保」という大局的な考え方から導かれてきたグローバルな政策なのである。学校給食のパン食同様、日本は見事にそれに絡め取られているのであるが、このことに気が付いている日本の指導者やマスコミ関係者は何人いるだろうか?おそらく、これから先20年くらいの間は、中国はかつての日本の高度経済成長期と同じように、急激に経済発展するだろうが、そのことはすなわち、アメリカの食糧安保政策に絡み取られていくということであり、先は見えている。なぜなら、日本の10倍、そしてアメリカの5倍という大きな人口を持つ中国が、アメリカや日本と同じような経済レベルの豊かさになれる道理がないからである。世界中に200カ国近い独立国家のある中で、GDP第1位のアメリカと、第2位の日本の2カ国だけで、全世界の資源エネルギーの約50%を使ってしまっているのである。アメリカと日本の合計人口の3倍の人口を有する中国が、もしアメリカや日本と同じレベルで物質的に豊かになるということは、現在、実用化されている全世界の資源エネルギーの150%分のエネルギー供給がなければ成り立ち得ないことであり、そのことは論理的に不可能だからである。その点、私は、おそらく中国よりのインドのほうに将来性があると思う。中国の大躍進が一段落した後、インドの経済的な大躍進はさらに進み、21世紀中頃にはある意味、インドが世界最大の経済大国になっている可能性すらある。なぜなら、宗教上の理由で、もともと牛肉を食べないインド人は、ある意味、アメリカの食糧安保政策に絡め取られるという可能性が少ないからである。このように、ものごとは視点をちょっと変えるだけで、全く違った観点から見ることができるようになるのである。▲テレビ局の洗脳と外資の結託により、国家が犯されている。まず日本において「外食文化」の流行を洗脳状態で流行らせたのはキリスト教徒の思想家達である。ここ5.6年最も基督教徒が多いのは、フジ産経、ニッテレ系列であるのが明白である。この両者は保守派というスタンスで世間を欺いているが、実際は極左的保守と言えるのである。この実態を説明するにあたり後日詳細を掲載する。今回説明するのは、このテレビ局の組織である。特に基督教が多いフジサンケイの番組は、朝から晩までクリスチャンの思想を元にして放送がなされている。そしてフジと提携しているのが、韓国の基督教テロ組織「統一教会」と「米国で9.11を」自国民に向けて行った「デイビッド・ロックフェラー財団」らである。昨年2007年の後半期にロックフェラーの責任者がフジサンケイの会長と接触をしている。このフジサンケイが保守活動をするのは推奨されるべきであるが、その意図は危険な組織によって動かされている。まず産経の番組では、日本国の文化を尊重すると機関紙では嘘を垂れ流している。実際のところ、産経の組織がどれだけ日本国の文化を尊重しているのか?ということは一般人には理解し難い。しかし朝の放送を観察すると、ここは日本なのか?というような放送内容となっていることに気づく。早朝から始まるのが無用心な「米国礼賛」放送のNYトレンド情報から始まり、幼女や女学生の知能をとり省くために、社会情報とは一切無関係な「外国フッションコーナー」から始まり、番組の中盤では時々「基督カルト系」がつくった西洋占いで番組が構成されている。長年観察してみてもこの放送局が、朝から日本文化の教育放送や紹介がほとんどなされていないというのが目に付く。その代わり放送されるのが、基督教の文化に合わせた内容となっている。朝から西洋のスイーツ特集、夕方はカルト低俗芸人が集まる女性向の大衆番組、夜から午後は基督教向けのドラマと偽極右基督ニュースの放送である。これで日本の保守である体制派であうると、よくのたまうものだ。これでは逆に文化を破壊している。
■某サイトから転載■オーストラリアの国家元首は英国女王エリザベスII世です。マイケル・ジェフリー第24代総督はハワード首相の指名です。1986年にオーストラリア法によって独立国家になるが立憲君主制を維持。1999年にオーストラリア法の改定に基づきオーストラリア連邦総督を国家元首(大統領)にする共和制導入についての国民投票を実施。賛成45%、反対55%で否決。総督の英国王権代行の権限は廃止されていますが、何故か、まだ植民地の監督が存在する。貨幣制度も民間のRBAが紙幣を発行してますので、流通紙幣は国家債務券になります。現在のRBA理事会のメンバーには【モルガン】(アルコアオーストラリア重役)の名がある。
※ということは、イギリスの「奴隷植民地」がこのオーストラリアということになる。植民地時代の監督府が存在しているということは、列記とした植民地であるということになるのではないか?そして紙幣を「代理発行」しているこの「モルガン財団」だが、この会社、日本人を社員教育する時に、日本人を犬に例えて何匹いるのか、という社訓を行う。またモルガン系はユダヤ系の財閥でもあり、イギリス機関やロックフェラーとも繋がりのある機関でもある。旧OSS情報部つながりで、米国のロックフェラーセンターにも出入りしていると言われている。そしてその旧OSS部隊は麻薬売買の機関でもあり、戦争煽動機関でもある。
※2※このモルガン系の財閥についてだが、詳しくは以下の通りである。第一次世界大戦後「J・Pモルガン」は、20億ドルの債権をヨーロッパで発行するため、「フォーリン・コマーシャル社」を設立している。この時密偵活動を遂行しようとしていた「ジョン・ロード・オブライエン社」は、レインボー師団を指揮するため、JPモルガンの支援金を受けているという。後にレイボー師団の関係者ドノバァン達がJPモルガンから20万ドルを受け取りヨーロッパに偵察行動部隊として潜入を成功させている。そこで行われた作戦が、あのアドルフヒットラーと密会することであったらしく、「ベルヒテスガーデン」で、モルガン部隊の「レイボー機関スパイ」ドノバァン達がヒトラーと会見をしている。このドノバァンという人物は、過去OSS勤務時には戦争省次官補であり、後に「OSS長官」に任命され、以後CIAの父と言われている。この情報はCIA長官アレン・W・ダレスによって宣言され「ビル・ドノバァン」はCIAの父であると宣言をしていたという。
※3※「ドノバァン」は後の大統領である「フランクリン・デラノ・ルーズベルト」の級友である。またルーズベルトを意味するデラノ家は、上海を中心に巨大麻薬カルテルを開設し、自らの共同「秘密結社である広東レガッタ・クラブ」を中心とし、ユダヤ人系組織サミュエル・ラッセルの仲介により、ホンポン地域で麻薬取引の中心となり、麻薬で莫大な資本をつくった。それがルーズベルト一家「デラノ家」である。マフィア映画でデラノと紹介されるのは、このパターンか、又はその皮肉である。後に息子であるフレデリック・A・デラノは、1914年に「連邦準備制度理事会の初代副議長」となっている。※4※このフランクリンと級友のドノバァンの方だが、「ルース・ラムジー家」(ラムジー家)の女性とドノバァンが知り合う。このラムジー家もまた曲者であり、父親である「デクスター・ラムジー」は米国で巨大な資産家として君臨し、また最大の「奴隷保有者」でもあった。この時代前後に最大の奴隷管理施設は米国の奴隷売買施設「約束の地」である。現代で英語に直せば現在日本にもある某消費者金融と同じ名前である。
※この女性の家計である「ラムジー家」の伝統宗教はアイルランド系【カトリック教徒】であり、エピスコパリアン派である。即ち、米国を代表する「カトリック教徒」達は、米国で堂々と「黒人奴隷貿易」をしていた教団である。ちなみに世界中のアジア人を奴隷にしていたのがこの「カトリック派」であり、バチカンを直系とするインテリジェンス宗派の一つである。ちなみに日本で最も信者が多いのが、このカトリック派といわれており、佐世保事件で射殺した犯人や自民党に最も多く存在している団体である。さらに昨今は、日本でも天皇処刑運動を行っているカトリック司教協議会もこの組織の一つである。さらに分岐すれば、沖縄自決問題と称して「反日デモ」を前面指揮していたのも「カトリック」であり、統一教会の宗派である聖霊派のプロテスタント系ではない。とはいっても、どちらも切支丹である。違いは、プロテスタント(ユダヤ派)か、カトリックの(自由趣味派)の違いだけである。ちなみに米国で権力を維持しているのが、ユダヤ派のプロテスタントであり福音派である。その逆のカトリックも宗派競争を行っており現在では、全米で「売春婦の射殺」を合法化しようと活動している連中である。またカトリックは堂々と「胎児の堕体」を反対しており、その報復として行う機関「異端処刑機関」の民兵組織「アーミーママ」や「ガーディアン」、さらには多数の売春婦射殺組織を立ち上げ、処刑任務完了に後は、自らのサイトで射殺体の公開やターゲットイ・レイズを宣言している。それを保護している弁護士を専門に「射殺」する機関も多数あり、合法化されている。毎年30名以上がカトリックの異端射殺民兵組織によって「公開射殺」されている。日本でテレビに出演している外国人でNHKの主論も、この組織とつながりのある男性であり、最近襲撃され有名となった人物達もこの組織の遠縁である。ちなみに超反日組織であり、北朝鮮と韓国を前面し支援しているのも、このカトリック派である。基督の救世軍はどうやら対立しているらしく、日韓掲示板を主催していた連中は、異端であるからにして「射殺すべし」というような宣伝を色々なサイトで行っている。ちなみに自民党がカトリック系が多く、民主党は福音派が多い。福音派はユダヤ系なので、世界統一教会とも一部が連帯している。
※ドノバァンらがOSSの組織を設立した時、OSSの長官となったが、その後期には「共産部隊」を正式に設立している。またドノバァンは、【ロスチャイルド】と同盟関係を結ぶために事前に「ボヘイミア・クラブ」(ボヘミアクラブ)にフーバァー達が連れて行っている。後に同盟が結ばれ、ロスチャイルド分家の仲介で、「ナチス」と接触をする。その前後にドノバァン達は、ニュルンベルクの戦況を視察しに出向き、その後半でナチの親衛隊の女性新聞記者であるキム・フィルビーと接触している。この女性と思われるキム新聞記者(キム朝鮮人種ではない。白人である)は高い訓練を受けた機関員であり、偽装するためにハイパー共産主義者らであったと思われる「リッツィー・フリードマン」(ユダヤ系)と結婚し、ナチ親衛隊のメンバーであったキムは偽装をしていたという。OSSのこの前後、共産主義部隊である「リンカーン部隊」を周りに編入させ、以後日本国の殲滅においてリンカーン部隊の影響が強く繁栄されることとなる。リンカーン部隊の後継部隊は以後、米国労働組合に偽装してユダヤ人組織の労働組合になりすまし、「日本の賀川豊彦」の機関である旧日本軍の内部に日本人として潜入をさせている。この時活躍したのが「ユダヤ人であるサムエル・ゴンバース」労働組合員であり、後の「賀川らにらよる」「イエス神の国敗戦革命」の運動となり、日本国民がクリスチャン達によるこの敗戦運動によって以後、「日本国民の大量虐殺」が行われている。日本軍を右翼化したのはこの賀川機関にも原因があり、ナチスのヒットラーも騙されて諸外国に侵攻したように、日本軍もまたクリスチャンのユダヤ共産主義着部隊の手引きにより、敗戦をさせられている。このリンカーン部隊の40%はユダヤ人で組織されていた共産部隊であり、ユダヤ言語では「キブツ」といわれている。
※5※ロックフェラー財団は以後、ドノバァンの作り上げたOSS情報部をロックフェラービルの地下室に本拠を構え、ナチ部隊の仲介役の一つとなる。さらにここにイギリス情報部隊であるSISが加わり、【CFR】が立ち上がる。CFR外交問題評議会の中には、イギリス系やモルガン系を筆頭に、マーガレッドサッチャー、アーサー・ゴールドバーグ(アーサーはシオニストの指導者)OSSの共産部隊を堂々と結集させた。また過去の「ファシスト」メンバーである【ファランヘ党】を指揮していたのが「マラーノ組織」であったというから驚きなのである。この関係者がフランコ将軍とファン・マルクである。ちなみにどの意味でのマラーノかは意味がわからない。

そして反捕鯨運動のメンバーの中には、オーストラリアのメソニッカーと「日本の基督教メソニック」の民兵組織「救世軍」の存在もある。救世軍はメソニックの財団法人か教団許可を得ている直轄の民兵基督教組織でもあり、部隊の指揮形態は、完全に軍隊である。そして動物の救世軍は反イルカ捕鯨運動も行っている部隊でもあり、世間上の活動は右翼である。実際はキリスト教なので極左機関と思ってよいが、本人達は上層部の実態を知らないので極右機関として行動をしている。激しい対中国の憎悪を持つ、このメソニック民兵組織は、中国問題にも絡んでいる。恐らく中国共産党の連中も、反中国運動を日本側から煽動しているのが、三位一体仲間から行われているとは大半が知らないのであろう。ここに在日朝鮮人の「生首マニア」女性の方も加わっているらしく、名前も判明している。この女性は、自称売春婦であると説明している在日だが、中も含めてここ3年間反捕鯨問題で大規模な煽動を行っていたという事例がある情報組織から通達が届いている。恐らく、以前開設してあった。また愛知県に滞在している可能性もある連中達だ。

月曜日, 3月 03, 2008

▼新自由主義経済は爆発して崩壊する

自由主義・共産主義・市場主義などの「搾取経済」は、国家を根底から破壊する麻薬であり、
いずれ「富裕層」が最後の生贄となり、死滅する。
なぜこう断言したのかというと、上記に述べた搾取経済主義の根底が「非道徳」による
「犯罪」経済であるからだ。またいくら超富裕層が生まれたとしても、一般社会は「富裕」しないのである。
【グラフにすると次のとおり】①アメリカ型経済の場合↓富裕層を食わすために、
市民は数十倍の労働をさせられ、挙句に富裕層の資産を維持させるために、
武力を行使する資源戦争を行った。その結果、「資本」の分配が「支配層」の権力となり、
国民は奴隷化し貧困化した。一般国民保険がなく、特定の宗教徒のみのが支配する国家であり、
邪魔になった市民は徴兵で間引きされている。米国支配層の中心は「キリスト教」と
「ユダヤ教徒」らである。この両者の宗教思想には、「相互」・「互助」・「道徳」という概念がまったく無い。

過去・現在にわたり、キリスト教徒が世界中で「奴隷貿易」を行ったことからしても、
新自由主義や市場主義という概念が犯罪であるということが明白となる。
奴隷を維持するため宗教徒セレブらは「マスコミ」を動員し、国民を欺く行為に走る。
また富裕層は庶民から物を買わないので、貧困経済が始まる。その結果、
生物的循環システムが崩壊し、両極化し富裕層も死滅する。これが「競争社会」と言われるシステムだ。

競争で「生産」しても一般的購買層が超ハイパー富裕層の搾取によって賃金体制が低く、
崩壊しているので、ローンでしか買えない。ローンに組み込まれた世帯は支払いの期間、
ローンで二重搾取されるので新規の購買力が作れず、市場循環が止まり、やはり経済は潰れていく。

これがサブプライムローンの正体。富裕層を作り維持すれば、あえなくして経済は崩壊。
そのため、金融で他国から搾取しようとする。

②平等な社会はけっして、「共産主義」ではない。よく政府のクリスチャン達は、
その不気味な笑顔でこう発言を繰り返する。「平等な社会は共産主義だ」と。
しかし共産主義というのは超富裕層=「階級層」であり、
資本が独占した結果の社会構造体制を最初から構築する経済体制である。
よって富の分配はすぐに消滅した結果、経済と道徳心が内部崩壊し、自滅したのである。
これも自由主義や市場主義と同じ構造であり、あたりまえの常識である「平等や互助」の無き社会は迅速に自滅した。

③日本経済主義が忌み嫌われた、本当の「理由」とは。日本経済を破壊させたのが特定の宗教徒達である。これは第2世代と言われる連中達にクリスチャン達が多く、団塊と言われる世代の「次」の「世代」である。団塊世代は「終戦前後」を経験しており、「相互互助」の「大切」さを知っており、「道徳心」によって経済を維持していた。しかし、第二世代はクリスチャンの布教とともに「道徳心」がその「宗教概念から忌み嫌われ」、アメリカ型の「自由傲慢」主義となり、特定支配層が作られていった。それが議員・官僚・派遣業などの超搾取層である。ちなみに日本の年収で2000千万以上の世帯は、大半が西洋教徒とキリスト教徒の世帯である。キリスト教の広まった国は、世界中で悲劇が発生する。なぜか、「差別と選民思想」があるためである。選民とはユダヤとキリストを中心とした「教徒以外」は、家畜や「異端」として扱われるため、差別してよいとするターゲットに選定されるためである。もともとキリスト教には、貧困がすばらしい社会だと説明を受ける。格差のある社会が競争によってすばらしい社会になるとした「発言」を繰り返しているのは全てクリスチャン達であり、仏教徒や神道の組織ではない。クリスチャン達の思想には差別がある。それが世界中を奴隷にして働かせた結果、今のアフリカと中国がある。現在日本の政党は旧約聖書を信奉するカルト思想家が多い。そのためマタイにかかれている差別運動を経済概念に結びつけて「競争させようと」する。これも貧困によって競争し、殺しあわせることでイエスが降臨するという教えにしたがっているからである。格差が無いとか、格差はすばらしいと言った人物は全てクリスチャン達である。奴らは殺人を好む異教徒であり、
奴隷経済を宗教概念としている犯罪組織である。

●桜井よしこ⇒格差はあっていいんです。国民全ての競争が大事なのです。
●台湾人の金ミレイ⇒格差なんてありません。格差があった方がいい。
●太田弘子⇒格差は存在せず、民間の労働によって富が生まれます。
●安倍一族⇒格差を信じていいんですか?格差はいいんです。
●竹中平蔵⇒格差と競争を国民に与えて搾取する、何が悪いのですか?
●経済諮問会議⇒労働対価は低く抑え、残業代はいらない。
●報道2001の関係者⇒年金も労働対価もいらない。外資に投資しろ。
●フェルドマン⇒競争させることで「私達」が豊かになる(ユダヤ人を意味する)
●日本の自称保守派議員⇒格差はすばらしい。(衆参議員の230名以上が基督教徒!)

もう語る意味すらないでしょう。これが全ての真実なんです。キリスト教徒は過去に、日本をスペインの植民地にしようと計画したり、仏教徒を弾圧して捕らえた国民を奴隷として海外に売ったりしていた事実がある。また対戦中右派のふりして帝国日本軍を煽動し、中国の官僚とソ連にスパイを送り込み、戦争させていたなんていう事実もあります。また大東亜戦争中期には、閣僚に入り込み「敗戦運動」を行って戦争で自滅する作戦を実行させていたという牧師組織までいます。


今世界から求められているのは、「道徳的概念」を主軸とした新しい「国民総富裕」経済の設立といわれています。
しかし日本は現在、そのモデルの完成間近に1990年のバブルテロを外資達にやられ、
現在の米国型搾取経済と変化させられています。この影響で国民は13万人自殺しています。
経済から学問、教育システムも乗っ取られたからです。さらに左翼とクリスチャンは一体であり、自称保守もクリスチャンです。これでは日本国はころされるばかりです。これから求められているのは、反クリスチャン型の新経済システムであり、国民所得の大増加と互助システムを復活させた道徳的経済システムの構築が必要です。官僚やハイパーリッチ層が喜ぶ経済では崩壊します。物が買えなければ経済はなりたたない。特定少数のリッチ層がいくら増えても、社会は循環しません。競争しても飯が食えない社会では意味がないんですよ。だから新経済システムは、道徳的な精神をもつ、平等経済でないとだめなんです。特に教育と医療は無料とし、道徳的な「互助システム」がピラミッドの頂点となり、その下が教育、工業、官僚となる社会構造になっていくはずです。これはすでに世界の流れとなりつつあり、売国奴と外資がいくら悪態をついても、すでに決定した事項であるといわれている。今のうちに小泉と竹中とクリスチャン議員達は、頭を丸めるバリカンでも買って洗面器を用意したほうがいい。行く場所は鉄格子の中である。そろそろ小沢の一派も同罪としてやられる。

日曜日, 3月 02, 2008

★★テロ組織を養成する民主党と、日本カトリック司教協議会★★

つい先日騒ぎとなった「外国人参参政権」について、少し気になったことがあったので、
関連情報を掲載する。この法案の提出者は言わずと知れた「朝鮮過激派の対日テロ組織」
の連中であり、またそのシンパである。敵に協力する人物や機関の目的の一つは、
「日本政府の破壊」であり、その次に「皇室の解体」である。
これは在日朝鮮社会が隠しているも民族計画の一つであり、
そのことを絶対に「国民は忘れては」ならないのである。
朝鮮人の国家目標は変わらない。過去の対馬虐殺事件から数100年の間、
日本国民を拉致しては殺害するという民族運動を行っている狡猾な民族である。
また、在日朝鮮の連中の対日テロは、年々先鋭化し、それを支援しているのが日本を破壊しようとする「日本カトリック司教協議会」と、その信者である議員達となっている。
■【在日朝鮮共産主義のテロ組織を内部に持つ、日本司教協議会とは?」
過去100年、日本における対日テロクーデターの準備は、大半が基督教徒が
計画しているものと判明しているが、近代における組織的活動の一つが、在日朝鮮人ネットワークといわれている。こちらの資料によると、そのネットワークを支援して共闘し計画している機関が、
「日本カトリック司教協議会」の司教と牧師達である。
ではまず参加者のリストを掲載する。
・会長 岡田 武夫(東京大司教区大司教)
・副会長 池長 潤(大阪大司教区大司教)
・社会福祉委員会カリタスジャパン
・日本カトリック部落問題委員会
・日本カトリック難民移住移動者委員会
・常任司教委員会
・新聞事業部担当司教
・学校教育委員会
・司教
・修道者合同委員会・正義と平和協議会
・難民移住移動者委員会
・諸宗教部門・日韓司教交流会
・『司牧の手引き』 編纂特別委員会/押川壽夫(那覇教区司教)
・「同宗連」「部キ連」/髙見三明(長崎大司教区大司教)
・「外キ協」/髙見三明(長崎大司教区大司教)
国民の皆様、上記に参加する「ある団体」に注目してほしい。
「外キ協」という機関が存在している事に。この外キ協といわれる組織を調査したのだが、その中心組織が、どうやら共産ゲリラの巣窟となっているようなのである。数々の資料と総合して調べてみたが、やはりこの組織に「日本中」の国際反日テロ組織が結集しているようである。まず「協」という連盟だが、この手の名称はたいてい共産部隊に多い名称である。たとえば共産ゲリラの「日協ニッキョウ」「青協」「●●連」など、大半の「協」と名称の付く「左派組織」の中は、実際はテロ組織が多く、日本中で暴れている悪に多い。その中で当てはまるのが、司教協議会に参加し「掲載」されている外キ協の連中である。驚くことに、この外キ協の支援者の大半が国際テロ組織と「対皇室」テロ活動家のメンバー達である。半数は外国籍の関係者であり、残りは日教組・北朝鮮・不良外国人のテロ組織的な総合機関となっている。そしてNHKの中にも外キ協と繋がる組織があり、あの有名な国際テロ活動「女性戦犯法廷ビデオ」の問題と繋がっていると、判明した次第である。
※(天皇を戦犯として捕らえ処刑せよ、という街宣運動を行っていたのが、このカトリック協議会の司教達が支援している団体の、「外キ協」含む数団体である。戦犯法廷の関係者は、基督教共産テロ組織が仲介して天皇処刑を宣言していたのは有名であり、それは全国各地で行われていた運動である。男女共同参画センターでこのビデオの試写会をさせていたのは有名で、それを支援しているのもカトリックの司教機関である。一昔前なら不敬罪で投獄されたものだが、GHQの対日テロによって、日本の天皇は未だにクリスチャン達によって差別的に糾弾されているのである。今度はそれが殺害をほのめかすのだから、その凶暴な実態がみてとれるのである。ヨハネだかパウロだかも本来ユダヤ人であり、改宗する前は、大量殺戮を支援していたという歴史もあるほどだから、こういう行為がたびたび基督教からは現れる。
※ここで要約すると以下のとおりである。1カトリック協議会は、バチカンの指令で反皇室運動を完全に実行している。2日本文化の破壊推進を進める組織を、司教協議会が運営している。3反日テロ組織を正当化しているのは「カトリック」のテロ組織である。4日本の左翼的教科書問題や、沖縄自決問題偽装デモの捏造と推進の拡散。5皇室の「解体」と「天皇の処刑運動」を支援しているのは協議会のメンバー。となっている。この中で驚くことは、天皇の処刑を計画している北朝鮮の支援者が協議会の中に含まれているということだ。宮内庁もただ事ではない。なぜならば、宮内庁の機関員の半数はカトリック系「クリスチャン」であるからである。なぜ雅子様の主治医と北朝鮮の対日ゲリラの小坂と接点があるのか?という疑問がこれで判明したと思われる。
北のテロ組織レインボーブリッジは過去に雅子様の主治医に賄賂を送り、雅子様に対して工作を行ったと資料がある。また偽装帰化人の小坂と関係していたのが、女性戦犯法廷などを取り仕切る民間部隊といわれており、それがNHKで放送された戦犯法廷という放送運動である。この戦犯法廷なる組織は、在日アジア系の民族平和フォーラムらが主催した対日テロ組織であり、その運動である。この民族フォチーラムらが計画していたのが、憲法を改正し、「天皇を戦犯法廷で処刑」し、死罪に仕立て上げ、天下の悪党であると世界宣言しようという民族運動である。この事件の実態は未だ、産経の機関紙である正論や文芸系の諸君では掲載されていない。戦犯法廷の主な目的は、天皇を死刑にすることである。これは全国の韓国民団と総連が計画した民族運動であり、一部華僑総会連合の大物も関与している事件である。その人物の一人は、北朝鮮民族学校の教員であり、また民団の方は、マスコミでも有名な帰化組み教員連中らである。こうしてテロを行っている組織を集めているのが、外キ協という組織である。
外キ協の族は、過去にバウ・ネットワークという組織と接触しているはずで、
その問題を広めているのも、このカトリックテロ組織であり、その中心である。
ここで驚くことに、カトリック司教達とバチカンが共闘して、対皇室テロを企てていたのである。もしこれが世界で公になれば、バチカンは正式に日本に対しての弁明責任と前面謝罪、そしてこれらの組織の完全解体を宣言せねばならないだろう。そして二度とバチカンは、日本国内で「政治活動」をしないという法王の宣言書を発表せねばならないだろう。
■その外キ協の宣言では、以下のように説明し宣言している。外キ協宣言。世界の人たちと連帯し、2000年12月に開催される「女性国際戦犯法廷」を積極的に支持する。韓国などの代表の参加を得て「第14回 全国協議会」を開催した。また外国籍者による無条件の参政権の推進と指紋捺印制度の完全廃止、また外国人犯罪審査の廃止を要求する。
■ここでさらに深く探ると、外キ協の宣言に参加した団体には、総連の蔡、華僑の席、民団の幹部、となっている。その中で五万人運動なる機関がある。これは在日同胞といわれる民間人組織が読むとされている機関紙の調査によると、外キと繋がる機関が「民族時報」の責任者と数年接触しており、その一つが戦犯法廷テロの推進となっていたという事実があるのである。ここでは驚くことに、在日朝鮮人の一般人の端数以上が、すでに北朝鮮と共闘し、隠れて民族テロ活動を推進していると宣言していることである。それを支援しているのが、日韓の全共であり、その一つが映画人を中心とする民間テロ組織だ。またNHKの内部メンバーにもこの裏組織が数十存在し、現在は韓流ドラマの放送を行わせていると宣言している。映画製作目的も、民族思想団結とその一つとして行われているようだ。
※また天皇の拉致を宣言している男女参画センターの女性顧問である李氏、辛氏らは、日本国で数々の反日テロを推進していおり、北地朝鮮の拉致テロ活動を世論で煽動したり、推進していたりもしている。この中で説明した辛女史についてだが、辛が現在計画しているいのが、同朋100万人署名運動である。この署名運動の主な目的は、在日同胞といわれる民間人を総動員し、日本を韓国人のための国家に仕立て、そして日本人をマイノリテイー化させて民族浄化を謀ろうという民間人運動であった。現在この計画は、日本国の都市地域韓国化共同都市開発して東京で石原知事らが正式に認可を出している。
この女史が参加している団体の中に、やはりカトリックの司教協議会に繋がる男女共同参画センターの推進機関があり、裏では在日民族派のリーダーと繋がっているのである。現在の同朋100万人運動は実態を偽装するため、平和運動の100万人運動と宣言を捏造しだか、それを支援しているのが全協らであり、極左破壊機関らである。そしてこの全協の一部は、親日派として有名な民間組織が何故か潜入し共闘しており、愛知県と京都を中心としている基督教徒が参加をしている。その中で韓国の青年民間組織が韓国に頻繁に毎週出入りし、日本の滞在目的が政治運動であって、その大半が生活目的ではないのが明白であると言える。その理由は民族統一時報と言われる機関紙などや在日の渡航歴をみれば、一目瞭然であり、在日はすでに韓国政府との和解は済んでおり、自称強制連行被害者の在日朝鮮人達は帰国をせず、逆に日本で運動を行うことに民族運動を結集させていると思われる。今思えばおかしな事例はいくつもある。強制連行されたと発言する在日は、韓国に頻繁に出入りしては、日本からの帰国を拒否するという言動がある。よく在日芸能人らが韓国に拒否されているというのは大きな「嘘」であって、真実ではない。在日は韓国で入国を15年前から普通に許されているし、また韓国や北朝鮮の国籍取得や、韓国に不動産を大量取得している資産家も多い。そもそも、いちいちと「連行」されたと騒ぐ連中が、何故日本に毎週来日帰国しているのか、という観察をすべきであり、生活の拠点がどうのこうのは関係ないと思ったほうがいいだろう。世界中のどのような難民でも、必ず戦争終結後には帰国する者が多い。しかし、在日にいたっては、戦争終結後に逆に在日が日本に来日しているという現状を知らなければ、日本の未来は危ういと断言する次第である。
※★※(財)日本キリスト教婦人矯風会の紹介リストもやはり、同等の機関と司教協議会が繋がっていいる。すでに言い逃れはできないだろう、基督教徒達よ。
本部関連日本キリスト教協議会(NCC)日本NGO国内婦人委員会国際人権規約完全実施促進連絡会議国際婦人年連絡会男女共同参画推進連携会議公益法人制度改革問題連絡会 平和部関連平和を実現するキリスト者ネット(キリスト者平和ネット)難民・移住労働者問題キリスト教連絡会(難キ連)移住労働者と連帯する問題と連帯する全国ネットワーク(移住連)外登法問題と取り組む全国キリスト教連絡協議会(外キ協)関東・東京・神奈川「部落差別問題ととりくむキリスト者連絡会」(関東部キ連) 性・人権部関連売買春問題ととりくむ会ECPAT/ストップ子ども買春の会日本軍「慰安婦」問題行動ネットワーク「戦争と女性への暴力」日本ネットワーク(VAWW-NETジャパン)男女共同参画推進会議 女性に対する暴力に関する専門調査会全国民間シェルターネット女性福祉ネット新宿区婦人問題を考える会 
///////////////////////////////////////////
またこちらは、そのカトリックと関係している団体と政治機関員達の全容である。
【2】対日テロ組織のメンバーを国費で雇い、「情婦」を「秘書」に迎える民主党の「小沢代表」
●写真週刊誌「FLASH」 2005年2月8日号に掲載。
●民主党は、次期政権を宣言する前に、己の痴情に任せた共謀的政治謀略の運動を止めよ。
●韓国アガシにうつつを抜かし、その「淫らな情」で国を売るというならば、民主党は永久に痴情の愚民政治集団として、日本の教科書に説明が加わるだろう。
●民主党と公明党は、自分達が共謀しているということを忘れている。支援する、援助するということが、今後どのようなことで巻き返されるのか、ということをこれから貴方達「蛮族」は知ることになるだろう。 ●民主党と公明党は、六法全書を掲げて己を引き締めよ。己の私情に流されず、国を守るという概念を持て。痴情に誘われれば、それを破壊する愛国心を持て。極左的仲間を入れるな。国を売るな。民族精神を捨てるな。対外勢力と共謀するな。
与野党は、これを常に心に刻み、精進せよ。
///////////////////////////////////////////

スクープ入手!泥仕合に新事実 NHKvs.朝日新聞 問題の「法廷ビデオ」に出演していた北朝鮮工作員!! (実は韓国側も参加していたというのが隠蔽)http://www.kobunsha.com/CGI/magazine/hyoji.cgi?sw=index&id=007&date=20050125 (ちなみに朝日新聞は、細川護煕が忍ばせたカトリック組織がある)
■またカトリックでは、こう宣言している。外キ協の宣言では以下のとおりが宣言されている。//////////////////////////////////////////////////
「集会宣言」では、昨年12月に教育基本法が「改悪」されたことに触れ、「平和憲法に対しても改悪の動きが加速されており、こうしたことを許すことになれば、私たちが願ってきた東アジアの平和は著しく脅かされる」として懸念を示し、「憲法改悪を許してはならない」と訴えた。
//////////////////////////////////////////////////こうして奴らは靖国参拝は政教分離違反だと糾弾をしているが、自分達側は明確に政治に関与しているという現状がある。また中国の反日記念館を中国政府に作らせたのはいうまでもなく、原子福音派とカトリック教の連中とその賛同者達であり、事実無根の嘘を世界中に広めているのである。そして過去には、中国の反日テロ組織「蒋介石」の婦人なども、米国を中心とする基督教徒であり、米国で「涙の」反日演説宣言を嘘で固めて宣言したのは有名である。そして日本は蒋介石婦人らが宣伝した通り、イスラエル人と米国人を中心としたユダヤ人と基督教徒達による煽動により、改造した【原子核爆弾】を基督教徒の搭乗した天皇殺しとユダヤ語を付けた「エノラゲイ」という爆撃機に乗り、日本の無実の丸腰民間人に向けて、「人類史上で最も残酷」で残虐で無情な、【原子核爆弾】を二発投下させ、クリスチャンとユダヤ人達は日本人を「爆殺」し、人類史に残る最悪のホロコーストを行ったのである。(ちなみに、蒋介石婦人はプロテスタントである)
★我々は告ぐ!欺瞞の正義を掲げる全基督は、日本全国民に、原爆を投下した罪で永久に土下座し、謝罪せよ。そして被害者に対して全てを補償し、二度と日本人を殺そうとする政治運動を行わないとする宣言と、誓いの記念館をバチカンに立てさせ、宣言せよ。そして正義と称する嘘の思想運動により、基督教による黒人奴隷に対する謝罪と補償を実行せよ。日本の教科書には、はっきりと、ユダヤ人と基督教徒によって「原子核爆弾」を使用され、数十万人が一瞬で爆殺されたと宣言名文を残すべきで、その象徴である原爆ドームには、世界最大の虐殺であるとして殺害した写真と骨を並べ、クリスチャンに殺された殺害数を殺戮の記念碑として設置せよ。そしてクリスチャンは二度と虐殺を煽動した「罪」から謝罪し、政治運動を放棄し、行わないという司教声明を出さなければならない。またクリスチャン達が戦後隠蔽した事件である、在日米兵による日本人女性集団強姦事件を、その行われた日本発のクリスマスの日に、前面謝罪する声明文を読み上げよ。そして終戦後初のクリスマスが、キリスト教徒達による集団強姦の日が発祥の日であると、明確に教科書に説明を加えよ。「レイプ・オブ・クリスマス」と。ちなみにこの強姦事件は、基督教徒であったダグラスマッカーサーらが計画した強姦慰安であり、それを正式に日本側に伝達しており、日本人通訳を利用して、食事に困っていた女性達をバラックに集めて食料を配給すると嘘を説明し、クリスマスの日に集団強姦を行っていたのは有名な事件である。被害女性は200名以上であり、さらに他の地域を含めると、ゆうに5000千件は超えていたのではと思われる。さらに株式日記のブログの転載記事によると、日本女性を基督教徒達が性奴隷として、隠れキリシタン達が世界中に日本女性を裸にして品定めを行い、輸出していたという記事まである。これも正式に調査が終了し、事実と判明しているという。なんとその数、50万人強である。何年もかけて幼女を拉致・売買させ、世界中の基督教国家に号泣して少女が連れて行かれたという。それを取引していたのが、細川家を筆頭とするガラシャの組織らである。切支丹武将達も信仰心で女性を強姦目的で拉致させ、海外に奴隷輸出していたのだから、基督教徒の恐ろしさと、邪悪さがわかるとおもう。それを、隠れキリシタンの末裔達が世間でこっそりと自慢をして仲間に広めていたというから驚きだ。また隠れキリシタンといえば、昨年の事件で異端者を殺すと宣言して発砲し、女性を黒ミサと称した儀式で古代基督の処刑儀式を行った佐世保発砲事件も有名である。この事件は異質だった。まず報道者各社が前面規制し、犯人を匿うような発言をニッテレのキリスト教徒達が発言を番組内で説明を繰り返し、キリスト教徒だから放送を控えて欲しいという意見や愚痴が、中継の最中マイクに漏れていたのは覚えているかと思う。キリスト教徒にとって、被害者を守るのが優先なのではなく、加害者を守るのが優先なのかと憤りを感じたが、やはりこのような行動はキリスト教徒特有の行動なのかと思える次第である。
そして反捕鯨運動や、自決糾弾デモ、反日教育の推進や、官僚の腐敗についてだが、調べるとなぜか、大半がクリスチャンであると判明してしまう。そしてそれらは無罪として扱われ、検挙・立件がされていないというおかしさがあるのである。あの世界反日を宣言した自民党の首相の細川護煕も、このガラシャの一族であり、だれもが知っている隠れキリシタンの人物である。村山とグルになり、反日教育を他方からすすめていた国賊が細川家であり、現在では、小泉チルドレンがその権力を維持している。ちなみに小泉と細川が反日の新党を造ると宣言しているという。まさにクリスチャン恐るべし。である。ちなみに小泉チルドレンの改革派のトップは切支丹が多く、国民差別主義者である。太田弘子を筆頭とする偽保守派の大手は、大半がクリスチャンであり、小泉革命の大半もクリスチャンが関与している。残業代ゼロ法案や、外資規制撤廃をさせていたのもキリスト教徒らであるし、日韓トンネルを推進しているのも、実はキリスト教の組織である。