現在チベット国は「中国共産党」の手によって植民地にされている。
その元凶には幾つかあるが、中国国民党と中国共産党の思惑があるためである。
そして何を隠そう、この中国人によるチベット国に対する「大虐殺」と国連憲章違反の「植民地運動」は、全世界の国際資本家達が進めている国際共産化運動の一つである。中国は世界的なバッシングを受けているにも係わらず、この何故国家犯罪が国連では裁かれないのかという疑問は、国連そのものがただの「犯罪貿易と世界共産主義」を「守る」ためだけに存在しているというところに集約されている。これらはユダヤ機関と基督機関も深く関与している事実であり、その一つを今回は掲載してみよう。その疑問は以下の通りである。もし身の危険性があるのならば、チベッド人は日本に亡命すればよい。そして日本で機関を増やし、そこからチベットを汚染した世界共産主義を、逆に粛清していけばよい。チベットに永久の繁栄あれ。オリンピックも大気汚染が酷すぎる。あれでは選手が呼吸しただけでも「ドーピング」反応が出てしまって競技にはならない種目が出てしまうだろう。五輪ボイコットは民主化のための抗議でもある。これを批判する日本民主党のリベラリスト海江田議員は、万死にあたいする愚人であろう。人類を冒涜した発言の数々に、人間性の知性がまったく感じられない。
（ここで一つ。中国共産党と国際資本家の闇の経緯を説明する）
◆世界の一般世論ではあまり知られていないが、
【中国の共産化を促し、中国に資金協力して共産化を促したのが】、何を隠そう、海外の【国際資本家】達である。その中でもとりわけ共産化を促したのが、イギリスの情報機関と米国の資本家達である。イギリスは現在、チベットの政治組織を支援しているかのようにも見えるが、実際はそうではない。イギリス諜報部ＳＩＳに属している白人系の偽ユダヤ人である「キッシンジャー」は、中国に巨大な地下組織をもっており、そこで莫大な資本を稼いでいことが、世界ではあまり知られていない。これらは現在も完全に癒着している。また中国初期頃の時代、共産党は二つあった。一つは中国共産党。これは現在の中国共産党である。二つ目は、台湾に進駐して国を支配し、台湾国の独立を妨害している不法移民である中国の「国民党」である。
前者である「中国共産党」の初期の資金源は、全てアメリカとイギリス経由の資本国家の財閥が提供し、共産党を支援している。そしてあの有名な文句である「宗教は麻薬である」、というフレーズとスローガンは元々、ソ連を共産化させたユダヤフリーメイソンのメンバーであった「カール・マルクス」こと【本名モルデカイ・マルクス】らが提唱した文句である。それを毛沢東らが引き継ぎ、国際資本家の支援で中国を共産化して「中国人を家畜化」したのである。またこのスローガンを主軸として毛沢東らが、チベット国を麻薬国であるとスローガンし、勝手に侵攻作戦を立ち上げ、植民地としたのである。そしてチベット国は武器を持たない民族ゆえに、中国人らの凶悪な軍事侵攻により、50年以上も壮絶極まる虐殺をチベット人に対して行い、現在も殺しつづけているのである。チベット国は過去に5回にわたるチベット人大虐殺を決行している。一つは毛沢東軍によるチベット人狩り。二回目は共産軍による女性や子供の虐殺と公開処刑。三度目は女性にチベット人が生まれないようにするためにする強姦と強制の避妊手術。四度目は、チベットの「ラマ」（無抵抗の仏教僧侶のこと）を強制誘拐し、街頭などに連れ出して、「ラマ専用」の処刑台に縛り付けて鞭打ちで公開処刑を行うといった虐殺拷問である。次に行ったのが、寺院に対する破壊行為とラマ思想の破壊であり、共産化プログラムの施設に拉致し、思想を洗脳で共産化しチベット人の心と文化を破壊するという作戦であった。最近では、チベット人僧侶らが中国人民軍の最新ライフル銃の射撃標的にされ、、山岳越境をしていたチベット人をハイレンジから狙撃して射殺を楽しむという作戦がされていた。この他にもまた数百の虐殺と強姦を続けている。そのためチベットの最高指導者達は亡命政府の立ち上げを余儀なくされ、ラマ達関係者に対する印象教育では、中国国内では「悪魔」であると中国人民と漢族達は教育を受けている。
このような中国共産党の横暴が、何故国連で裁かれないのか？という疑問がわくと思われるが、その元凶は以下の資料として掲載しておく。
◆1◆中国共産党初期の資金減は「麻薬」の貿易であったという。ここには米国とイギリスを中心とする「アヘン」貿易の実態が見え隠れしている。麻薬の密輸売買で最も利用されたのが、上海を中心とした白人の秘密結社であった。アメリカの資本家がそこに集められて、アヘンを中国で売りさばく密輸が行われていた。これは完全な事実である。その一つが、アメリカ大統領の一族である「フランクリン・Ｄ・スーズベルト」の麻薬貿易機関である。それ以前にはイギリスとの「アヘン戦争」があったのはいうまでもない。アヘン（麻薬）が中国で流行り始めた時期は（1729年）頃から盛んになり、これを当時「清」皇帝であった雍正帝らがアヘンの吸引を禁止にした。しかしイギリスはこの時産業革命の原材料の」支払いとして銀で行っていたが、中国では変わりに「アヘン」を吸うように支払いの対価条件を変更していた。これに激怒した清帝国の道光帝達は英国に対して「アヘンの」販売を止めるように忠告したが、英国はこれを無視。そしてアヘン戦争となったのは有名だが、以降大陸側にいたユダヤ機関が、世界共産主義の設立に向けてアジア人の国々を共産化し間接支配するために、中国に多数の国家間ルートをつくり、よって共産化を促した結果、中国共産党主席「毛沢東」政権が樹立させられたのである。以後「文化大革命」による【農民支配】や他国の国体思想を破壊するために行われた「造反原理」運動が国策として行われて次々と近隣諸国を共産化するために小国を植民地化し、これを「自治区」とした。この運動を支えるために中国共産党政府達は米国とイギリスの国際資本家達から莫大な資金を提供され、その代替資金の換金には、中国共産党が製造した「アヘン」が使われ、事実上の共産党政府は国民を麻薬漬けにして、またアヘンを国外に密売し、これを共産党運営資金として保持・誇示していた。これらは海外手の白人資本機関らが行った国際政策であった。そして中国共産党は外貨獲得の資金源として麻薬を製造しこれを収入源としていた。
◆2◆中国の共産化は、大まかに二度に別けられて計画されている。
●一つ目は、中国の共産化を促すために海外資本家達が中国人を麻薬漬けにして思想を破壊し、「国体の弱体化」を謀ったことである。●次に共産党リーダーを設立するために、国際資本家達の資金提供と国体破壊技術を中国人に取り入れさせ、毛沢東という仮想リーダーを作り出すことにあった。この技術は以降、北朝鮮でも同様のプロジェクトとして導入され、現在の北朝鮮が作られた。●また近代化の途中であったこの当時は、ソ連と米国とイギリスらがロックフェラー財団のセンタービルの地下室を利用して、実は3加国が協定していたという事実があった。そこにはイギリス諜報部の「ＳＩＳ」、米国ＣＩＡの母体であった共産主義機関【ｏｓｓ】、ソ連と手引きしていることを列強国側は隠蔽するために、日本とソ連と米国に設置していた「ロックフェラー財団」が支配している機関【ＩＰＲ】などが仲介して作戦を行っている。また「ＩＰＲ」という機関の資金提供者もロックフェラー財団とＪＰモルガン系である。さらにこの作戦は全て「基督教」達が率先して行っていた計画でもあった。ＩＰＲ（通称.太平洋問題調査会）は、全てキリスト教を中心にして行われている。主に宣教師・牧師・その信者が共産化を広げるための機関員として積極的に活動している。これは現在も然りである。
◆3◆中国共産機関は国際銀行家の支援により勢力が拡大し、1928年には中国「紅軍」が、侵攻によって支配権を拡大し、その支配権内での広域取引（現在の規模で、規模で364万ヘクタール）3万6千400キロを生産カロリーベースとして麻薬を製造し、北京政府は101ヶ所の麻薬工場を建設・創業して、ここでの製造量は世界の70%を担っていた。これらが外貨と取引されるように以降はなった。これら中国共産党の資金源として今度はヘロインの製造にも着手し、ヘロインの製造方法は、ドイツの製薬会社であるバイエル社が開発した手法を中国共産党側が取り入れ、大規模な製造工程に取り掛かっている。このヘロインと麻薬は香港を中継貿易地として機能し、英米の麻薬秘密結社である「ホンポン」の暗殺機関である上帝会、天地人などの三合会を中継し、欧米がこの区間を間接支配していた。イギリス領であった香港はこうしてイギリスの麻薬取引の密輸拠点として開発され、これらは観光都市に偽装して行われていた。
◆4◆さらに、イギリスのＳＩＳ部隊の機関員でもある米国のキッシンジャー達は中国内陸部に自らの国際会社を設立した。キッシンジャー達は国務省退職後にアメリカノ国際通貨ドルを発行して、そのドルにつけた利子で財閥の利益を確保しているヨーロッパの黒い赤い貴族であるロスチャイルド財閥（通称・赤い盾）の親戚であるキャリトン卿とともにキッシンジャー達が中国に会社を設立した。企業名は「キッシンジャーアソシエイツ」という。この機関は国際取引利益を速やかに確保するため、米国との会社での主要取引を結び、各社と契約を結んだ。その会社の社長には、ブッシュ大統領の国務副長官である「ローレンス・イーグルバーガー」、さらに、会長にはブッシュの国家安全保障会議議長であった「ブレント・スコウクロフト将軍」を任命した。この時キッシンジャーらは、中国ベンチャーズという企業とともに中国国内での大規模な商業取引に係わるようになり、中国国内で大規模な商業活動を強烈に展開している。この前後に中国では反共産党運動が盛んになり、ある事件が勃発する。それが【天安門虐殺事件】である。この天安門事件では、自由を求める学生達によって抗議デモを天安門広場でデモり、それに対処した中国共産党軍部は学生達を無差別に射殺し、また抵抗した学生を戦車で大量に「生きたまま轢殺」すという虐殺を展開する。この事件は日本でも取り上げられ、潰された学生の遺体は隠して報道され、後日民主化運動家機関の写真により、完全な虐殺だと判明した。この事件を当時のブッシュ一族とキッシンジャーがこの事件を堂々と擁護する運動を展開した。この時プレスコットブッシュ達は共産党政府要人に宛てて公式なコメントを残している。この事件を擁護する切欠は、当時中国に大規模な建設投機を行っていた「キッシンジヤーアソシエイツ」達らが、その会社の利益を確保するためにこう発言をしていてる。「豪華な不動産の投機にいささか干渉するものではない」と説明している。このプレスコット氏はブッシュの弟である。
●さらに驚くべき発言がこの後に待ち受けている。中国の独裁者であった鄧小平（マスコミのメイソン達は鄧小平を穏健派の庶民はと捏造）は、学生に対する虐殺で以下のとおりに虐殺を公式に【自慢】している。それは以下の宣言である。
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⇒「鄧小平より」「最近の反乱は我々を大いに啓発し、我々の心を爽やかにしてくれた。社会主義への道なくして、中国には如何なる未来も無い。そして中国に未来がなければ、偉大なる中国と合衆国（アメリカ）、ロシアからなる【世界権力】（秩序）の鼎立（ていりつ）もありえない。アメリカ人にわたしは告げる、中国の最大の資産はその安定性にあるのだ。**************************************************
この天安門虐殺で宣言した鄧小平達はここで明確に「三大鼎立」というスローガンを発表している事に注目しなければならないのである。この三大鼎立の意味とは、世界を支配している【新世界秩序】が、世界を共産化することにより、全世界を支配するということが宣言されていることである。さらに、これらの計画の中には、明確に米国を共産国家であると宣言しており、またそれは資本主義を隠れ蓑として国家運営がなされているという事が説明されているのである。日本の洗脳的一般教育で育った世代には理解し難いこの事実は、スパイ機関の本当の意味を露呈させる意味となっている。しかし世界と米国を見て欲しい。米国の新保守派といわれる連中の元役職は、戦時中から戦後一環して全て偽装されていたということを知らなければならない。当然米国市民もである。米国の新保守派の連中には、必ず強力な共産主義者が存在しており、またそれは資本主義の正体でもあるということを知らなければならない。資本主義も社会主義も共産主義も全てが、あのユダヤプロトコールで計画されている世界植民地の一つであるということを。またこれらの三大経済主義の全てが、白人のニセ「ユダヤ教徒」と「基督教徒」達による、世界戦略であったということを。
※そのユダヤプロトコールにはこう書かれる。
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【b-2-1 シオンの議定書 第一議定】権威の仕組みが薄弱で法律が空疎であり、リベラリズムの乱用により権利を乱発し支配者たちが脆弱となった国家ならどんな国でも、私は新たなる権利を行使できる。強者の権利によって打撃を与え、既存の秩序と法規の一切を粉砕し、すべての機構を再構築し、リベラリズムの中で放棄されてわれわれに残された彼らの権威ある権利継ぐ王者となる。
飲酒で馬鹿になりアルコール漬けになった動物どもを見よ。自由が彼らに節度なき飲酒の権利をもたらしたのである。それはわれわれやわれわれ一族の歩む道ではない。ゴイムはアルコール飲料に酔いしれ、彼らの若者たちは因習陋習とごく若いうちから性的堕落に痴呆状態となって成長する。その性的堕落は、われわれの特別な代理人。富豪の邸宅の家庭教師、下男、女性家庭教師によって、書記その他によって、しばしば【ゴイム】の娯楽場にいるわれらの女性たちによって手ほどきされた。彼ら代理人の最後に、私は、頽廃と奢侈に他の者たちを引き込む尖兵である、いわゆる「社交界の貴婦人たち」も入れておく。
自由という言葉の抽象性のゆえに、われわれはすべての国の群集に、彼らの政府は国の所有者である人民のための豚小屋の番人に過ぎないのだ、番人は破れた手袋のように取り替えていいものなのだと説きつけることができた。
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ここで書かれている「ゴイム」の意味とは、全世界の「大衆」即ち、非ユダヤ人と世界秩序の世界共産化運動に身を投じていない支配層下を意味している。これらは全世界の人種をターゲットにした独裁経済主義による人口統制の管理を意味しており、その統制下では、一般大衆を人間とは指定しておらず、明確に「豚」であると説明をしている点にある。それを支配させる代理人が「書紀長」であり、また資本主義国の鼎立を創設する役人であると説明もされている。これらは人間同士を差別し、資本家が市民・国民を豚として管理することが、世界支配という名を隠した世界秩序に相応しいということの裏返しでもある。また共産主義者の書記長による国民という名の豚の管理を、明確に宣言したものである。共産主義と資本主義は、本来ユダヤ教徒達が作った国体主義である。イスラエルでは共産主義を「キブツ」といい、アメリカではコミンテルンと言う。しかし、ここの両者は何れも、「ユダヤプロトコール」で書かれている世界支配のための国際戦術であったというのが本性である。
【b-2-3 シオンの議定書 第三議定】
権力を追い求める者たちを煽動して権力を誤用させるため、われわれは、すべての勢力を相対立させ、独立を得ようとする自由主義傾向を鼓吹するように仕向けてきた。この目的に向って、われわれはどんな形の企てでも指嗾教唆し、あらゆる政党に戦闘準備させ、どんな野望の目的をも権威に対して向けるようにさせた。
われわれは、労働者にわが戦列・・社会主義者、無政府主義者、共産主義者・・に加わるよう提案し、振りかかる圧迫から彼らを救出する救世主を買って出る。われわれは、われらがメーソン員が言われなく唱えた（人類団結という）兄弟の定めどおりに、一貫して主義者たちを支援している。貴族は、法律によって労働者が提供する労働の恩恵を受け、労働者たちがよく食べ、健康で、強壮であるかどうかに関心を払っていた。われわれは全く反対のこと・・劣化、ゴイムから生命を奪うこと・・に関心を寄せている。われわれの権力は、労働者の慢性食料不足と肉体的虚弱を必要とする。ゴイムはわれらの専門家たちの助言なしには、考えるという習慣を失ってしまった。ために、彼らは、われらの王国が実現したあかつきには、直ちに採択しなければならない必要欠くべからざることが見えない。今日、われわれは多国家にまたがる勢力として無敵である。何者かが攻撃しようとも、われわれは他の国家に支援されるからである。ゴイム人民の底無しの無気力さ、権力の前には腹這いになって這いつくばるが、弱者には無慈悲、他人の過失には厳しく、罪悪には寛容、自由社会制度の矛盾は認めようとしないが、思い切った専制者の強圧に対しては殉教者のように耐える。
（某文章を掲載）
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また「基督教徒=メイソン=ユダヤ」は、世界支配の構図を創設するにあたり、キリスト教徒を流行らせるという意図がはっきりと説明されている。国民の皆様、現在日本でも何か思い当たることはないだろうか？そう、昨今もてはやされている特定の流行には、巧妙に基督教徒の洗脳が仕込まれているということを。例えば今月放送された東京大空襲の番組が二本放送されたが、その何れも基督の思想を流布した番組であったということを。特に注意すべきは、日テレで制作した東京大空襲の番組である。この番組の中では、非基督教徒は死すべし、という意味が暗黙に含まれているようにも見えるシーンが幾つか含まれている。その中に、基督の教会の映像が「ピンポイント・パン・サブリミナル」という洗脳手法が意図的に仕込まれているようにもみえる。ドラマの中で、数回基督の施設が挿入されており、それがピンポイントで展開されているという事を。また愛知地域（愛知県の地域）で制作された番組の大半が、実は切支丹向けの放送になっていることや、その定番である洗脳アニメやドラマ、また沖縄を中心とした基督教徒の歌手などなど、信じられないくらい巧妙に、日本国民に基督教徒達が洗脳を施していることに注意せねばならない。そしてそれらの大半が、国民を殺すために組織された大衆向けの煽動カルトであると察知さねばならないのである。
基督教徒は一見して「聖職者」の弱者に見える。しかし世界の支配層を観察すると必ず世界の虐殺戦争や紛争陰謀には基督教徒達がとてつもなく深く関与しているという事が判明している。日本の超富裕層も観察して欲しい。まず大半が昔からの基督教徒の一族であるということを。また北朝鮮を翼賛する日教組の教員一族にも切支丹は多い。さらに医者、弁護士、政治家となると、その数はさらに多くなる。そしてこの全てが、保守に偽装しており、世間では愛国者顔しているということである。感の優れた若者達はすでに察知しているかと思われるが、日本の保守派達が国民を助けたことがあるだろうか？否、全ては情報が漏洩するまで実は隠蔽しているというケースが多い。拉致事件はその典型であり、経済対策の失政もそこに原点がある。特に注意してほしいのが、国民に格差と貧困が素晴らしいと宣伝している連中の「100%がクリスチャン」達であるという事を知ってほしい。自民党で格差は無いと連呼した議員の大半が基督の宗教徒である。また左翼的運動を行うリベラル派の中にも、なぜかクリスチャン達が多く存在している。日本民主党左派もまたその典型である。さらに経済界と思想界にも、それらのトップがなぜか基督教徒であり、どれもが共産シンパかまたは超親米原理主義者であるという場合が多い。
◆ここである資料をさらに他のサイトより転載する。日本に初めてキリスト教を伝えたとされるイエズス会の宣教師フランシスコ・ザビエルは、教科書に載っているそのユーモラスな服装から今日ではマンガやギャグにも使用され、かなり好意的に受け入れられているようです。しかし、イエズス会は世界へキリスト教を広めることを目的とし、そのためには軍事力も利用した、かなり戦闘的な修道会であったようです。ちなみに、イルミナティを創設したアダム・ヴァイスハウプトもイエズス会の出身です。
1582年、日本に3年ほど滞在したイエズス会東インド巡察師アレッサンドロ・ヴァリニャーノは、フィリッピン総督のフランシスコ・デ・サンデに下記のような手紙を出しています。
「私は閣下に対し、霊魂の改宗に関しては、日本布教は、神の教会の中で最も重要な事業のひとつである旨、断言することができます。なぜなら、国民は非常に高貴かつ有能にして、理性によく従うからです。もっとも、日本は何らかの征服事業を企てる対象としては不向きでしょう。なぜなら、日本は、私がこれまで見てきた中で、最も国土が不毛かつ貧しい故に、求めるべきものは何もなく、また国民は非常に勇敢で、しかも絶えず軍事訓練を積んでいるので、征服が可能な国土ではないからです。しかしながら、支那において陛下が行いたいと思っていることのために、日本は時とともに、非常に益することになるでしょう。それゆえ日本の地を極めて重視する必要があります。」
ちなみに「支那において陛下が行いたいと思っていること」とは、スペインによる中国の植民地化のことと思われます。つまり「日本には資源が少なく、国民は強いので、植民地にするには向いていないが、その軍事力は支那の征服に利用できるから、日本へのキリスト教の布教を重視する必要がある」ということでしょう。
当時の覇権国スペインは、植民地フィリピンを足場として、極東各地に対し積極的な貿易と布教を行っていました。
1570年から81年まで日本でイエズス会日本布教長を努めたフランシスコ・カブラルは、1584年、スペイン国王宛の書簡で、支那の征服には下記のような利益があるとしています。１．支那人全体をキリスト教徒に改宗させることは、主への大きな奉仕である。
２．それによって全世界的に陛下の名誉が高揚される。
３．支那との自由な貿易により王国に多額の利益がもたらされる。
４．その関税により王室への莫大な収入をあげることができる。
５．支那の厖大な財宝を手に入れる事ができる。
６．それを用いて、すべての敵をうち破り、短期間で世界の帝王となることができる。
◆基督教徒は敗戦運動なども行うテロ組織を設立している。Unknown (上杉機関) より。 ここで一つ問題を提起したいのだが、なぜ歴史研究家達が歴史を語るときに、必ず基督教のネットワークを意図的に全て排除しているのか、これではいくら保守の肩書きで活動をしていたも、歴史の焚書を行なう共産ゲリラと何ら変わらなくなるのではと私達は危惧している。いや逆に、意図的にクリスチャン達は「スパイ史」の焚書を行っているのが明白。
たとえば、近衛一族の取り巻きは「全て敬虔」なクリスチャン達であり、そこで活動している「二重スパイの対外情報機関」は全て日本人クリスチャン達である。スパイ・ゾルゲと綿密に連絡をやり取りしていたのが、早稲田大学を中心とする基督の機関「ＩＰＲ」である。これらは全てがクリスチャン機関である。日本の名門を調べれば、後は全てが繋がっていたことがわかる。ＩＰＲの日本代表が【新渡戸稲造】、松岡洋右、鶴見祐輔 であり、幹事長は【キリスト界の斉藤惣一】である。ＩＰＲは対日・対中謀略ルートとなり、ゾルゲもこのルートを利用した。【尾崎秀実】もＩＰＲの協力者である。また【新渡戸稲造】の関係者にはクリスチャンが多い。ちなみにＩＰＲに資金提供をしていたのが、ロックフェラーである。ロックフェラーが世界中の機関に資金提供していたのはすでに事実で、日本軍の右翼機関にも資金提供をしている。それが基督の機関「ＩＰＲ」である。現在もＩＰＲは存在しており、半数は自民党と民主党の支援母体でもあり、現在では北朝鮮開発プログラムを行っている機関でもある。猪口女史も世界市民思想の運動家であり、日教組の発行する教科書では、その思想の文章が多数掲載されている。これも早稲田を中心とする機関である。猪口議員もＩＰＲ系組織に属している。
これらは全て｢基督教」のスパイ機関である。
それはなぜか？メソニックのロッジ内を見てみなさい、共産主義のシンボルが多数ある。そしてそのシンボルは全て「キリスト教」のシンボルであり、メソニックのシンボルでもある。そしてその活動を支えているのは、世界中で免税措置を受けている「国際資本財団」であり、即ち【国際資本】である。外国の重宝機関にとって「財団法人」はスパイ機関を隠す場所でもある。そしてキリスト教も。
武人とて人間である。「信仰に被れ、国を売る」ことはある。過去に伊達政宗武将は、スペインのカトリック教会に「国を渡す」と宣言し、その信仰心で自らの使節団を送っている。バチカンにも出向いている。現代では自衛隊幕僚機関や防衛庁機関のトップを見てみなさい、大半が基督教徒である。政治の裏では、必ず基督が動いている。麻生財閥をみてみなさい。麻生コンツェルンは全てクリスチャンの機関でもある。小泉の師匠、細川護煕を見てみなさい、細川ガラシャの一族である。福田首相を見て御覧なさい、敬虔なクリスチャン一族である。近衛文麿の関係者を観察して御覧なさい、全てキリスト教徒である。皇室関係者を御覧なさい、70%の関係者がイギリス王室系を本部とするクリスチャン達である。
山本五十六の場合では、「右翼機関」がその活動資金を提供していたという。提供者はイギリスと米国の情報機関であった。その流れは以下の通り。
◆英米の対日工作費が右翼に渡されたルートが英米の工作費→張学民経由→【キリスト教矯風会】の子女→大川周明・赤尾敏。 やはりこれも基督繋がりです。キリスト教矯風会は現在、日本カトリック司教協議会の関連メンバーである。
◆近衛文麿の関係者には賀川豊彦牧師がいた。これは現存する賀川機関のサイトでもそれを説明している。そして、その重大な「敗戦革命」を実行したのが、「賀川豊彦」牧師である。その答えが上記の中に集約されています。その敗戦プログラムの正式名が「神の国運動」といいます。神の国という名称は聖書のバイブルにも掲載されています。また賀川機関を実行支配していたのが、アメリカ労働組合員であったユタヤ人のサムエルゴンバース。米国労働組合はＯＳＳの内部にある機関であり、この組織の開発支援者はロックフェラー財団。ロックの財団の地下室にはイギリス情報部のＳＩＳと米国の共産党部隊「リンカーン部隊」があり、その一つのレインボー部隊がＯｓｓの長官となったドノバァンである。ｏｓｓが賀川機関を支援していたのはすでに事実。ルートはこうだ。ロックフェラーセンタービル地下作戦部→共産機関ｏｓｓ部隊→労働組合機関のサムエル→→米国ＩＰＲ→賀川機関→日本ＩＰＲ作戦部→近衛文麿の閣僚→神の国敗戦運動→教会で敗戦活動を行ったため、警視庁に革命容疑で逮捕される。
（今度は米国側の関係情報）日本でクリスチャン達に敗戦運動をさせていたのが、この「ＯＳＳ」と「ＩＰＲ」といわれる組織。このＩＰＲの正式名称は「太平洋問題調査会」という。ＩＰＲは世界に巨大機関が3つ存在していた。一つはソ連、本部は米国、そして日本。全て共産機関である。ＩＰＲの機関員であったフィリップ・Ｃ・ジェサップは、「国際連合軍」（日本では国連という）を設立する会議サンフランスシスコ会議で司法機関担当補佐官をつとめた。ＩＰＲのジェサップらは、ゾルゲに対して対日諜報機関設立のための資金を出している。そしてジェサップが「ＩＰＲの議長」である。このＩＰＲの目的は、「世界を共産」思想で煽動するのが目的として設立された。ジェサップ自身はＪＰモルガンの共同経営者である。ジェサップの兄弟はコカコーラの役員である。現在日本側のコカコーラもよく在日を支援しているのはその影響と思われる。パチンコ屋の機関にコカコーラの社長が贈呈物をよく出している。コカコーラの赤は共産カカラーの赤かそれとも、ロス系列を意味する赤色なのかもしれない。
そして「敗戦のテーゼ」についてだが、その第一ターゲットは「ニュルンベルク裁判」で実験導入された。ヒトラーの支援者はＪＰモルガンとＯＳＳ。次に導入されたのが、日本だと思われる。イラクの湾岸戦争でも導入され、ユーゴの国際裁判でも導入されている。ちなみにこれらのＩＰＲは、日本国内でフリーメイソン会議として利用され、実質イルミナティーの会議としても利用されている。捕鯨反対運動で煽動をやったのも、間違いなく基督教機関とＩＰＲ系機関、そしてメソニックのどれかである。これらは現在も全て同じルートをたどっている。
福島で被曝した方の健康管理と食事療法
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福島では避難者も含めて多くの疎開をしてる。その中でも被曝した方にとっては検査もままならず、
自民党が買収した医師会によって、偽の検査データーが開示されていると聞く。
要は、被曝してませんよ、という工作をしているというのだ。
しかし、避難しても初期被曝した健康は自分で管理する他なく、検査だけでは
被曝からの癌に対...
13 年前
